今からでも遅くない「東京オリンピック関連銘柄!」2019年の本命とは!

 今回は、2020年東京オリンピック関連銘柄について開催が決定した2013年9月から現在までの動向と、開催まで1年に迫った2019年の動向に注目していきます。

東京オリンピックの開催が間近に迫った2019年から2020年に掛けては、外国人観光客4,000万人が目標に掲げられているインバウンド関連銘柄により注目が集まるものと考えられます。

そこから見えてくる、2019年も注目したい東京オリンピック関連銘柄を探っていきます!

 

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1.東京オリンピックの過去

 2013年9月の開催決定から2017年までの東京オリンピック関連銘柄の動向を見ていきましょう。

1-1.東京オリンピック決定時の動向

 2013年9月7日の第125次IOC総会で行われた2020年夏季オリンピックの開催地選定投票にて、東京はイスタンブールとマドリードを退け、2020年東京でのオリンピック・パラリンピックの開催が決定しました。

2020年東京オリンピックが決定したことによって、東京の再開発や国民の経済マインド改善への期待から、マーケットでも大きな反応が起こりました。

日経平均はアベノミクスへの期待感から2012年12月から2013年5月に掛けて大きく上昇したものの、2013年5月23日の大暴落後は停滞していましたが、オリンピック開催決定によって再び上昇エンジンに火が付きました。

また、一部のアナリストからは、「日経平均は東京オリンピックまでにバブル期を超えて40,000円に達する!」という強気の予想も飛び出しました。

さすがにそこまでの高騰にはなっていませんが、東京オリンピック開催決定前の2013年9月初めには13,572円を付けていた日経平均は、この5年間で20,000円を超えて一時24,000台を付けるまでに至っています。

東京オリンピックの開催決定は、政府の経済政策にも大きな影響を与えており、外国人観光客4,000万人やキャッシュレス化や自動運転の普及などは2020年が目標の目途になっていることが多くなっています。

2020年東京オリンピックの開催決定は、株式市場のみならず、日本の経済そのものに大きなビジョンを与えたと言えます。

 

1-2.東京オリンピック決定から急騰した銘柄

東京オリンピックの開催決定から一貫して上昇し続けている銘柄としては、大手総合建設会社の【1801】大成建設が挙げられます。

同社は、新国立競技場の建設に携わっており、2020年東京オリンピック関連銘柄を代表する銘柄です。同社の株価は、東京オリンピック開催決定前の2013年9月初めには2,040円を付けていましたが、2017年11月には6,620円まで上昇しています。

東京オリンピックの開催が決定してから4年間で3.2倍の上昇となっています。ただ、この1年は値を下げています。

大成建設を筆頭に多くの建設株が、東京オリンピックの開催決定が決定してからの5年間で大きく値を上げています

首都再開発で期待される大成建設を始めとする建設セクターの他にも、政府が2020年までに4,000万人を目標に掲げるインバウンド関連銘柄もこの5年で大きな値上がりとなっています。

また、インバウンドに関連して、観光立国を実現するためにも、日本が諸外国と比べて遅れているキャッシュレス化の推進にも期待が集まっています。

 

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★注目ポイント1
 2013年9月の東京オリンピック開催決定からの5年間で、日経平均は13,500円から24,000円にまで上昇した。特に、建設株とインバウンド関連銘柄が大きく買われている。

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2.2018年の東京オリンピック関連銘柄動向

 2018年の東京オリンピック関連銘柄の動向を抑えておきましょう。

2-1.2018年に注目された東京オリンピック関連ニュース

 2018年に注目された東京オリンピック関連ニュースをいくつかピックアップしていきましょう。

まず、政府が2020年までに4,000万人を目標に掲げる外国人観光客数は、今年に入ってからも前年比増が続いており、2018年9月時点の累計では2,346万人となっています。

9月には北海道地震や台風で関西国際空港が一時閉鎖となったことから前年比割れとなりましたが、10月には前年比+1.8%増の264万人と10月としては過去最高を記録しています。

2017年の年間外国人観光客数2,869万人を大きく上回り、3,000万人を突破することはほぼ確実な情勢となっています。

インバウンド関連銘柄の代表格とも言えるホテル関連銘柄では、【3479】TKP【8844】コスモエニシアなどの中小株を中心に2017年から2018年に掛けて大きな値上がりとなっています。

インバウンドにも関連するニュースとして2018年に大きく注目されたのが、キャッシュレス化です。

外国人観光客にとっては自国の通貨をわざわざ日本の紙幣や通貨に両替して使うのは大きな手間となります。

また、キャッシュレス化は人手不足対策としても注目されていることからも、政府が積極推進しているテーマとして株式市場で大きな注目を集めています。

 

2-2.東京オリンピックに力を入れている企業をピックアップ!

