「ドローン関連銘柄2019」急成長期待のサービス市場から有望銘柄を探る!

今回は、人手不足でも注目されるドローン関連銘柄の過去から現在までの動向と、2019年の注目ポイントを見ていきます。

ドローン市場は急成長を遂げており、宅配や警備、測量などの分野で利用が増えていくことが確実視されており、日本では人手不足が深刻化していることもドローンにとって追い風になっています。

ドローン関連銘柄に注目していきましょう!

 

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1.ドローンの過去(2018年以前)

まずは、2018年以前のドローンに関するニュースや関連銘柄の動向について見ていきましょう。

1-1.2018年以前のドローン

ドローンとは
遠隔操作やコンピューター制御による自律型飛行が可能な無人航空機のことを指します

ドローンは元々軍事用に開発されましたが、産業向けに使われるようになっています。

2013年には、ネット通販大手のAmazonがドローンを使った商品の無人宅配便を検討していることを公表して大きな注目を集めました。

日本でも、2015年に千葉市でドローンを使った宅配の実用化実験が行われており、ドローン宅配便の実用化には期待が高まっています。

また、2015年12月10日には、ドローンに関する基本的な飛行ルールを定めた改正航空法が施行されました。

株式市場においても、ドローンは次世代技術関連テーマとして注目を集めていますが、ドローンの製造は中国のDJI社が世界シェアの80%前後を占めています。

そのため、ドローン関連銘柄として注目されるのは、ドローンを製造している銘柄ではなく、ドローンを使った何らかのサービスを手掛けている銘柄が中心になっています。

 

1-2.2018年以前に急騰したドローン関連銘柄は?

宅配や警備といった領域で注目されるドローンですが、この他にも測量やインフラ点検、災害対応など様々な分野で応用されることが期待されています。

2018年以前に急騰したドローン関連銘柄としては、航空測量大手の【9233】アジア航測が挙げられます。同社は、航空測量のためのドローンパイロットスクールを運営していることでも知られています。同社の株価は、2017年の上半期は500円前後で小さく推移していましたが、2017年7月に急騰し、わずか1ヶ月で1,942円まで上昇しました。

この急騰の背景にあったのは、同社がドローンによる写真測量のためのクラウド型3Dモデリングサービスの開始を発表したことです。

このニュース一発で、株価は1ヶ月で約4倍にまで急騰することになりました。

しかし、さすがにこの1ヶ月で上げ過ぎてしまったために、その後の株価は1,000円以下で低空飛行し続けています。

 

★注目ポイント1
ドローンとは、遠隔操作やコンピューター制御による自律型飛行が可能な無人航空機。宅配や警備を中心に、測量やインフラ点検、災害対応など様々な分野で応用されることが期待される。

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2.ドローンの現在(2018年)

2018年のドローン関連ニュースを抑えておきましょう。

2-1.2018年のドローンの動向

2018年の株式市場では、ドローン関連銘柄は注目されたとは言い難いテーマ株でした。

ただ、ドローン関連銘柄は苦戦しましたが、社会でのドローンの活用は益々進歩しています。

ドローンの活用が期待される宅配分野では、日本郵政が2018年11月に、福島県南相馬市小高区の小高郵便局と浪江町の浪江郵便局間でドローンを使った荷物配送を開始しました。

ドローンを操縦者が視認せずに行う飛行実験は国内初であり、将来的には郵便物の配送が可能になることが期待されます。

また、ドローン関連銘柄には直接的な影響はありませんでしたが、2018年は人手不足の影響が更に顕在化し、ニュースでも度々取り上げた1年となりました。

日本の労働力人口は、今後40年で3,000万人近く減少することが人口動態上で確定しており、社会におけるドローンの需要が益々高まってくることは確実であると見られます。

2018年は、ドローン関連銘柄には大きな資金が流入してきたとは言えないものの、人手不足によってドローンへの潜在的な期待が更に高まった1年になったと言えます。

 

2-2.ドローンに力を入れている企業をピックアップ!

