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2022年1月15日、トンガ沖の海底火山が大規模噴火し、日本でも津波や潮位変化が発生する大ニュースとなりました。
トンガ噴火はマーケットにはほとんど影響を与えませんでしたが、今後日本の火山にも影響する可能性には注意が必要かもしれません。
日本は世界有数の火山大国であり、2014年の御嶽山噴火の際には火山噴火関連銘柄が大きく買われています。
火山噴火関連銘柄に注目していきましょう！
1.火山噴火関連銘柄とは？
トンガ沖の海底火山が大規模噴火したことを受けて、火山噴火関連銘柄に注目が集まるかもしれません。
1-1.火山噴火関連銘柄とは？
日本は世界でも有数の火山大国です。
活火山は世界に1,500ほどありますが、日本には全国で活火山が108山あり、これは全世界の活火山の7％を占めています。
活火山の数で言えば、日本はアメリカ合衆国、ロシア、インドネシアに次ぐ世界4位ですが、上位3国はいずれも国土面積が広い国であること考えると、日本は世界一の火山大国と言っても過言ではありません。
また世界の活火山は、そのほとんどが環太平洋地帯に分布しています。
日本はちょうど環太平洋地帯上に位置しており、南は九州の阿蘇山・桜島・雲仙岳から、関東地方の浅間山、北海道の十勝岳まで、日本全国に活火山があります。
2014年9月に御嶽山で発生した火山噴火では、63名(行方不明者含む)が犠牲となり、戦後最悪の火山災害となりました。
また、富士山の噴火も警戒されています。
富士山は、1707年の宝永噴火以降は大きな噴火はしていませんが、地震学者によるとそろそろ噴火してもおかしくない周期に入ったとされます。
富士山に限らず、全国に活火山がある日本では、どの火山が噴火してもおかしくありません。
今回注目していく火山噴火関連銘柄は、噴火予測などの火山情報や、噴火時に必要となるマスクなどを手掛ける銘柄が中心となります。
1-2.2022年1月、トンガ沖の海底火山が大規模噴火した
2022年1月15日、南太平洋、トンガの海底火山、フンガ・トンガ＝フンガ・ハアパイ火山が大規模噴火しました。
この噴火によって、太平洋沿岸の各国では津波や空振による大きな潮位変動が発生し、日本でも津波警報が発令されました。
2022年1月19日時点では、まだ噴火に関する詳しい情報は明らかになってはいませんが、噴火の規模を示す火山爆発指数はVEI6程度であった可能性が指摘されています。
VEI6の火山噴火となると、1991年に起きたフィリピンのピナトゥボ山の噴火以来です。
1991年のピナトゥボ山の噴火では、世界的な日照不足となった影響で、翌年の日本では冷夏となり米不足が社会的な問題となりました。
「平成の米騒動」に発展し、タイから輸入したインディカ米が食卓に並びましたが、日本の消費者にとっては大変不評でした。
今回の噴火の影響についてはまだ不明ですが、「令和の米騒動」に発展する可能性もあるかもしれません。
また何よりも気になるのが、火山噴火による地殻変動によって日本でも地震や噴火が起こる可能性です。
なお、噴火から週明けした株式市場では、日経平均株価が+209円となっており、2022年1月時点ではトンガ噴火が相場全体に与える影響はほとんどないと見てよいでしょう。
| ★注目ポイント1 |
| ・火山噴火関連銘柄とは、火山噴火によって注目を集める銘柄を総称したテーマ株。 ・2022年1月15日、トンガ沖の海底火山が大規模噴火。株式市場への影響はほとんどなかったが、食料生産への影響や、地震や噴火の連鎖などが懸念される。 |
2.火山噴火関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄
2022年1月15日に発生したトンガ火山噴火を受けて、火山噴火関連銘柄がどのように動いたのかを見ていきましょう。
