太陽光発電関連銘柄は菅政権の温室効果ガス実質ゼロ宣言で再浮上する!?

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【1407】ウエストホールディングスは+267%!【3856】Abalanceは+384%!!

太陽光発電関連銘柄は、福島第一原発事故があった2011年や固定買い取り制度が始まった2012年には注目テーマ株となっていましたが、その後は長期間に渡って低迷が続いていました。

2020年10月、菅政権は2050年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロにすると宣言した上で太陽光発電などの再生可能エネルギーを最大限導入すると発表したことで、再び大きな資金が流入してきています。

太陽光発電関連銘柄に注目していきましょう!

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1.太陽光発電関連銘柄とは?

菅政権が2050年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロにすると宣言したことで、太陽光発電関連銘柄に再び大きな注目が集まりつつあります。

1-1.太陽光発電とは?

太陽光発電とは、太陽光を利用した発電方式のことです。代表的な再生可能エネルギーであり、「ソーラー発電」などとも呼ばれます。

太陽光発電のメリットは、発電時に二酸化炭素を排出せず、無限のエネルギーである太陽光を使えることから持続可能で地球環境に優しいことが挙げられます。

一方で、火力発電や原子力発電に比べると発電コストは高く、天候によって発電量が左右され、台風で太陽光パネルが壊れるリスクがあることなどがデメリットです。

日本では、2011年3月に福島第一原発事故が発生したことで太陽光発電が大きな注目を集め、2012年7月から始まった再生可能エネルギーの固定買い取り制度(FIT制度)をきっかけに太陽光発電への新規参入が相次ぎました。

マーケットにおいても、2011年から2012年頃に掛けて太陽光発電関連銘柄は最注目テーマ株の一つとなっており、サニックスや三晃金属工業などが大きく買われました。

しかし、新規事業者の参入が相次ぐとともに、固定買い取り価格は段階的に引き下げられたことによって、太陽光業者の倒産も相次いでおり、マーケットでの注目度も停滞している状況です。

近年は発電規模が1,000キロワット(1メガワット)以上の大規模太陽光発電システム「メガソーラー」に注目が集まっており、メガソーラーを手掛ける太陽光発電関連銘柄が買われることもありますが、ニュースになるほどの勢いはありません。

1-2.菅政権は太陽光発電に力を入れる!?

新型コロナ下においても、太陽光発電が注目されるニュースは特に見当たらず、むしろ固定買い取り価格がさらに下落したことによって太陽光業者の倒産が続いていると報じられています。

また、原油価格の大きな下落も、太陽光発電を含む再生可能エネルギーにとって大きな逆風になっていると言えるでしょう。

ところが、2020年10月に入ってから、マーケットでは太陽光発電関連銘柄に再び資金が流入してきています。

この背景にあるのは、菅政権が太陽光発電を促進することが期待されたためです。

2020年10月16日には、河野太郎規制改革相が再生可能エネルギーの活用促進に向けて太陽光パネルや風力発電設備について規制緩和する方針を示しました。

そして、菅総理は10月26日の所信表明演説で、2050年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロにすると宣言し、再生可能エネルギーを最大限導入する考えを示しています。

さらに、アメリカ大統領選で選挙戦を有利に進めるバイデン候補がパリ協定への復帰とともにクリーンエネルギー関連に2兆ドルを投資する計画を発表するなど、環境政策を目玉としていることも追い風です。

★注目ポイント1
・太陽光発電関連銘柄は、福島第一原発事故や固定買い取り制度が始まった2011~2012年には大きく買われていたが、それ以降はあまり注目されないテーマ株となっていた。

・2020年10月、菅政権が2050年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロにすると発表し、太陽光発電関連銘柄は大きく買われた。今後、長期的に買われるテーマに浮上する!?

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2.太陽光発電関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

上がっている太陽光発電関連銘柄を見ていきましょう。

2-1.業績・株価絶好調の太陽光発電株!【1407】ウエストホールディングス

再生可能エネルギー事業・省エネ事業・電力事業を手掛ける【1407】ウエストホールディングスは、2020年に買われ続けている太陽光発電関連銘柄です。

同社は、メガソーラーから住宅まで幅広い領域で太陽光発電事業を手掛けています。

同社の株価は、2020年1月初めには1,387.7円を付けており、コロナショックでは3月13日に986円まで下落しました。

その後、メガソーラー建設を始めとする再生エネルギー事業が好調であることを背景に好決算を発表し、さらに増配や株式分割も実施するなど、好材料を連発して大きく上昇。

菅政権への太陽光発電期待から2020年10月にはさらに上昇し、10月28日には3,620円を付けました。

コロナショックからの最大上昇率は+267%となっており、コロナ前の年初比で見ても約2.6倍となっています。

2-2.菅政権の太陽光政策への期待で急騰!【3856】Abalance

グリーンエネルギー事業を中心に手掛けるIT企業の【3856】Abalanceは、太陽光発電関連銘柄として注目される銘柄です。

同社は、最先端太陽光モジュール「Maxar」や太陽光モニタリングシステム「Eco Smart View +PLUS」を手掛けており、太陽光発電事業は同社の核となっています。

