「アパレル関連銘柄2018!」時代の変化に乗る本命銘柄をチェック!

 
 この1年で、【9983】ファーストリテイリング【3092】スタートゥデイは株価1.4倍上昇
 
アパレル関連銘柄の代表であるファーストリテイリングが、日経平均を力強く支えています。
 
国内アパレル市場はやや飽和状態にありますが、海外展開やeコマースを活用したアパレル関連銘柄は大きな値上がりを見せています
 
時代の変化とともに、トレンドが目まぐるしく変わるアパレル関連銘柄に注目していきましょう。

 

1.トレンドが目まぐるしく変わるアパレル市場!

今回は、eコマース市場の拡大や新技術の導入など大きな変化が起こっているアパレル関連銘柄を見ていきます。

1-1.アパレル関連銘柄とは?

 

アパレル(apparel)とは
衣服を意味する英語由来の言葉で、衣服の企画・製造・販売を行う企業をアパレルメーカーと呼びます
 アパレル業界は、消費者の趣向が目まぐるしく変わり、流行り廃り(はやりすたり)のトレンドの変化による影響を大きく受けます。
 
それらのことから、常に変化を余儀なくされる厳しい業界であると言えます。
 
矢野経済研究所が公表した「アパレル産業白書2017」によると、2016年の国内アパレル総小売市場は前年比-1.5%減の9兆2202億円となっており、国内市場は厳しい状態が続いています
 
販売チャネル別に見てみると、百貨店が-6.5%減、量販店が-7.2%減と苦戦している一方で、専門店は+0.4%増、その他(通販等)は+2.7%増と成長しています。
 
また近年では、メルカリに代表されるフリマアプリ市場の拡大から、若者の間で新しい服が売れにくくなりつつあることもアパレル業界にとっては大きな逆風になると考えられています
 
人口減少や消費の低迷などを受けて国内アパレル市場は縮小傾向にありますが、時代の変化に適応して成長を遂げているアパレル関連銘柄は少なくありません
 
アパレル関連銘柄を物色する際は、時代の変化に適応している銘柄に投資するように心掛けていきましょう。
 

1-2.アパレル関連銘柄の特徴は?

 アパレル関連銘柄は、ファーストリテイリングのような日経平均にも大きな影響を与える大型株や、青山商事のような高配当株など、ディフェンシブ寄りの銘柄が多い傾向にあります。

 
アパレル関連銘柄全体として見ると、この1年で大きく値上がりした銘柄はそれほど多くありませんが、大きく値下がりした銘柄もほとんどありません
 
アパレル関連銘柄に投資する際に注目すべきポイントとしては、変化が激しい業界であるため、時代やトレンドの変化に適応して成長している企業の銘柄を選択することが挙げられます。
 
特に、百貨店・量販店での売り上げが減っている一方で、eコマースでの売り上げが増加していることから、eコマースに力を入れていることは要注目ポイントであると言えます。
 
また、2017年11月には「ZOZOTOWN」が最新技術を使った採寸ボディスーツ「ZOZOSUIT」の無料配布をすることを発表した際には、大きな話題になりました。
 
このような最新の技術を積極的に導入していることは、変化が激しいアパレル業界で生き残るためには大きなポイントになると考えられます。
★注目ポイント1
 国内アパレル市場はやや頭打ちであるが、時代の変化に適応したアパレルメーカーは成長を遂げている。eコマースや最新技術の導入に積極的な成長企業に注目。

2.時代の変化に適応しているアパレル関連銘柄

 国内アパレル市場は停滞していますが、海外展開やeコマースの活用を積極的に推し進めるアパレル関連銘柄は成長しており、株価も順調に上昇しています。

2-1.「ユニクロ」「GU」を展開するファーストリテイリング

  衣料品販売店「ユニクロ」「GU」を展開する【9983】ファーストリテイリングは、アパレル関連銘柄を代表する銘柄です。

 
同社は、言わずと知れた国内アパレルトップメーカーであり、2017年度には過去最高の業績を記録しました。
 
国内事業はやや頭打ち気味になったものの、海外展開が好調で、2018年度には売上高2兆円を見込んでいます
 
また、同社は日経平均を構成する225銘柄の中で最も価格帯が高く、日経平均への寄与度が最も高い銘柄としても知られています。
同社の株価は、2017年5月初めには35,900円で、2017年9月には一時30,000円まで下落したものの、その後好決算によって持ち直しています。
 
