水害対策関連銘柄は熱海市土石流を受けて上昇!台風シーズン前にも要チェックしておこう。

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熱海市土石流を受けて、【1914】日本基礎技術は+11%!【6072】地盤ネットホールディングスは+21%!

2018年7月の「西日本豪雨」や2019年9月の「令和元年台風15号」、2020年7月に九州地方に大きな被害をもたらした「令和2年7月豪雨」など、日本では毎年のように大規模水害が発生しています。

水害対策に強い水害対策関連銘柄は、大規模水害が発生するたびに物色されるテーマ株となっており、2021年7月に熱海市で発生した土石流災害でも買われました。

水害対策関連銘柄に注目していきましょう!

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1.水害対策関連銘柄とは?

2021年7月に熱海市で発生した土石流を受けて、水害対策が今年も注目されています。

1-1.水害対策関連銘柄とは?

水害とは、台風や洪水、高潮被害など水によってもたらされる災害全般のことです。

今回注目していく水害対策関連銘柄は、水害対策に強い地盤改良を手掛ける建設会社やコンクリートメーカー、水害対策としても注目される電線地中化を手掛ける銘柄などから構成されるテーマ株となっています。

日本は、どこに住んでいても水害に被災するリスクが避けられない水害大国です。

国土交通省の調査では、平成18年から平成27年までの10年間で水害被害が起きていないのは、全国1,741市区町村の内わずか49市区町村(2.8%)に過ぎず、97%以上の自治体で10年に1度は水害被害が起きていると発表されています。

日本での水害被害は、6~7月の梅雨シーズンや、8~9月の台風シーズンに集中する傾向があります。

2018年7月に発生した「西日本豪雨」、2019年9月に千葉県に大きな被害をもたらした「令和元年台風15号」、2020年7月に九州地方に大きな被害をもたらした「令和2年7月豪雨」など、大規模水害は毎年のように発生しています。

株式市場においては、やや不謹慎ながらも、大規模水害が発生すると、水害対策関連銘柄が大きく買われる傾向があることは確かです。

1-2.2021年7月、熱海市で土石流被害が発生した

2021年7月3日、梅雨前線に伴う豪雨の影響で、静岡県熱海市伊豆山地区の逢初川で大規模な土石流が発生しました。

この土石流によって、120棟余りの住宅が被害を受け、合わせて7人の死亡が確認されています。また、20人以上の安否が未だに分かっていないとのことです(2021年7月8日時点)。

さらに梅雨前線の影響で、広島県では雨量が観測史上最も多くなっているなど、中国地方でも土砂災害や河川の氾濫に厳重な警戒が必要な状況となっています。

また2019年には千葉県を襲った台風15号、日本全国に甚大な被害をもたらした台風19号と、台風被害が相次ぎましたが、2020年は日本本土へ上陸した台風が2008年以来12年ぶりに0個となりました。

しかし2020年の台風上陸数が0個となったのはあくまで自然の偶然に過ぎず、2021年も台風被害が懸念される状況には変わりません。

とはいえ、マーケットでは、大規模水害や大型台風の上陸は材料の一つになることは確かであるため、災害ニュースとあわせて水害対策関連銘柄を要チェックしておくようにしましょう。

 
★注目ポイント1
・水害対策関連銘柄は、大規模水害や台風被害で注目されやすいテーマ株。
・2021年7月3日には、熱海市で土砂災害が発生した。

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2.水害対策関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

2021年7月3日に熱海市で発生した土石流を受けて、一部の水害対策関連銘柄は大きく上昇しています。

2-1.基礎工事大手!【1914】日本基礎技術

地盤改良や地滑り対策工事などを手掛ける基礎工事大手の【1914】日本基礎技術は、代表的な水害対策関連銘柄であり、熱海市で発生した土石流を受けて大きく買われました。

同社の株価は、2021年7月2日終値では515円を付けていましたが、熱海市の土石流を受けて大きく買われ、7月8日には一時573円まで上昇。

熱海市の土石流発生から1週間弱で、+11.26%の値上がり率となりました。

なお、同社は値動きが小さい銘柄であり、2021年3月から7月までは490~530円の間で推移し続けていましたが、土石流発生を受けて4ヶ月分の値動きを1週間で達成してしまったことになります。

同社のような特殊土木工事を手掛ける建設株は、熱海市の土砂災害を受けて買われており、【1926】ライト工業は+3.12%(1,824円→1,881円)、【1929】日特建設は+3.67%(761円→789円)となっています。
※上昇率は2021年7月2日終値から7月8日高値までの値