同社の株価は、2020年1月初めには584円を付けており、コロナショックでは3月23日に418円を付けていました。

同社株は東証二部銘柄の中でも値動きリスクが大きい銘柄となっており、2020年8月に1,126円まで上げましたが、9月には743円まで急落。菅政権の太陽光発電への期待から10月には2,026円まで急騰しました。

2020年の最大上昇率は+384%となっており、数値上では最も大きく上昇した太陽光発電関連銘柄となっています。ただ、【1407】ウエストホールディングスとは違い、投機要素によって上がったと言えます。

上記2銘柄以外では、太陽光発電などの再生可能エネルギー施設の開発を手掛ける【9519】レノバも2020年10月に大きく上昇しました。

 
 
★注目ポイント2
・菅政権が太陽光発電などの自然エネルギーに力を入れると発表した2020年10月には、太陽光発電関連銘柄は大きく上昇した。

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3.太陽光発電関連銘柄リスト

太陽光発関連銘柄より厳選の注目株をチェックしていきましょう。

銘柄主なサービス
 【1407】ウエストホールディングスメガソーラー、住宅用太陽光発電
【1711】省電舎太陽光発電設備の設置
【2743】ピクセルカンパニーズ産業用太陽光発電支援
【3498】霞ヶ関キャピタル太陽光発電など自然エネルギーの開発・事業投資
【3647】ジー・スリー太陽光発電所の買取・売電事業
【3856】Abalance太陽光モジュールの開発・設計・製造
【4651】サニックス太陽光発電機器販売・施工、太陽光発電売電
【6255】エヌ・ピー・シー太陽電池製造大手
【7827】オービス太陽光発電設備の設置
【9519】レノバ太陽光発電などの再生可能エネルギー施設の開発

 

★注目ポイント3
 太陽光発電関連銘柄を抽出してみると、大手電機メーカーや住宅メーカーなど幅広い銘柄が太陽光事業に参入していることが分かる。2銘柄の低位株には特に注目したい。

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4.オススメの太陽光発電関連銘柄3選!

国策としても注目されるかもしれないオススメの太陽光発電関連銘柄を見ていきましょう。

【1407】ウエストホールディングス

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市場東証一部
企業概要太陽光発電設置工事を中心とするエネルギー事業を展開。

ウエストホールディングスは、東証を代表する太陽光発電関連銘柄です。

固定買い取り価格の下落から太陽光発電業者の倒産が相次いでいるというニュースがたびたび流れていますが、同社のようにメガソーラー事業で好調な企業も存在しています。

2020年現在最も注目されている太陽光発電関連銘柄として真っ先に抑えておきましょう。

【9519】レノバ

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市場東証一部
企業概要再生エネルギー施設の開発を手掛ける。

レノバは、日本全国で太陽光・バイオマス・風力・地熱などの再生エネルギー発電施設を開発・運営している自然エネルギー企業です。太陽光発電だけじゃなく、バイオマス発電や風力発電などの再生可能エネルギー全般に可能性を感じる場合に

おすすめの銘柄となります。

【3647】ジー・スリーホールディングス

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市場東証二部
企業概要太陽光発電所の買取事業・売電事業を手掛ける。

ジー・スリーホールディングスは、稼働済み・未着工の太陽光発電所を買い取り、発電した電気を電力会社へ売電する事業を手掛けている太陽光発電関連銘柄です。

株価は100円台のボロ株となっており、ボロ株投資においてもおすすめの銘柄となっています。菅政権の太陽光政策が長期的に注目されることになれば、ボロ株から急騰する展開が期待できるかもしれません。

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5.まとめ

菅政権は2050年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロにすると宣言したことで、2020年10月には太陽光発電関連銘柄に大きな資金が流入してきています。

具体的には、【1407】ウエストホールディングス、【9519】レノバ、【3856】Abalanceの3銘柄が大きな上昇となりました。

今後、菅政権が本格的に太陽光発電を含む再生可能エネルギーの導入に力を入れることになれば、太陽光発電は息の長いテーマ株となり、さらに多くの関連銘柄に資金流入してくることが期待されます。

太陽光発電関連銘柄はかつてのように短期的なテーマ株に留まるか、国策として長期的に買われるテーマ株になるかは、今後の菅政権の取り組み次第です。

菅政権の再生可能エネルギーに対する政策にはアンテナを張っておき、太陽光発電関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう!

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