必読必須の厳選３記事
【2698】キャンドゥは+40％！【4385】メルカリは+61％！【2780】コメ兵ホールディングスは+222％！！
2022年は日本でも値上げラッシュのインフレとなっており、中古品や格安品に強みを持つ生活防衛関連銘柄が注目されるかもしれません。
今回のインフレは円安・資源高・供給不足を背景とするもので、物価高が進む一方で給料は上がらないスタグフレーションも懸念されており、長期化する可能性もあります。
生活防衛関連銘柄に注目していきましょう！
1.生活防衛関連銘柄とは？
円安・資源高・供給不足によるインフレを背景に、生活防衛関連銘柄に注目が集まりそうです。
1-1.生活防衛関連銘柄について
不況や物価上昇、消費税増税といった、可処分所得(収入から自由に使える手取り収入)が減少する場面においては、消費者は中古品や格安品を購入することで生活を守る行動を取ります。
特に、日本の賃金は20年以上に渡って上昇しておらず、今後は高齢化の進展によって社会保障費が増加していくため、手取り収入が劇的に増えることは見込めない状況です。
今回注目していく生活防衛関連銘柄は、中古品店や100円ショップ、格安を売りにする小売店などが中心となるテーマ株です。
生活防衛関連銘柄は、日常生活でも使うことが多い身近な銘柄が多いことが特徴でもあります。
例えば、フリマアプリ「メルカリ」を手掛ける【4385】メルカリ、100円ショップ大手の【2782】セリア、格安スーパー「業務スーパー」で知られる【3038】神戸物産などが挙げられます。
また不況期になると企業業績は悪化するのが通常ですが、不況になると消費者が生活防衛に走るため、生活防衛関連銘柄は不況期にも業績が大きく悪化しにくいことも特徴のひとつです。
メルカリや神戸物産は成長企業ともなっており、生活防衛関連銘柄は投資初心者にもおすすめのテーマ株と言えるでしょう。
1-2.円安・資源高・供給不足によるインフレが長引く可能性がある
日本は20年以上に渡って、物価が下がるデフレが続いてきましたが、新型コロナ禍で起きてきた円安・資源高・供給不足によってインフレの時代が到来する可能性が指摘されています。
2022年に入ってからは、連日のように値上げのニュースが相次いでいます。
ガソリン代や電気・ガス代、食料品や日用品といった生活必需品はもちろん、DAZNやNetflixといったエンタメ分野まで値上げラッシュとなっている状況です。
今回の値上げの背景にあるのは、円安・資源高・供給不足の3点です。
円の実力を示す「実質実効為替レート」は1970年代の円安水準にまで低下しており、輸入物価の高騰に繋がっています。
原油やLNG(天然ガス)、石炭といった資源価格の上昇も、インフレ要因のひとつです。
資源価格の上昇は、脱炭素によって将来的に化石燃料への過少投資が懸念されて起こっている、「脱炭素のコスト」であることが指摘されています。
そして、新型コロナによって世界的に物流が滞っていることから、半導体などを中心に供給不足となっており、世界的に物価を押し上げる要因となっています。
人件費の増加によるインフレなら、給料も上がる健全なインフレとなりますが、今回のインフレは物価だけが上昇して給料は上がらない「スタグフレーション」も懸念される状況です。
また、国債を大量に発行している日銀は利上げできないことから円安トレンドに入る可能性が高く、脱炭素による資源価格の上昇は「脱炭素のコスト」であるため、こちらも長期化が懸念されています。
2022年はインフレになることはほぼ間違いない状況ですが、生活防衛が必要なインフレが長期化する可能性があります。
| ★注目ポイント1 |
| ・生活防衛関連銘柄は、中古品店や100円ショップ、格安を売りにする小売店などが中心となるテーマ株。 ・生活防衛関連銘柄は、【4385】メルカリや【2782】セリア、「業務スーパー」の【3038】神戸物産など、身近な銘柄が多く、投資初心者にもおすすめのテーマ株。 ・2022年は、円安・資源高・供給不足を背景に値上げラッシュとなっており、インフレが長期化する可能性もある。 |
2.生活防衛関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄
2021年から2022年に掛けて大きく上昇した生活防衛関連銘柄を見ていきましょう。
2-1.「KOMEHYO」を展開！【2780】コメ兵ホールディングス
日本最大級のリユースデパート「KOMEHYO」を運営する【2780】コメ兵ホールディングスは、2021年に大きく買われた生活防衛関連銘柄です。
同社の株価は、2021年1月始めには700円を付けていましたが、1年を通して上昇していき、2021年10月13日には2,255円まで上昇しました。
2021年の最大上昇率は+222％となっています。
近年、中古売買は、中古販売店からメルカリやヤフオクといった個人間取引(CtoC)が中心となっていますが、同社の株価は上昇となりました。
なお、【4385】メルカリの株価は、2021年には+61％の上昇となりましたが、2022年1月のマザーズ市場暴落によって2021年の上昇分を全て吐き出す形となっています。