2-2.地盤調査企業!【6072】地盤ネットホールディングス

地盤解析や地盤調査を手掛ける【6072】地盤ネットホールディングスは、熱海市で発生した土石流を受けて大きく買われた水害対策関連銘柄です。

同社の株価は、2021年7月2日終値には212円を付けていましたが、熱海市の土石流を受けて急騰し、7月7日には257円まで上昇。

土石流発生から5日で+21%となり、今回の土石流被害を受けて最も大きく買われた銘柄となっています。なお、低位株であったことも、上昇に寄与したものと思われます。

ただ7月7日に高値を付けてからは暴落しており、7月8日終値は219円と、ほぼ戻してしまった状況です。

なお今回の熱海市の土石流では、【1914】日本基礎技術と【6072】地盤ネットホールディングスの2銘柄が買われましたが、水害被害で物色される水害対策関連銘柄は毎回異なっています。

2019年9月に千葉県を中心に大きな被害を出した「令和元年台風15号」では、電線地中化で注目される【5287】イトーヨーギョーや【5290】ベルテクスコーポレーションが大きく買われました。

2020年7月に九州地方で大きな被害となった「令和2年7月豪雨」では、九州地盤のコンクリートメーカー【5284】ヤマウのほか、【4825】ウェザーニューズや【5279】日本興業が買われました。

★注目ポイント2
・2021年7月3日に熱海市で発生した土石流を受けて、【1914】日本基礎技術や【6072】地盤ネットホールディングスなどの水害対策関連銘柄は大きく買われた。
・日本では毎年のように大規模水害が発生しているが、水害の内容や発生場所によって、物色される水害対策関連銘柄は毎回異なっている。

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3.水害対策関連銘柄リスト

水害対策関連銘柄より厳選の注目株をチェックしていきましょう。

銘柄主なサービス
【1813】不動テトラ地盤改良・消波ブロック大手
【1914】日本基礎技術地盤改良や地滑り対策工事などの基礎工事大手、土砂災害対策
【1926】ライト工業地盤改良・薬液注入工事に強い土木工事大手、土砂災害対策
【1929】日特建設ダム基礎や地盤改良に強い特殊土木大手、土砂災害対策
【4825】ウェザーニューズ気象情報サービス「ウェザーニュース」
【5279】日本興業コンクリート二次製品メーカー大手
【5284】ヤマウ九州地盤のコンクリート二次製品メーカー
【5287】イトーヨーギョーコンクリート製品、電線地中化関連銘柄
【5290】ベルテクスコンクリート二次製品メーカー、電線地中化関連銘柄
【6072】地盤ネットホールディングス地盤解析・地盤調査

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4.オススメの水害対策関連銘柄3選!

台風被害にも備えておきたいオススメの水害対策関連銘柄を見ていきましょう。

【1914】日本基礎技術

チャート画像
市場東証一部
企業概要地盤改良や地滑り対策工事に強い基礎工事大手。

日本基礎技術は、2021年7月に熱海市で発生した土石流を受けて大きく買われた水害対策関連銘柄です。

同社のように地盤改良を手掛けている建設株は、水害対策関連銘柄の筆頭株となります。建設株の中では、【1813】不動テトラや【1926】ライト工業、【1929】日特建設などを押さえておきましょう。

【4825】ウェザーニューズ

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市場東証一部
企業概要気象情報サービス「ウェザーニュース」を手掛ける民間気象情報会社。

ウェザーニューズは、ニュースなどでもおなじみの民間気象情報会社です。民間気象情報会社としては世界一の規模として知られています。

毎日の天気情報はもちろん、台風シーズンにもお世話になることが多く、水害対策関連銘柄では最も身近な銘柄と言ってよいでしょう。

【5287】イトーヨーギョー

チャート画像
市場東証二部
企業概要バイコン製法による高強度コンクリート製品の製造販売を手掛ける。

イトーヨーギョーは、電線地中化を実現する製品「D.D.BOX」「S.D.BOX」を手掛けていることから、電線地中化で注目される水害対策関連銘柄です。

電線地中化は水害対策テーマとしても注目されており、2019年9月に発生した台風15号では注目テーマ株となりました。同じく電線地中化で注目の【5290】ベルテクスコーポレーションとともに押さえておきましょう。

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5.まとめ

水害対策関連銘柄は、日本で大規模水害が発生するたびに物色されるテーマ株となっています。

2018年7月の「西日本豪雨」や2019年9月の「令和元年台風15号」、2020年7月の「令和2年7月豪雨」、そして2021年7月に熱海市で発生した土石流と、日本では毎年のように大規模水害が発生しています。

ただ水害の内容や発生場所によって物色される水害対策関連銘柄は異なっており、水害が発生したからといって必ずしも全ての水害対策関連銘柄が買われるわけではないことには注意しておきましょう。

また、2020年は台風上陸数が0個となりましたが、これはあくまで偶然であり、2019年のようにいつ大きな台風被害が出ても不思議ではありません。

今後も豪雨や台風のニュースにはアンテナを張っておき、水害対策関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。

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