注目を集める学習塾関連銘柄は？教育費は年々上昇中！経営が上向きの銘柄に投資しよう

東進ハイスクールを運営するナガセは+73％！森塾を運営するスプリックスは+63％！

少子化という大きな逆風が吹く中で、子どもへの教育熱が高まっていることから、日本の教育市場は市場拡大傾向にあります。

学習塾業界は少子化によって厳しい状況となる中で、教育熱の高まりというニーズを掴んだ学習塾や予備校は業績を拡大しており、二極化が進んでいます。

学習塾関連銘柄に注目していきましょう！

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1.学習塾関連銘柄とは？

教育熱の高まりとともに学習塾関連銘柄が注目されつつあります。

1-1.学習塾関連銘柄とは？

矢野経済研究所が発表した「教育産業白書2018年版」によると、2017年度の教育産業の市場規模は前年度比+1.8％増の2兆5,623億円となっており、特に「学習塾・予備校市場」は成長セクターとなっています。

ただ、学習塾や予備校は少子化の煽りを最も受ける業界の一つです。

帝国データバンクによると、2018年の教育関連業者の倒産件数は91件となっており、4年連続の増加となっています。

学習塾業界は規模を拡大する大手の学習塾と、大手が参入できない地域性が強いニッチ領域の学習塾とに二極化しており、今後はますます業界再編が進むことになりそうです。

学習塾業界にはこのような動きがあるため、東証に上場している学習塾関連銘柄も株価の明暗がはっきりしていることが多くなっています。

学習塾関連銘柄を物色する際には、業績を拡大している“勝ち組銘柄”を物色するようにしましょう。

1-2.教育無償化でむしろ教育費は上がっている

 日本の2018年の出生数は91.8万人と過去最低を記録しており、少子化が収まる気配はありません。

単純に考えれば少子化によって学習塾市場は縮小するはずですが、拡大傾向にあります。

この背景には、人々の教育熱の高まりが挙げられます。

日銀が金融緩和をしても一向にインフレ率2％を達成できない日本では、モノやサービスの価格は政府の思惑とは裏腹になかなか上昇しませんが、教育費だけは例外です。

ソニー生命が発表した「子どもの教育資金に関する調査2019」)によると、塾などの学校外教育費は年々増加しており、平均支出金額は月15,170円となっています。(https://www.sonylife.co.jp/company/news/30/nr_190228.html)

日本政府は幼児教育や高等教育の無償化を進めていますが、受験競争の過熱により、子どもの教育に必要なお金はむしろ増えているのが実情なのです。

少子化の煽りを受けて教育関連倒産が増えている一方で、教育熱の高まりのニーズを掴んだ学習塾は業績を大きく伸ばしています。

再三になりますが、学習塾関連銘柄は業績を伸ばしている銘柄を抑えておくことが何よりも重要です。

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2.学習塾関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

2019年に大きく上昇している学習塾関連銘柄を見ていきましょう。

2-1.大手予備校「東進ハイスクール」を展開！【9733】ナガセ

大手予備校「東進ハイスクール」や「四谷大塚」を展開する【9733】ナガセは、学習塾関連銘柄を代表する銘柄です。

「東進ハイスクール」はネット配信を使った衛星授業を早くから取り入れるなど、先進的な取り組みを実施している学習塾としても知られています。

同社の株価は、2019年1月初めには3,570円を付けていましたが、2019年に入ってから大きく反発しており、8月には6,190円まで回復。

年初からの上昇率は最大+73％となっており、1991年以来18年ぶりの高値を付けています。

同社の株がこれだけ買われた理由としては、業績が大きく回復していることが一因と見られます。

特に、2019年7月25日に発表した決算では、第1四半期の連結経常損益が4.8億円の赤字に大幅に縮小したことが好感されて大きく買われることになりました。

2-2.成績保証型学習塾「森塾」を展開！【7030】スプリックス

【7030】スプリックスは、近年生徒数を伸ばしている成績保証型学習塾「森塾」を運営している学習塾関連銘柄です。

「森塾」は、日本で初めて学校成績で保証制度を実現した学習塾として知られており、もしも保証した成果を提供できなかった場合は1学期間の授業料は全額無料となる仕組みとなっています。

「森塾」は地盤の新潟県をはじめとする地方都市で強みを持ち、1校舎当たりの平均生徒数は約300名以上と、平均100名前後と言われる学習塾業界では圧倒的な集客力を持つことも特徴です。

同社の株価は2019年1月には1,763円を付けていましたが、4月には2,880円まで上昇。

年初からの上昇率は最大+63％となっています。

ただ、5月に発表した決算は増益となったものの、“材料手尽くし”となったことから、その後は大きく下落。2019年9月現在は1,450円前後まで大きく下げています。

2019年には多くの学習塾関連銘柄が下落しており、上記2銘柄の上昇が特に目立っています。

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3.学習塾関連銘柄リスト

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4.オススメの学習塾関連銘柄３選！

2020年に掛けておすすめの学習塾関連銘柄を3銘柄見ていきましょう。

【4714】リソー教育

リソー教育は、首都圏を中心に個別指導塾「トーマス」を展開しています。

業績は増収増益となっており、株価も500円前後の高値圏で推移しています。

高値圏で推移しているものの、価格帯は低位株領域であるため、直近高値圏となる550円のラインを突破したら一段高となっても不思議ではありません。

ファンダメンタルズ・テクニカルの両面でおすすめの銘柄です。

【4718】早稲田アカデミー

難関中学・高校への受験に強みを持つ「早稲田アカデミー」も、増収増益を遂げている成長銘柄です。

近年は、首都圏を中心に中学受験熱が高まっていることから、今後も同社の業績には期待できます。

株価はこの1年間は調整入りとなっていますが、2019年3月に底を打ってからは反発基調にあります。

【9733】ナガセ

ナガセは大手予備校「東進ハイスクール」「四谷大塚」を運営しており、2019年に大きく上昇している学習塾関連銘柄ですが、今後の値動きにも注目が集まります。

株価は高値圏を推移しており、高値圏をブレイクアウトすれば一段高となることが期待されます。

4.まとめ

学習塾・予備校業界は、少子化という逆風が吹く中で、教育熱の高まりという追い風が吹いていることから二極化が進んでいます。

マーケットにおいても学習塾関連銘柄の値動きは明暗が分かれており、業績を拡大している銘柄を抑えておくことが重要です。

日本の少子化は今後も長く続くことになる一方で、今後のAI時代においては教育がますます重要になってくることは間違いないため、学習塾の業界再編はさらに進むものと見られます。

また近年は高齢者向けの生涯学習や、外国人労働者が増加していることから日本語学校のニーズも高まっています。

教育に関するニュースにはアンテナを張っておき、学習塾関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。

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