この1年で約40%近い上昇となりました。今後も更なる株価上昇が期待されます。
 
日経平均は2017年5月から2018年5月までの1年で約+16%となっており、同社の株価上昇によって日経平均は相当支えられていると言えます。
 

2-2.「ZOZOTOWN」を運営するスタートトゥデイ

 衣料品通販サイト「ZOZOTOWN」を運営する【3092】スタートトゥデイも、アパレル関連銘柄として要注目の銘柄です。

 
同社は、アパレルメーカーの中でも高収益企業であることが注目されています。
 
2018年3月期の決算では、売上高は984億円、営業利益は326億円でした。営業利益率が33%というのはアパレルメーカーとしては驚異的です。
 
ファーストリテイリングの営業利益率は約9%、しまむらの営業利益率は約7%であることから、アパレルメーカーの中でも同社の営業利益率が際立って高いことが分かります。
 
同社の高収益を支えているのは、「ZOZOTOWN」でブランド品を受託販売して手数料を得るビジネスモデルにあります。
注目の株価は、2017年5月初めには2,500円を付けていましたが、2018年5月現在は3,500円前後で推移しています。
 
この1年で+40%の上昇となりました。
 
ファーストリテイリング、スタートトゥデイともに共通するのは、時代の変化に適応していることが挙げられます。
 
 
アパレル関連銘柄に投資する際は、時代の変化に適応している企業に投資するように心掛けていきましょう。
 
 
★注目ポイント2
 国内市場の頭打ちから、アパレル関連銘柄の値動きは芳しくない。しかし、海外展開やeコマースの活用など時代の変化に適応している銘柄は値上がりしている。

3.主要アパレル関連銘柄チェックリスト

 アパレル関連銘柄より厳選した注目株をチェックしておきましょう。

銘柄株価主なサービス
 【2670】エービーシー・マート7,250円  靴小売店「ABCマート」
 【2685】アダストリア1,680円  カジュアル衣料「グローバルワーク」「ローリーズファーム」
 【3092】スタートトゥデイ3,560円  衣料品通販サイト「ZOZOTOWN」
 【3606】レナウン(低位株★)166円  アパレルメーカー
 【3608】TSIホールディングス839円  レディースアパレル
 【7494】コナカ595円  紳士服販売チェーン「コナカ」
 【7545】西松屋チェーン1,304円  ベビー子供衣料チェーン「西松屋」
 【7606】ユナイテッドアローズ4,010円  セレクトショップ「ユナイテッドアローズ」
 【8011】三陽商会2,399円  総合アパレルメーカー
 【8016】オンワードホールディングス909円  総合アパレルメーカー
 【8201】さが美グループホールディングス(低位株★)149円  呉服専門チェーン「さが美」
 【8214】AOKIホールディングス1,650円  紳士服販売チェーン「AOKI」
 【8219】青山商事4,185円  紳士服販売チェーン「洋服の青山」
 【8227】しまむら12,480円  衣料販売店「しまむら」
 【9983】ファーストリテイリング48,850円  医療販売店「ユニクロ」「GU」

※株価は2018年5月9日終値で算出

★注目ポイント3
 アパレル関連銘柄を抽出してみると、ファストファッションから和服や紳士服、靴販売店まで幅広い。

4.アパレル関連銘柄の上昇率ランキングTOP3!

 過去1年間の安値から高値までを算出し、最も上昇率の高かったアパレル関連より上位3銘柄を発表致します。
 
※2017年5月10日~2018年5月10日の1年で算出
 

4-1.第1位【3185】夢展望

チャート画像
上昇率 7.5倍(安値:330円 → 高値:2,500円)
市場 東証マザーズ
RSI 43.13(やや売られている)
 

4-2.第2位【9980】マルコ

チャート画像
上昇率 5.1倍(安値:143円 → 高値:733円)
市場 東証二部
RSI 80(かなり買われ過ぎ)
 

4-3.第3位【8256】プロルート

チャート画像
上昇率 3.3倍(安値:105円 → 高値:355円)
市場 ジャスダック
RSI 55.97(売り買い均衡)

※RSIは2018年5月10日終値より算出

★注目ポイント4
 上昇率上位で見るとRIZAPグループ傘下の2銘柄が上位を独占。安値からみると3銘柄とも低位株ということもあり、大型株と比べ値動きの軽さが表れた結果となっている。

5.まとめ

 人口減少と高齢化が進むことが確実である国内アパレル市場の先行きは、残念ながらあまり良いとは言えません。

 
しかし、海外市場は成長しているため、積極的に海外進出を進める企業には注目です。
 
また、縮小しているとはいえ、国内アパレル市場は10兆円近い巨大産業であることから、スタートトゥデイのような革新的なビジネスモデルを確立する企業からも目が離せません
 
それらのことからも、海外展開や積極的なeコマース投資、新技術の導入など、アパレル企業各社の取り組みにはアンテナを張っておくべきと言えます。

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