重要テーマの教育ICT!本格化するデジタル教科書と関連銘柄2018!

【3933】チエルは3日で+70%
【9470】学研ホールディングスが1年で2倍
 
【3393】スターティアはなんと3倍もの上昇を遂げるなど、教育熱の高まりからデジタル教科書を中心とした教育ICT関連銘柄に大きな注目が集まっています。
 
文部科学省が2020年をデジタル教科書普及の目安としたことで、東京オリンピック相場と並ぶ重要セクターとなる可能性が高いです。
 
日本の未来を担い、人材を作り出すカギとなる教育ICTに関する動向と、関連銘柄について詳しく見ていきましょう。

1.デジタル教科書を中心に拡大する教育ICT市場

2020年に向けて、文部科学省が積極推進する教育ICTに大きな注目が集まっています。

1-1.教育ICTとは?

教育ICTとは
情報通信技術(ICT)を取り入れた教育のこと
教育(Education)テクロノジー(Technology)を組み合わせて「EdTech(エドテック)」と呼ばれることもあります。
 
文部科学省は教育ICTを積極推進しており、2020年までにデジタル教科書や電子黒板の導入、プログラミング教育を必修にするなどを目標に掲げています。
 
教育ICTを導入する最大のメリットは、教育の生産性が向上すること
 
黒板や紙の教科書を使った従来の授業では、物事を静的に説明することしか出来ず、数学や理科での立体的な動きを伴う事象の説明が不十分でした。
 
生徒の理解度が上がりにくいという課題があったのです。
 
また、教員がそれらの補助教材を用意しようとしても、その準備に時間が掛かり負担になってしまうという点からも効率的ではありませんでした。
 
デジタル教科書や動画を使うことで、生徒にとっても理解しやすく、教員にとっても負担が軽減されたりと、授業に力を注げるようになります。
 
教育ICTの導入は、より生産性の高い教育が行えると期待されているのです。

1-2.年々拡大する教育ICTの市場規模は?

文部科学省が積極推進する方針であることから、教育ICTの市場規模は拡大していくと予想されます。
 
教育ICT市場の調査レポートによると、2015年に186億円だった教育ICT市場は、2020年には約8.3倍1,547億円まで拡大する見込み
 
その内の4割強がタブレット端末を使ったデジタル教科書が占めると言われています。
 
世界でもデジタル教科書を始めとする教育ICT市場は急拡大しており、日本の教育ICT市場を制した企業が世界的に活躍する日も来ることでしょう。
 
現在国民の教育熱は非常に高まっており、東京都の一部区域では2人に1人が中学受験をすると言われているほどです。
 
そのため、教育ICTに関連する市場規模は官民一体となって押し上げることが期待されます
 
教育ICTに関するニュース、特にデジタル教科書においてはアンテナを張り、関連銘柄の動向や過去の値動きの傾向を押さえておくとよいでしょう。
 
 
★注目ポイント1
教育ICTは文部科学省が積極推進しており、デジタル教科書を中心にその市場規模は年々拡大傾向にある。

 2.教育ICT関連銘柄の株価推移

近年教育ICT関連銘柄は注目を集めており、大きな資金の流入が目立ってきているため2018年のテーマに浮上しています。

2-1.デジタル教科書の需要拡大で注目企業

電子書籍作成ソフトの開発を手掛ける【3393】スターティアは、デジタル教科書の需要拡大で注目を集める教育ICT関連銘柄の一角です。
 
今後デジタル教科書が普及することになれば、同社の持つ電子書籍作成ソフトの需要が高まるとの期待から、この1年で株価を大きく伸ばしました。
 
 
長らく横這いで株価600円台を推移していましたが、2017年11月頃に動意付いてから1月にかけて一気に1,435円まで値を上げています。
 
わずか2か月程で2倍以上の上昇を見せましたが、現在は1,000円台で落ち着いているため再び急騰する可能性もあります。

 

