2021年に東京オリンピックは開催される？関連銘柄を押さえて通常開催・観客制限・無観客・中止の場合に備えておこう。

2021年夏に東京オリンピックが開催できるのかどうか、世界中の投資家が注目しています。

新型コロナは世界的に拡大が止まらず、オリンピック開催に向けては厳しい状況が続きますが、投資を行う上では通常開催・観客制限・無観客、そして中止のそれぞれのケースに備えておく必要があります。

オリンピック関連銘柄は2020年に大きく売られたテーマ株となっていますが、オリンピックが開催された場合には大反発が期待されます。

オリンピック関連銘柄に注目していきましょう！

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1.オリンピック関連銘柄とは？

2021年夏に東京オリンピックが開催できるのかどうかは、株式市場でも大きな注目が集まるトピックです。

1-1.2021年夏に東京オリンピックは開催できる？

2021年夏に東京オリンピックが開催できるかどうかということは、社会・経済のみならず、株式市場にとっても最注目トピックの一つとなっています。

延期となった2020東京オリンピックは、2021年7月23日から8月8日まで東京オリンピックが、8月24日から9月5日まで東京パラリンピックが開催される予定です。

また聖火リレーは、2021年3月25日に福島県のJヴィレッジからスタートする予定となっています。

ただ新型コロナの感染者数は世界で1億人を超え、死亡者は228万人を超えており、延期が決まった2020年3月よりも状況が悪化している状況と言わざるを得ません。

またイギリス変異種や南アフリカ変異種など、感染力が強い変異種が出てきていることも懸念されます。

欧米で接種が始まっているワクチンに期待が寄せられますが、日本でのワクチン接種は2月中旬から医療従事者向けに始まり、4月から65歳以上の高齢者向けに始まります。

多くの一般国民は、オリンピックまでにワクチン接種が間に合わないことは確実な情勢です。

政府はオリンピックを開催する方針を曲げていませんが、世界中から観光客を入れての通常開催は難しく、無観客開催もしくは観客数を制限しての開催も検討されています。

関西大学の宮本勝浩教授の試算によると、観戦者を半分にした場合の経済損失は約1兆3,898億円、無観客開催による経済損失は約2兆4,133億円、中止となった場合の経済損失は約4兆5,151億円に上るとされており、通常開催以外では厳しい数字が並びます。

いずれにしても、東京オリンピックがどのような形での開催を迎えるのかは、世界の感染者数と国内の感染者数がどのようになるかで左右されるものと思われます。

1-2.オリンピック関連銘柄は大きく売られている

新型コロナが広がる前の2020年初めまでは、観光株を中心としたオリンピック関連銘柄は、2020年に最注目テーマ株になるものと期待されていました。

しかし新型コロナで東京オリンピックが延期となったことで、オリンピック関連銘柄は一転して最弱テーマ株となってしまっています。

株式市場は、コロナショック後に新型コロナ相場となり、日経平均株価は2021年1月にバブル期以来30年ぶりの高値を付けるまでに上昇しました。

しかし観光株を中心とするオリンピック関連銘柄の株価はほとんど戻っておらず、コロナ前の株価を取り戻せた銘柄はほとんどありません。

2021年に東京オリンピックが中止になってしまった場合には、オリンピック関連銘柄はさらなる一段安となることも懸念される状況です。

ただ東京オリンピックが通常開催に近い形で開催されることになれば、大きく売られていた反動でオリンピック関連銘柄が大反発となることが期待されます。

観客制限や無観客による開催となった場合には、ホテルなどの観光株は厳しいものの、テレビや広告代理店などの一部の銘柄に反発が期待されます。

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2.オリンピック関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

2020年から2021年に掛けてのオリンピック関連銘柄の動向を見ておきましょう。

2-1.インバウンドで期待されたが…【4344】ソースネクスト

自動翻訳機「ポケトーク」を手掛ける【4344】ソースネクストは、オリンピック関連銘柄としても期待されていました。

東京オリンピックが普通に開催されていれば、「ポケトーク」を片手に外国人観光客を案内するボランティアの姿が街中で多数見られていたものと思われます。

同社の株価は、2020年1月初めには479円を付けており、コロナショックでは3月17日に211円まで下落。その後の反発は限定されており、300円前後で停滞したままとなっています。

インバウンドが戻らない限り、今後も厳しい状況が続くものと思われます。

2-2.大手広告代理店！【4324】電通グループ

広告代理店最大手の【4324】電通グループは、2018年～2024年までのアジアにおけるオリンピックの放映権を獲得している代表的なオリンピック関連銘柄です。

同社の株価は、2020年1月初めには3,655円を付けており、4月6日には1,806円まで下落しました。

その後は株価回復しており、2021年2月5日には3,680円を付けて、コロナ前の株価を取り戻しました。電通の株価は観光株に比べると悪くありません。

ただ長期的に見ると、同社の株価は2015年8月に付けた7,290円からは半減しており、オリンピック延期が打撃となっていることは間違いないでしょう。

オリンピック関連銘柄は、インバウンドやホテル、スポーツなど、どのセクターを見ても厳しい状況が続いています。

通常開催に近い形で開催できれば大反発が期待できますが、無観客開催や観客制限なら反発銘柄も限定されると思われ、中止になってしまった場合には一段安も懸念されます。

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3.オリンピック関連銘柄リスト

オススメのオリンピック関連銘柄３選！

オリンピックが開催された場合に大反発が期待されるオススメのオリンピック関連銘柄を押さえておきましょう。

【4344】ソースネクスト

ソースネクストは、オリンピックが外国人観光客も受け入れての通常開催となった場合に大反発する可能性のあるオリンピック関連銘柄です。

2020年に大きく売られて低位株となっており反発も起こっていないため、オリンピック関連銘柄の出遅れ最右翼として押さえておきましょう。

【9412】スカパーＪＳＡＴホールディングス

スカパーＪＳＡＴホールディングスは、CS放送「スカパー!」を提供しており、無観客や観客制限であってもオリンピックが開催された場合には恩恵を受けられるオリンピック関連銘柄と考えられます。

500円弱の低位株となっていることもポイントです。

【3010】価値開発

価値開発は、3タイプのホテルを展開しているオリンピック関連銘柄です。100円台のボロ株となっており、いつ急騰してもおかしくありません。

通常開催にならないとホテルも厳しい状況が続くと思われますが、大反発が期待されるボロ株として押さえておきましょう。

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4.まとめ

2021年夏の東京オリンピックの開催は厳しい状況となっていますが、投資を行う上では、通常開催・観客制限・無観客、中止のそれぞれの場合に備えておく必要があります。

通常開催された場合には、2020年に大きく売られたオリンピック関連銘柄は大反発をすることが期待できます。

観客制限や無観客での開催となった場合にも、一部のオリンピック関連銘柄には反発が期待できそうです。

最悪のケースつまり中止になってしまった場合には、オリンピック関連銘柄は一段安となることが懸念されます。

いずれにしてもオリンピックが開催できるかどうかは、世界そして日本国内の感染者数次第です。なおワクチンは2021年夏までに間に合いそうにはない情勢です。

オリンピック開催に関するニュースにはアンテナを張っておき、オリンピック関連銘柄の動向は要チェックしておくようにしましょう。

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