ドローンに力を入れている注目銘柄を見ていきましょう。

衛星画像や医療画像の販売に強みを持つ【2667】イメージワンは、衛星画像販売の一環でドローン事業も手掛けており、ドローン関連ソフトウェアの販売に力を入れる方針を示しています。

測量・GPSシステムの世界的企業である【7732】トプコンは、空中写真測量専用ドローン「MATRICE 600 PRO for TS」を発表しており、ドローン関連銘柄としても注目が集まります。

航空測量大手の【9232】パスコも、ドローンによる三次元測量支援サービスを提供しています。

そして、今後のドローン関連銘柄の命運を握るかもしれない銘柄として注目が集まるのが、商業用ドローンの製造販売を行う【6232】自律制御システム研究所です。

同社は2018年12月21日に新規上場(IPO)を控えています。

国産ドローンの製造・販売を手掛けるというドローン関連銘柄のど真ん中銘柄である同社のIPOの結果次第では、ドローン関連銘柄に大きな資金が流入してくる展開も考えられます。

 

★注目ポイント2
2018年にはドローン関連銘柄は苦しい値動きとなったものの、人手不足を背景にドローンの潜在的な需要は更に高まっている。

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3.ドローンの未来(2019年~)

2019年のドローン関連銘柄の注目ポイントを抑えておきましょう。

3-1.2019年のドローン関連銘柄注目ポイント!

国内の市場調査を手掛けるインプレス総合研究所によると、2017年の日本国内のドローンビジネスの市場規模は503億円と推測され、これは2016年の353億円から+42%増となっています。

ドローンビジネスは今後も急成長すると見られており、2024年の市場規模は2017年から約7倍となる3,711億円に達すると見込まれています

2017年のドローン市場の内訳を見てみると、機体市場が210億円(41.7%)、サービス市場が155億円(30.8%)、周辺サービス市場が138億円(27.4%)となっています。

今後も各市場ともに成長するものと見込まれていますが、その中でもドローンを使ったサービス市場が急成長すると期待されています。

現在は、空撮を目的としたドローンの利用が中心になっていますが、今後はインフラ点検や保守、災害対応、物流分野での利用が増えていくものと見られます。

2019年のドローン関連の注目ポイントとしては、やはり人手不足対策としてのドローンの活用が挙げられます。

人手不足は日本にとって最大の社会問題となっていることから、政府が人手不足対策の切り札としてドローンの活用を検討することも考えられます。

 

3-2.注目のドローン関連銘柄

2019年に注目しておきたいドローン関連銘柄をチェック

銘柄株価主なサービス
【2667】イメージワン764円ドローン関連ソフトウェア
【6232】自律制御システム研究所-(2018年12月21日に新規上場予定)商業用ドローンの製造販売
【7732】トプコン1,631円空中写真測量専用ドローン「MATRICE 600 PRO for TS」
【9232】パスコ905円ドローンによる三次元測量支援サービス
【9233】アジア航測806円ドローンによる航空測量、ドローンパイロットスクール

※株価は2018年12月14日の終値で算出。

 

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★注目ポイント3
ドローン市場はドローンを使ったサービス分野を中心に今後も急成長することが確実視される。2019年には、人手不足対策としてのドローンの活用に注目が集まる!?

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4.まとめ

2018年にはドローン関連銘柄はやや苦しい値動きとなりましたが、人手不足によりドローンの潜在的な需要は益々大きくなっていることは間違いありません。

今後、ドローンは宅配や警備、測量などの分野を中心に更なる急成長を遂げるものと期待されます。

また、2018年12月21日に新規上場する【6232】自律制御システム研究所IPOは、他のドローン関連銘柄にも影響を与える可能性があります。

それらのことから、2019年はドローンがマーケットで再注目される可能性を秘めていますので、ドローン関連銘柄の動向はチェックしておきましょう。

 

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