2-2.政府がデジタル教科書の導入を推進

2018年2月23日、政府はタブレット端末などを活用したデジタル教科書の使用を認める関連法の改正案を閣議決定しました。
 
今国会成立後、2019年4月からデジタル教科書を導入する方針を固めました。
 
 
これを受けて、教育用ソフトウェアやネットワークシステムの開発を手掛ける【3933】チエルを始めとする教育ICT関連銘柄は軒並み急騰
 
 
2月22日に株価1,329円で引けていましたが、政府の閣議決定を受けて以降、わずか3営業日で+70%の2,285円まで急騰
 
その後は調整が入るものの、上昇率を見ると教育ICT関連銘柄の注目度の高さが伺えます。
 

2-3.教育熱の高まりを象徴する学研HD

教育ICT関連銘柄として上昇しているのは新興銘柄ばかりではありません。
 
【9470】学研ホールディングスは、学習参考書大手で知られる日本の教育・出版セクターを統括する大企業です。
 
投資家の間では値動きが大きくない所謂“ディフェンシブ銘柄”として認識されていましたが、国民の教育熱の高まりを示すかのように上昇。
 
 2017年の大発会に3,190円で寄り付いた株価は、2018年1月には6,500円をつけるなど、この1年で約2倍の高値を付けています。
 
法整備が進み、教育ICTが本格化するのはまさに2018年これからです。
 
★注目ポイント2
 政府の教育ICT積極推進や国民の教育熱の高まりから、教育ICT関連銘柄には大きな資金が流入してきている。

3.教育ICT関連銘柄チェックリスト

教育ICT関連銘柄より厳選の注目株をチェックしていきましょう。

銘柄株価主なサービス
【2326】デジタルアーツ3,940円情報セキュリティ
【2468】フュートレック654円デジタル教科書
【3021】パシフィックネット1,054円学校向けIT製品の販売
【3393】スターティア993円デジタル教科書
【3681】ブイキューブ(★低位株)480円電子黒板
【3839】ODKソリューションズ(★低位株)469円デジタル教科書
【3933】チエル1,682円デジタル教科書
【3998】すららネット4,990円デジタル教科書
【4813】ACCESS1,028円教育関連ソフト
【6187】LITALICO1,728円IT×ものづくり教室の運営
【6629】テクノホライゾンHD815円教育ICT製品のエルモの共同会社
【6835】アライドテレシスHD(★低位株)242円教育関連ネットワーク機器
【8057】内田洋行2,942円教育向けインフラ整備
【9470】学研ホールディングス4,525円学習参考書大手
【9783】ベネッセホールディングス3,795円通信教育大手

※株価は2018年3月9日終値で算出

★注目ポイント3
 教育ICT関連銘柄は新興企業が多いため、注目が集まれば急騰銘柄が多数出てくる可能性は高い。

4.教育ICT関連銘柄の上昇率ランキングTOP3!

過去1年間の安値から高値までを算出し、最も上昇率の高かった教育ICT関連の上位3銘柄を発表致します。
 
※2017年3月9日~2018年3月9日の1年で算出

4-1.第1位【6835】アライドテレシスHD

チャート画像
上昇率 5.2倍(安値:54円 → 高値:281円)
市場 東証二部
RSI 77.66(買われ過ぎ)

4-2.第2位【6629】テクノホライゾンHD

チャート画像
上昇率 4.7倍(安値:218円 → 高値:1,027円)
市場 ジャスダック
RSI 26(売られ過ぎ)

4-3.第3位【3393】スターティア

チャート画像
上昇率 2.9倍(安値:480円 → 高値:1,435円)
市場 東証一部
RSI 48.8(売り買い均衡)

※RSIは2018年3月9日終値より算出

★注目ポイント4
 教育ICT関連銘柄の一角には資金が集中していますが、まだ出遅れ銘柄は多いためチャンスは眠っている。

5.まとめ

資源がなく、労働力人口の減少に見舞われている日本にとって、教育から優秀な人材を作り出すことは最重要課題になっています。
 
そのため受験や学習塾などの従来の学生向けの教育だけでなく、社会人の再教育や高齢者の生涯学習などが必要となっていくでしょう。
 
デジタル教科書の導入を始めとした教育ICTの推進が、従来の学生向けの教育に留まらず、社会全体に広まることとなれば市場規模は相当大きなものです。
 
文部科学省の教育ICT推進を巡る動向にはアンテナを張り、関連銘柄の動向をしっかりとチェックしておきましょう。

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