【2930】北の達人コーポレーションは+123％！【4933】Ｉ－ｎｅは+243％！【3660】アイスタイルは+361％！！

化粧品関連銘柄は新型コロナで大きな打撃を受けましたが、2022年から2023年に掛けては水際対策緩和やマスク緩和によって、アフターコロナ株の一角として一部の銘柄が急騰しています。

化粧品関連銘柄は新型コロナ相場で売られた銘柄が多いことから、今後、反発の期待が高まります。

化粧品関連銘柄に注目していきましょう！

国内の化粧品市場は、少子化や人口減少という逆風が吹く中でも成長産業となっており、矢野経済研究所の調査では、2015年度の2兆4,010億円から2019年度には2兆6,480億円まで成長していました。

化粧品市場のメインユーザーは若年女性ですが、化粧品メーカー各社は高齢女性向け化粧品や男性用化粧品といった新規市場を開拓したことが大きな要因の一つです。

今後の日本の人口動態を考えると、若年女性の絶対数が減ることは避けられないため、人口ボリュームが大きい高齢女性向けの化粧品市場は成長市場として期待されます。

矢野経済研究所が発表した2021年の化粧品市場の市場構成を見てみると、スキンケア(47.9％)、ヘアケア(20.3％)、メイクアップ(17.0％)、男性用化粧品(5.5％)、フレグランス(1.2％)となっています。

また、化粧品関連銘柄を考える上で重要になってくるのが、インバウンド需要です。

日本の化粧品は世界的に見ても高品質であることが知られており、訪日外国人観光客からの評価が高く、百貨店やドラックストアなどでは、インバウンド消費をけん引する商品の一つとなっています。

化粧品関連銘柄は、【4911】資生堂や【4922】コーセー、【4921】ファンケルといった大手化粧品メーカーが主力銘柄となり、銘柄コード4900番台の銘柄が主に該当します。

大手銘柄は長期投資向けの銘柄である一方、2017年には化粧品通販を手掛ける【2930】北の達人コーポレーション、2020年には韓国化粧品を手掛ける【9878】セキドが、テンバガーを達成しています。

化粧品関連銘柄は、新型コロナ前までは成長を続ける銘柄が多かったものの、新型コロナ相場では売りが目立つ展開となっていました。

新型コロナ禍のマスク社会では化粧品需要が減り、インバウンド市場そのものが壊滅してしまったことが要因です。

矢野経済研究所の発表によると、化粧品市場は2019年度の2兆6,480億円から、2020年には2兆2,350億円まで約-15％減となってしまいました。

このため、化粧品関連銘柄は、新型コロナ後の経済回復が期待されるアフターコロナ株の一角としても注目されるテーマ株です。

2022年10月には水際対策が完全緩和されてインバウンドが本格的に復活し、2023年3月にはマスク着用が個人判断に委ねられることになることから、化粧品需要もコロナ前に戻ることが期待されます。

2022年から2023年に掛けては、インバウンドや百貨店、パチンコ・パチスロといった新型コロナで苦戦していたテーマ株が反発していますが、化粧品関連銘柄も回復傾向にある銘柄が多くなっています。

2022年から2023年に掛けて買われている化粧品関連銘柄を見ていきましょう。

ヘアケア製品と美容家電に強い【4933】Ｉ－ｎｅは、2022年から大きく上昇している化粧品関連銘柄です。

同社の株価は、2022年2月には一時1,183円を付けていましたが、この1年は上昇しており、2023年2月17日には4,060円まで上昇しました。

この1年で最大+243％の上昇となっており、4900番台の化粧品株では最も買われた銘柄となっています。

なお、【4911】資生堂や【4922】コーセー、【4921】ファンケルといった化粧品関連銘柄の主力銘柄は、この1年間は横ばいとなっており、インバウンド回復などの影響はまだ見られません。