2-2.100円ショップ大手！【2698】キャンドゥ
100円ショップ大手で商品の多様性を売りにする【2698】キャンドゥは、2021年にはイオンによるTOBも話題となった生活防衛関連銘柄です。
同社の株価は、2021年1月始めには1,900円を付けており、4月には2,259円まで上昇しましたが、その後は停滞。
2021年10月、イオンがTOBによる子会社化を発表したことを受けて、10月18日には2,659円まで上昇しました。
2021年に最大+40％の上昇率となりましたが、10月に高値を付けて以降は大きく下げており、2022年2月時点では2,000円前後まで下げています。
2021年には、欧米では大きなインフレとなったものの、日本ではまだインフレが目に見える形とはならなかったこともあり、生活防衛関連銘柄は堅調な推移に留まりました。
インフレが目に見える形となるであろう2022年には、生活防衛関連銘柄に資金が集まってくる可能性が期待されます。
| ★注目ポイント2 |
| ・2021年の生活防衛関連銘柄は堅調な推移となった。 ・インフレが目に見える形となる2022年には、生活防衛関連銘柄に資金が集まってくる！？ |
3.生活防衛関連銘柄リスト
| 銘柄 | 主なサービス |
| 【2371】カカクコム | 価格比較サイト「価格.com」 |
| 【4385】メルカリ | フリマアプリ「メルカリ」 |
| 【2782】セリア | 100円ショップ「セリア」 |
| 【2698】キャンドゥ | 100円ショップ「キャンドゥ」 |
| 【2735】ワッツ | 100円ショップ「ワッツ」「meets.」「シルク」 |
| 【3038】神戸物産 | 格安スーパー「業務スーパー」 |
| 【7532】パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス | ディスカウントデパート「ドン・キホーテ」 |
| 【2780】コメ兵ホールディングス | リユースデパート「KOMEHYO」 |
| 【2674】ハードオフコーポレーション | リユースチェーン「HARD OFF」 |
| 【9278】ブックオフグループホールディングス | 中古書籍販売チェーン「BOOK OFF」 |
4.オススメの生活防衛関連銘柄３選！
インフレ関連株としてチェックしておきたい、オススメの生活防衛関連銘柄を見ていきましょう。
【4385】メルカリ
| 市場 | 東証マザーズ(グロース市場) |
| 企業概要 | フリマアプリ最大手「メルカリ」を展開する。海外進出も積極的。 |
メルカリは、若者を中心にライフスタイルの一部にもなっているフリマアプリ「メルカリ」を展開しており、スマホ時代を代表する生活防衛関連銘柄です。
株価は、2022年1月のマザーズ市場暴落を受けて大きく下がっていますが、2022年にはプライム市場への昇格も期待されます。
【2782】セリア
| 市場 | ジャスダック(スタンダード市場) |
| 企業概要 | 100円ショップ「セリア」を展開する。 |
100円ショップは、生活防衛関連銘柄を象徴するセクターです。
100円ショップは大手4企業による寡占市場となっており、最大手のダイソー(大創産業)は非上場ですが、【2782】セリア、【2698】キャンドゥ、【2735】ワッツの3銘柄はしっかりと押さえておきましょう。
【3038】神戸物産
| 市場 | 東証一部(プライム市場) |
| 企業概要 | 格安スーパー「業務スーパー」を展開する。 |
神戸物産は、格安スーパー「業務スーパー」を展開しており、生活防衛関連銘柄の中でも成長株に位置付けられる銘柄です。
「業務スーパー」の勢いは多くの経済ニュースでも取り上げられるなど、同社の株価は上場来高値を更新し続けています。
2008年10月(26.6円)から150倍以上の上昇となっており、小売株の中でも屈指の成長株です。
5.まとめ
生活防衛関連銘柄は、中古品店や100円ショップ、格安を売りにする小売店などが中心となるテーマ株です。
生活防衛関連銘柄は、日常生活でも使うことが多い身近な銘柄が多く、不況期にも業績が下がりにくいことから、投資初心者にもおすすめのテーマ株と言えます。
2022年は、ガソリン代や電気・ガス代、食料品や日用品といった生活必需品はもちろん、DAZNやNetflixといったエンタメ分野まで値上げラッシュとなっている状況です。
今回のインフレの背景にあるのは円安・資源高・供給不足ですが、供給不足はともかく、円安と資源高については長期化することも懸念されています。
物価高の一方で給料が上がらないスタグフレーションとなれば、消費者の生活防衛意識はより高まることになりそうです。
値上げに関するニュースにはアンテナを張っておき、生活防衛関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。
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