 東京オリンピックで注目の銘柄をインバウンド関連銘柄とキャッシュレス化関連銘柄から見ていきましょう。

まず、インバウンド関連では、翻訳に力を入れている銘柄が注目されます。

特に、翻訳ソフトの開発に強く自動翻訳デバイス「ポケトーク」を手掛ける【4344】ソースネクストは注目の銘柄です。

この他にも、自動翻訳エンジン「T-4OO」を手掛ける【6182】ロゼッタや翻訳専門企業である【2483】翻訳センター、旅行者向けWifiレンタル事業を手掛ける【9416】ビジョンなどにも注目が集まります。

これらのインバウンド関連銘柄は、2025大阪万博の開催が決定したことも追い風になると期待されます。

政府が積極推進するキャッシュレス化関連銘柄では、クレジットカード決済首位の【4847】インテリジェントウェイブが大きく買われており、この1年で約2.5倍の上昇になっています。キャッシュレス決済の手段としては、電子マネーやクレジットカード、QRコードなどが挙げられますが、電子マネーは外国人観光客にとっては敷居が高く、クレジットカードとQRコードがインバウンド消費で中心になるものと考えられます

 

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3.東京オリンピック関連の未来

 開催間近に迫った2019年から2020年に掛けての東京オリンピック関連銘柄の注目ポイントを抑えておきましょう。

3-1.2019年の東京オリンピック関連銘柄注目ポイント!

 開催間近に迫った2019年から2020年に掛けて東京オリンピック関連銘柄で抑えておくべきなのは、東京オリンピックの需要ピークについてです。

東京オリンピックに伴う建設需要は2018年から2019年に掛けて需要ピークが来ると予測されている一方で、その他の業種はオリンピック期間中の2020年に需要ピークが来ると予測されています。

建設株は、東京オリンピック関連銘柄を代表する【1801】大成建設が2013年から2017年に掛けて上昇したものの、今年に入ってからは下げていることから注目ピークが過ぎている可能性があります。

このため、既にこの5年間で大きく上昇した建設株ではなく、2020年に向かって大きく伸びているインバウンド関連銘柄に注目が集まる可能性が高いと考えられます

ただ、建設株・インバウンド関連銘柄ともに、2025年大阪万博の開催が決定したことを見越して更に上昇する可能性も考えられます。

また、政府が2020年に向けて積極推進するキャッシュレス化にも依然として大きな注目が集まります。

3-2.2019年も注目したい東京オリンピック関連銘柄

 2019年も注目しておきたい東京オリンピック関連銘柄チェックしておきましょう。

銘柄株価主なサービス
【3452】ビーロット1,327円 インバウンド施設に特化したホテル再生売却事業
【4344】ソースネクスト668円 自動翻訳デバイス「ポケトーク」など翻訳ソフトの開発
【4847】インテリジェントウェイブ823円 クレジットカード決済システム
【6182】ロゼッタ2,430円 自動翻訳エンジン「T-4OO」
【9416】ビジョン4,900円 旅行者向けWifiレンタル事業

※株価は2018年12月7日終値で算出

★注目ポイント3
 東京オリンピックの需要ピークは、建設業は2018年から2019年に掛けて、その他の業種は2020年に来ると予測されている。開催間近となった2019~2020年にはインバウンド関連に注目が集まる。

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4.まとめ

 開催まで残り2年を切った2020年東京オリンピックですが、2019年から2020年に掛けては建設需要は落ち着き、インバウンド関連銘柄に注目が集まるものと期待されます。

当初は「エコ五輪」を謳っていたものの高騰し続ける予算や、選手・観客の猛暑対策、人手不足のために10万人が必要とされる無償ボランティアなど、東京オリンピックの開催には多くの問題が山積しています。

とはいえ、社会的にもマーケットにおいても、東京オリンピックが要注目イベントであることに変わりありません。

今後も東京オリンピックに関する材料やニュースにはアンテナを張り「2019の本命銘柄」を逃さないようにしておきましょう。

 

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