若年女性向けの化粧品口コミサイト「@コスメ」を運営する【3660】アイスタイルは、低位株から急騰した化粧品関連銘柄です。

同社の株価は、2022年5月には一時147円の低位株領域となっていましたが、8月22日には678円まで上昇しました。

低位株急騰となり、この期間に最大+361％の上昇となっています。

この他、2017年のテンバガー達成後には低迷していた【2930】北の達人コーポレーションも、165円→368円と最大+123％の上昇率となっています。

 

2022年から2023年に掛けては、水際対策緩和などのコロナ緩和を受けてインバウンドやパチンコ・パチスロといったアフターコロナ株が買われましたが、化粧品関連銘柄もインバウンドやアフターコロナ株の一角として買われています。

ただ、【3660】アイスタイルや【4933】Ｉ－ｎｅ、【2930】北の達人コーポレーションといった新興株や低位株が急騰する動きは目立つ一方で、大手化粧品株はまだ反発の動きが弱い状況です。

2023年3月13日からはマスク着用が個人判断に委ねられ、5月8日からは新型コロナは医療法上の5類になるなど、日常生活がコロナ前に戻るとともに、化粧品需要も戻ることが期待されます。

化粧品需要に関するニュースにはアンテナを張っておき、化粧品関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。

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1.外食関連銘柄とは？

新型コロナが蔓延してから1年、外食関連銘柄は強い銘柄と弱い銘柄の二極化が目立ちつつあります。

1-1.外食関連銘柄の概要

外食関連銘柄は、マクドナルドやすき家、スシロー、ケンタッキーなど身近な銘柄が多いため、投資初心者の投資デビューにも最適のテーマ株です。

外食は不況期でも一定の需要があるため業績が安定しており、ローリスク・ローリターンのディフェンシブ銘柄が多いことも投資初心者におすすめのテーマ株と言えます。

一般社団法人・日本フードサービス協会によると、2019年の外食産業市場規模は前年比+1.3％増の26兆439億円でした。

外食市場は2012年から2019年まで8年連続の伸びとなっており、2019年には2000年以来19年ぶりに26兆円を超えました。

外食が好調だった背景には、ライフスタイルの変化による1人当たりの外食支出の増加や訪日外国人の増加といった要因が挙げられていました。

しかし2020年には新型コロナの影響で、外食産業は壊滅的な打撃を受けるに至っています。

日本フードサービス協会が2021年1月25日に発表した、2020年の外食産業市場動向調査結果によると、前年比-15.1％と調査開始以来最大の下げ幅になったとのことです。

テイクアウトやデリバリーに支えられた「ファーストフード」ですらも前年比-3.7％のマイナスとなっており、「ファミリーレストラン」（-23.4％）、「喫茶」（-31.0％）「ディナーレストラン」（-35.7％）、「パブレストラン/居酒屋」（-94.5％）など壊滅的な数字が並びます。

1-2.新型コロナ相場で外食関連銘柄は二極化の様相に

★注目ポイント1

新型コロナの影響で外食関連銘柄は二極化しており、テイクアウトやデリバリーに強い外食チェーンや、Go To Eatキャンペーンの恩恵を受けた銘柄は強い。

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2.外食関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

2-1.「焼肉きんぐ」を展開！【3097】物語コーポレーション

2-2.「スシロー」を展開！【3563】スシローグローバルホールディングス

★注目ポイント2

・「焼肉きんぐ」の【3097】物語コーポレーションや「スシロー」の【3563】スシローグローバルホールディングスは新型コロナ相場でも絶好調！Go To Eatで「無限くら寿司」が話題となった【2695】くら寿司も強い。 ・とはいえ、新型コロナ前の株価を取り戻せていない外食関連銘柄は多く、全体的に見ると厳しい状況。

