蓄電池関連銘柄はEVや再エネで注目のテーマ株!リチウムイオン電池を中心に全固体電池やNAS電池も要チェック!

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脱炭素やウクライナ情勢を背景とする化石燃料価格の上昇で、EVや再生可能エネルギーが注目を集めていますが、そのためには蓄電池の普及が欠かせません。

EVの航続距離を伸ばす車載用蓄電池や太陽光発電の電気を貯めておく住宅用蓄電池は成長市場となっており、蓄電池市場は2050年には100兆円市場となる予測もあるほどです。

リチウムイオン電池が蓄電池市場の中心であり続けると見られますが、次世代型蓄電池の全固体電池やNAS電池なども注目されます。

蓄電池関連銘柄に注目していきましょう!

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 1.蓄電池関連銘柄とは?

 

脱炭素やEVシフトを背景に、マーケットでは蓄電池関連銘柄が注目を集めています。

1-1.蓄電池とは?

蓄電池とは、充電して電気を貯めておくことができ、必要なときに電気を取り出せる電池のことで、「二次電池」や「バッテリー」とも呼ばれます。

現在使われている蓄電池としては、リチウムイオン電池をはじめ、鉛蓄電池やニッケル水素電池などがあります。

ただ、蓄電池というと、リチウムイオン電池を指すことが一般的です。

また、次世代の蓄電池としては、トヨタ自動車がEV(電気自動車)向けに開発している全固体電池が注目されていますが、まだ開発途上であるため、しばらくはリチウムイオン電池の優位が続くものと見られています。

世界の蓄電池市場は2019年時点では約5兆円ですが、2030年には40兆円、2050年には100兆円に拡大する予測もある世界的な成長市場です。

株式市場において蓄電池関連銘柄は、EV(電気自動車)や再生可能エネルギーとの関わりで注目されることが多くなっています。

EV(電気自動車)の課題となっているのが、ガソリン車に比べて航続距離が短く、充電時間が掛かることです。

航続距離が長く、急速充電できる蓄電池を開発できればEV市場で優位に立てるため、全固体電池を始めとしたEV向け蓄電池の開発競争は激化しています。

太陽光発電や風力発電といった再生可能エネルギーは脱炭素も追い風に普及してきていますが、ネックとなるのは気候条件によって発電力に変化が出てくることです。

夜間に風力発電で発電したとしても、夜間は使用電力が少ないため電力ロスが発生してしまいます。

再生可能エネルギーで電力を効率的に賄うには、蓄電池に充電しておき、使用量が多いときに使える体制を構築することが重要となります。

1-2.日本政府は2030年までに蓄電池の世界シェア20%を目指す!

2022年は、脱炭素やウクライナ情勢を背景に、原油・石炭・LNG(液化天然ガス)といった化石燃料価格が大きく上昇しています。

そして、3月16日に福島沖で発生した最大震度6強の地震によって、火力発電所が一部停止したことを受けて、政府は「電力需給逼迫警報」を発令しました。

国民の節電協力もあり、何とかかろうじて大停電は免れましたが、蓄電池を始めとした電力の安定供給の仕組みを構築する重要性が認識された出来事だったと言えます。

また、蓄電池を巡っては、日本の国際競争力の低下も課題となっています。

車載用蓄電池の世界シェアは、2015年には日本企業が40%のシェアとなっていましたが、2022年現在は15%程度にまで低下しており、中国・韓国勢に逆転されてしまった形です。

政府は、EVや脱炭素に不可欠な蓄電池について、日本企業の国内外での製造能力を、2030年に世界シェアの20%程度となる600GWhにまで引き上げる目標を定めました。

これは2022年4月22日に開かれた蓄電池産業戦略検討官民協議会で示されたもので、当面はリチウムイオン電池の製造が主体となりますが、2030年頃には全固体電池の実用化を目指すことも戦略に書き込む方針とのことです。

なお、トヨタ自動車は、2030年までにEV販売台数350万台を目標に掲げており、官民一体となって蓄電池の開発競争が進められることが期待されます。

★注目ポイント1
・蓄電池は、EV(電気自動車)や再生可能エネルギーとの関わりが注目されている。
・蓄電池はリチウムイオン電池が主流。次世代電池の全固体電池も注目されているが、まだ開発途上。
・日本政府は、2030年に蓄電池の世界シェア20%程度となる600GWhを目標とする方針を掲げた。

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 2.蓄電池関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

2020年から2022年に掛けての蓄電池関連銘柄の株価動向を見ていきましょう。

2-1.世界的なリチウムイオン電池メーカー!【6752】パナソニックホールディングス

総合家電大手の【6752】パナソニックホールディングスは、車載用リチウムイオン電池で高い世界シェアを誇る代表的な蓄電池関連銘柄です。

同社は車載用リチウムイオン電池市場において、中国のCATL、韓国のLGエナジーソリューションに次ぐ世界シェア3位となっており、EV向けでは特に注目される蓄電池関連銘柄です。

