ロシア関連銘柄はウクライナ情勢で要注意！？資源エネルギー株に注目が集まる！

ロシアは、世界最大の国土面積を持ち、世界有数の核保有国として知られる軍事大国です。

人口は約1億4,617万人(2020年末時点)、GDPは約17,107億USドル(2021年時点)となっています。

ロシアの人口は日本よりやや多い程度で、経済力は韓国とほぼ同程度です。

ただロシア経済の特徴は、エネルギー資源が豊富なことにあります。

ロシアはアメリカ、サウジアラビアに次ぐ世界3位の原油産油国となっており、原油輸出量で見るとサウジアラビアに次ぐ世界2位です。

ロシアの天然ガス埋蔵量は世界トップとなっており、天然ガスの輸出においても世界第1位。

ロシアは鉱物資源も豊富で、燐灰石、鉄、ニッケル、スズ、コバルト、ウランの世界的産出国となっているほか、銅、鉛、亜鉛、アルミ、チタン、金、プラチナ、ダイヤモンドなどにも強みを持ちます。

ロシアを代表する企業としては、世界最大の天然ガス企業「ガスプロム」、ロシア最大の石油会社「ルクオイル」、世界最大のニッケル・パラジウム企業「ノリリスク・ニッケル」といったエネルギー企業が挙げられます。

東証には、これらのロシア企業で構成されたロシア株ETF【1324】NEXT FUNDS ロシア株式指数・RTS連動型上場投信が上場しているため、ロシア関連銘柄としてチェックしておきましょう。

2022年に入ってからロシアとウクライナをめぐる情勢が緊迫化し、世界の株式市場のリスク要因となっていましたが、2022年2月24日にはロシア軍がウクライナに侵攻するという最悪の事態に発展してしまいました。

世界各国はロシアに対する経済政策を強め、ロシアを代表する株価指数「RTS指数」は-50％以上の大暴落となり、ロシアの通貨ルーブルは対ドルで史上最安値まで売られました。

さらに欧米や日本は、ロシアの一部銀行を国際銀行間の送金・決済システムＳＷＩＦＴから排除することで合意。

ただその一方で、原油価格や天然ガス価格は急上昇しており、ＳＷＩＦＴからのロシア除外は、ロシアから天然ガス輸入に頼るヨーロッパ経済にとっても大きな打撃は避けられません。

ロシアから多くのエネルギーや鉱物資源を輸入している日本にとっても対岸の火事ではなく、しばらくは混乱が続きそうです。

ウクライナ情勢が落ち着くまでは、ロシア株やロシア関連銘柄への投資はハイリスクとなることには注意しておきましょう。

ロシア株ETFの【1324】NEXT FUNDS ロシア株式指数・RTS連動型上場投信は、ロシアを代表する株価指数「RTS指数」の円換算値と連動するETF(上場投資信託)です。

同ETFは、世界最大の天然ガス企業GAZPROM (15.38％)、ロシア最大の銀行SBERBANK OF RUSSIA(13.26％)、ロシア最大の石油企業LUKOIL(10.50％)、ロシアのインターネット企業YANDEX(7.17％)、世界最大のニッケル企業MMC NORILSK NICKEL(6.27％)などで構成されています。

ロシア株は新型コロナ相場でも堅調に推移しており、2020年3月のコロナショック時に付けていた107円から、2021年10月には206円まで上昇していました。

ただ、2021年10月以降は世界的な株安を受けて下落し、ウクライナ情勢で一段安となり、2022年2月28日には123.2円まで急落しています。

ロシアのウクライナ侵攻による混乱を受けた、週明けの2022年2月28日の株式市場は、乱高下の末に多くの銘柄が上昇した一方で、ロシアとの結びつきが強い銘柄が大きく下げました。

特に大きく下げたのが、【2914】JT(-3.61％)と【8031】三井物産(-4.30％)の2銘柄です。

たばこ大手の【2914】JTは、ロシアと海外たばこ事業での結びつきが強く、ルーブル安は海外事業の収益目減りに繋がることが嫌気されました。

総合商社大手の【8031】三井物産は、石油・天然ガスの複合開発を手掛ける「サハリン2」が、ロシアへの経済制裁強化で影響を受けることを嫌気されて売られました。

ロシア関連銘柄が下げた一方で、ロシアが強みを持つ資源価格の上昇が懸念されたことを受けて、資源エネルギー株は大きく上がっています。

具体的には、原油・天然ガスに強い【1605】INPEX、鉱物資源に強い【5713】住友金属鉱山、ニッケルに強い【5541】大平洋金属、鉛に強い【5707】東邦亜鉛、チタンに強い【5726】大阪チタニウムテクノロジーズといった資源エネルギー株が大きく上げました。

【1324】NEXT FUNDS ロシア株式指数・RTS連動型上場投信

ロシア関連銘柄を見る上では、ロシア株と連動するロシア株ETFをチェックしておくようにしましょう。

こちらのETFは、東証唯一のロシア株ETFとなっています。

世界最大の天然ガス企業「ガスプロム」、ロシア最大の石油会社「ルクオイル」、世界最大のニッケル・パラジウム企業「ノリリスク・ニッケル」などのエネルギー企業で構成されており、ETFの中では分配金利回りが優れる長期投資にもおすすめのETFでした。

しかし、ロシアのウクライナ侵攻を受けて、長期投資はリスクとなっています。

【2914】JT

JTは、海外たばこ事業においてロシアとの結びつきが強いことから、ロシア関連銘柄にも位置付けられます。

日本株では代表的な高配当銘柄として知られており、2022年2月28日時点の配当利回りは7.08％となっています。

ただ、配当利回りが高くなっているのは、ウクライナ工場を停止するなどロシアリスクで株価下落となったことも一因です。

【1605】INPEX

ロシア情勢が悪化すると、原油や天然ガス(LNG)、鉱物資源などの価格が上昇するため、資源エネルギー株に注目が集まってきます。

原油や天然ガスに強い【1605】INPEX、鉱物資源全般に強い【5713】住友金属鉱山の2銘柄を中心に押さえておきましょう。

ロシアのウクライナ侵攻を受けて、ロシア株や通貨ルーブルは大暴落となり、ロシア関連銘柄にも売りが広がっている情勢です。

その一方で、ロシアが強みを持つ原油や天然ガス、鉱物資源の価格が高騰することを受けて、資源エネルギー株は大きく買われる展開となっています。

ウクライナ情勢はまったく見通せない状況が続いていることから、ロシア株やロシア関連銘柄への投資はハイリスクとなっています。

ウクライナ情勢が収束に向かう局面になってくれば、ロシア株やロシア関連銘柄が急反発する展開になってもおかしくはありませんが、当面は注意が必要です。

ロシアとウクライナを巡るニュースには常にアンテナを張っておき、ロシア関連銘柄の動向をチェックしておきましょう。