3.外食関連銘柄リスト

外食関連銘柄より厳選の注目株をチェックしていきましょう。

銘柄	主なサービス
【7550】ゼンショーホールディングス	牛丼「すき家」、回転ずし「はま寿司」、ファミレス「ビッグボーイ」
【9861】吉野家	牛丼「吉野家」
【2702】日本マクドナルド	ファーストフード「マクドナルド」
【9873】日本ＫＦＣ	ファーストフード「ケンタッキーフライドチキン」
【2695】くら寿司	回転ずし「くら寿司」
【3563】スシロー	回転ずし「スシロー」
【3097】物語コーポレーション	焼肉チェーン「焼肉きんぐ」
【3197】すかいらーく	ファミレス「ガスト」「バーミヤン」
【7616】コロワイド	居酒屋「甘太郎」、焼肉チェーン「牛角」、回転ずし「かっぱ寿司」
【8153】モスフードサービス	ファーストフード「モスバーガー」

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4.オススメの外食関連銘柄３選！

投資初心者の投資デビューにもオススメの外食関連銘柄を見ていきましょう。

5.まとめ

 消費者の節約意識の高まりや「メルカリ」を始めとするフリマアプリの急速な普及から、リユース市場が拡大しています。

 

それにより関連銘柄は、【2780】コメ兵は2倍！【3021】パシフィックネットは2.4倍上昇！

 

今回注目するリユース関連銘柄は、2018年6月19日に新規上場のメルカリも関連していることから、今後の動向が期待されます。

 

リユース関連銘柄にスポットを当て、注目してみましょう！

 今回は、メルカリ上場による連想買いも期待されるリユース関連銘柄に注目していきます。

度々、「リサイクル(Recycle)」と混同されますが、リサイクルとは、あるものを消費してから形状を変えて再度使用することです。

 

ペットボトルを化学分解してフリースを作ったり、紙をトイレットペーパーやダンボールの原材料にしたり、アルミや鉄を熱で溶かしてから再使用するなどはリサイクルに分類されます。

 

リユースの例としては、

などが挙げられます。

 

リユースのメリットとしては、資源の節約に繋がり環境に優しい点が挙げられます。

 

また、個人としては、中古品を買ったり再利用することによって節約に繋がることも利点として挙げられます。

 

しかし、リユースが余りにも進み過ぎてしまうと、新商品の販売量が減少することによる経済衰退に繋がることが懸念されることも確かです。

 

 メルカリを始めとするフリマアプリの拡大や将来不安による節約志向の高まりなどを背景に、リユース市場は拡大しています。

 名古屋を中心に中古本やブランド品販売を行う【2780】コメ兵は、リユース関連銘柄を代表する銘柄です。

 

 中古のパソコンやスマホの販売を手掛ける【3021】パシフィックネットも、リユース関連銘柄として注目の銘柄です。

同社の株価は、2017年5月には537円を付けており、その後も横ばいが続いていましたが、2018年1月に発表した決算で赤字予想が一転して黒字発表となり大きく上昇していきました。

 

2018年3月に一時1,294円まで上昇し、この期間に2.4倍の上昇に。2018年5月現在は1,000円前後で推移しています。

 

2-3.中古スマホ販売に力を入れるゲオホールディングス

 

 過去1年間の安値から高値までを算出し、最も上昇率の高かったリユース関連より上位3銘柄を発表致します。

 

※2017年5月28日～2018年5月28日の1年で算出

 

 

 

 リユース関連銘柄は、多くの銘柄がこの1年で値を上げました。

 

主要テーマ株ほどのインパクトはありませんが、堅調に推移しています。

 

2019年10月に控える消費税10％への増税や、少子高齢化による社会保障費の増加による実質賃金の低下など、今後も国民の将来不安が拭い去られる可能性は小さいと思われます。

 

そのため、リユース市場は今後も拡大が続くものと期待されます。

 

ただ、リユース市場の拡大は新商品の需要減にも繋がるため、経済全体として見たら判断が難しい部分でもありますが、リユース関連銘柄の動向はチェックしておくべきでしょう。

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 この1年で、【9983】ファーストリテイリング、【3092】スタートゥデイは株価1.4倍上昇！

 