同社の株価は、世界的なEVシフトを受けてEV相場となった2020年10月から2021年2月に掛けては大きく上昇(856.6円→1,520円)しました。

ただ、直近1年は横ばいから下落に転じており、2021年10月には一時1,541円を付けたものの、2022年3月9日には一時1,018.5円まで値を落としています。

2-2.2020-2021年にテンバガー達成の蓄電池株!【6699】ダイヤモンドエレクトリックホールディングス

自動車用点火コイル大手の【6699】ダイヤモンドエレクトリックホールディングスは、蓄電池にも力を入れている蓄電池関連銘柄です。

同社は、太陽光発電・電気自動車・蓄電池の3つの電源を制御するパワーコンディショナーと、V2Hユニット・蓄電池ユニットを組み合わせた「多機能パワコンシステム」を開発したことを発表しています。

同社は、2020年秋のEV相場で最も大きく買われた銘柄の一つとなっており、2020年9月始めには563円を付けていましたが、2021年2月には4,850円まで上昇。

コロナショックの2020年3月には388円を付けていたため、この期間にテンバガー達成となりました。

しかし、2021年2月に高値を付けてからは下落し続けており、2022年4月末時点では900円台となっています。

蓄電池関連銘柄は、脱炭素でEVや再生可能エネルギーに大きな注目が集まった2020年秋から2021年2月頃に掛けては大きく買われましたが、それ以降は厳しい展開となっています。

★注目ポイント2
蓄電池関連銘柄は、脱炭素でEVや再生可能エネルギーが注目された2020年秋から2021年2月頃に掛けては大きく買われたが、それ以降は厳しい展開となっている。

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3.蓄電池関連銘柄リスト

リチウムイオン電池関連銘柄は、正極材、負極材、セパレータ、導電助剤などの材料の製造・開発メーカー、リチウムイオン電池会社に出資した会社など多岐に渡ります。

銘柄主なサービス
【6752】パナソニックホールディングス車載向けリチウムイオン電池で世界シェア3位
【6674】ジーエス・ユアサ コーポレーション車載向けリチウムイオン電池
【5333】日本ガイシ電力貯蔵システム「NAS電池(ナトリウム硫黄電池)」
【6937】古川電池次世代型蓄電池「バイポーラ型蓄電池」
【7203】トヨタ自動車次世代蓄電池「全固体電池」で先行
【6645】オムロン住宅向け太陽光発電用パワーコンディショナ
【6753】シャープ住宅用太陽光発電・蓄電池システム
【6971】京セラ太陽光発電・蓄電システム
【6996】ニチコンV2Hシステム「EVパワー・ステーション」

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 4.オススメの蓄電池関連銘柄3選!

EVや脱炭素関連としてもオススメの蓄電池関連銘柄を押さえておきましょう。

【6752】パナソニックホールディングス

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市場東証プライム市場
企業概要総合家電大手。車載向けリチウムイオン電池でも世界的。

パナソニックホールディングスは、車載向けリチウムイオン電池で世界シェア3位となっており、蓄電池関連銘柄としては外せない銘柄です。

トヨタとの合弁会社プライム プラネット エナジー&ソリューションズ株式会社は、全固体電池でも注目されています。EV株の一角としても必ず押さえておきましょう。

【5333】日本ガイシ

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市場東証プライム市場
企業概要電力用碍子(がいし)・セラミックスが主力。NAS電池でも注目。

日本ガイシは、同社が特許を取得した電力貯蔵システム「NAS電池」を手掛けている蓄電池関連銘柄です。「NAS電池」は次世代型蓄電池として注目されています。

次世代型蓄電池としては、「全固体電池」で先行する【7203】トヨタ自動車、「バイポーラ型蓄電池」を手掛ける【6937】古川電池などもチェックしておきましょう。

【6996】ニチコン

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市場東証プライム市場
企業概要世界的コンデンサーメーカー。EVや家庭用蓄電システムに注力。

太陽光発電による住宅用蓄電池を手掛ける銘柄も、蓄電池関連銘柄の重要セクターです。

ニチコンはEVから住宅用に電気を取り出して使えるV2Hシステム「EVパワー・ステーション」を手掛けているほか、【6645】オムロンや【6753】シャープ、【6971】京セラなども高いシェアを誇っています。

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5.まとめ

蓄電池関連銘柄は、脱炭素でEVや再生可能エネルギーが注目された2020年秋から2021年2月頃に掛けては大きく買われましたが、それ以降は厳しい展開となっています。

ただ、脱炭素やウクライナ情勢による化石燃料価格の高騰により、蓄電池が注目されるトレンドが継続していることは間違いなく、調整局面がいつ終わっても不思議ではありません。

日本政府は2030年までに蓄電池の世界シェア20%を目指す方針を掲げており、国策としても注目されるテーマ株になってくるかもしれません。

蓄電池で主流となっているのは現行のリチウムイオン電池ですが、次世代蓄電池の全固体電池やNAS電池などにも注目が集まります。

蓄電池に関するニュースにはアンテナを張っておき、蓄電池関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。

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