アパレル関連銘柄の代表であるファーストリテイリングが、日経平均を力強く支えています。

 

国内アパレル市場はやや飽和状態にありますが、海外展開やeコマースを活用したアパレル関連銘柄は大きな値上がりを見せています。

 

時代の変化とともに、トレンドが目まぐるしく変わるアパレル関連銘柄に注目していきましょう。

 

 アパレル関連銘柄は、ファーストリテイリングのような日経平均にも大きな影響を与える大型株や、青山商事のような高配当株など、ディフェンシブ寄りの銘柄が多い傾向にあります。

 国内アパレル市場は停滞していますが、海外展開やeコマースの活用を積極的に推し進めるアパレル関連銘柄は成長しており、株価も順調に上昇しています。

  衣料品販売店「ユニクロ」「GU」を展開する【9983】ファーストリテイリングは、アパレル関連銘柄を代表する銘柄です。

 

 衣料品通販サイト「ZOZOTOWN」を運営する【3092】スタートトゥデイも、アパレル関連銘柄として要注目の銘柄です。

 過去1年間の安値から高値までを算出し、最も上昇率の高かったアパレル関連より上位3銘柄を発表致します。

 

※2017年5月10日～2018年5月10日の1年で算出

 

 

 

 人口減少と高齢化が進むことが確実である国内アパレル市場の先行きは、残念ながらあまり良いとは言えません。

 

 2020年東京オリンピックに向けて、建設株を中心にインフラ関連銘柄が好調な値上がりを見せています。

【1871】ピーエス三菱は株価2.5倍！【1801】大成建設は1.5倍！

2020年東京オリンピックに向けた建設需要のピークは2018～2019年になるとの予測から、インフラ関連銘柄の値上がりはまだ続くものと見られています。

都市部の再開発や地方インフラ整備といったインフラに関するニュースと、インフラ関連銘柄に注目していきましょう。

 

 

インフラ関連銘柄は、建設や鉄道などの内需株が多いことが特徴です。

基本的には、そこまで大きな値動きをしないディフェンシブ銘柄寄りの銘柄が多いですが、政府の政策によって大きな値動きをすることがあります。

その一例としては、2013年9月に東京オリンピックの開催が決まってからは、建設セクターの銘柄に大きな資金が入ってくるようになりました。

また、2011年3月に起きた福島第一原子力発電所の事故では、ディフェンシブ銘柄の代表であった東京電力の株価がわずか3ヶ月で一時10分の1以下にまで下落しました。

このように、インフラ関連銘柄は政府の政策や自然災害などのニュースによって大きな影響を受けることが多いことが特徴であると言えます。

インフラ関連銘柄を物色する際は、再開発やインフラ整備などの政府政策に恩恵を受けると考えられる銘柄に投資することを心掛けていくことを推奨します。

また、長期投資目的でディフェンシブ銘柄に投資する際も、福島第一原発事故のようなことが起こらない可能性は0ではないため、万一の場合に備えておきましょう。

 

まずは、インフラに関連する材料として現在最も注目されているテーマである東京オリンピックに関連した銘柄を見ていきましょう。

特に近年、東京オリンピックに向けた東京の再開発の一環として注目されるテーマになっているのが、電線地中化です。

2016年12月2日の衆議院国土交通員会において、国や地方自治体に電柱撤去を促す無電柱化推進法が全会一致で可決したことからも、政府が推進するインフラ政策として注目を集めています。

電気通信工事大手の【1951】協和エクシオは、電線地中化を行うために必要となる地下工事技術が高く評価されていることから、この1年で大きな値上がりを見せました。

同社の株価は、2017年4月初めには1,632円でしたが、この1年で大きく上昇していき、2018年1月には一時3,075円まで上昇しました。この1年で約1.9倍にまで上昇したことになります。

電線地中化は2020年以降にも続く国家プロジェクトになることが期待されているため、インフラ関連銘柄を物色する際は必ずチェックしておきましょう。

 

 

 

 

 

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