2-1.環境防災を手掛ける！【4673】川崎地質
地質調査大手の【4673】川崎地質は、地震・火山・洪水・土砂災害などの自然災害に対する防災事業も手掛けている火山噴火関連銘柄です。
同社の株価は、2022年1月14日に3,110円を付けていました。
この日は大引け後に決算を発表し、今期経常利益が-30％減益となるネガティブな内容となりました。
そして、トンガ噴火を受けた週明けには、-15％弱の大きな下落となり、2日後の1月18日には2,614円で引けています。
ネガティブ決算が嫌気され、トンガ噴火に対しては全くの無反応だったと言えます。
2-2.火山情報を提供！【4825】ウェザーニューズ
民間気象情報大手の【4825】ウェザーニューズは、噴火の恐れがある火山の状況をライブカメラや最新情報で伝える「火山.ch」を提供している火山噴火関連銘柄です。
同社の株価は、2022年1月14日には7,710円を付けており、トンガ噴火を受けた週明けには上昇して、1月18日には8,070円まで上昇しました。
ただ、この程度の上昇率は、誤差の範囲に過ぎないと見るのが妥当でしょう。
この他の火山噴火関連銘柄も、トンガ噴火を受けて大きく動いていません。
やや不謹慎ではありますが、日本の火山が噴火しないことには、火山噴火関連銘柄に資金が集まってくることはなさそうです。
| ★注目ポイント2 |
| ・2022年1月15日のトンガ火山噴火では、火山噴火関連銘柄は全く動かなかった。 |
3.火山噴火関連銘柄リスト
| 銘柄 | 主なサービス |
| 【1929】日特建設 | 特殊土木大手 |
| 【2303】ドーン | 地理情報システムや防災関連クラウドサービス |
| 【6473】川崎地質 | 地質調査、自然災害への防災事業 |
| 【4825】ウェザーニュース | 噴火の恐れがある火山の状況を伝える「火山.ch」 |
| 【6814】古野電気 | 地盤変位観測システム |
| 【6946】日本アビオニクス | 火山監視システム |
| 【7077】ＡＬｉＮＫインターネット | 日本気象協会と共同で天気予報専門メディア「tenki.jp」を運営 |
| 【7963】興研 | 防塵防毒マスク |
| 【7980】重松製作所 | 防塵防毒マスク |
| 【9755】応用地質 | 火山監視システム |
4.オススメの火山噴火関連銘柄３選！
2014年の御嶽山噴火のような火山噴火に備えてチェックしておきたいオススメの火山噴火関連銘柄を見ていきましょう。
【1929】日特建設
| 市場 | 東証一部(プライム市場) |
| 企業概要 | 特殊土木大手。ダム基礎や地盤改良など環境・防災に強い。 |
日特建設は、特殊土木に強い建設株です。
2014年の御嶽山噴火では、一時ストップ高まで買われた実績があります。
日本で御嶽山噴火のような大規模噴火が発生した場合には、真っ先に物色される可能性がある火山噴火関連銘柄です。
【2303】ドーン
| 市場 | 東証ジャスダック(スタンダード市場) |
| 企業概要 | 地図情報ミドルウェアソフトを提供する。 |
ドーンは、地理情報システムに特化したシステム開発企業です。
火山噴火関連でたびたび物色される銘柄となっており、2018年1月に草津白根山で噴火が発生した際や、2021年10月に阿蘇山が噴火した際にも買われています。
【7963】興研
| 市場 | 東証マザーズ(グロース市場) |
| 企業概要 | 防塵・防毒マスク大手。防衛省向け独占。環境や医療関連も。 |
興研は、防塵・防毒マスク大手銘柄です。
同社は、軍事・医療向けにも強いことから、2020年1月にイラン情勢緊迫化や新型コロナマスク関連で大きく買われました。
マスクに関連した火山噴火関連銘柄として押さえておきましょう。
5.まとめ
2022年1月15日に発生したトンガ沖の海底火山噴火は、ニュースでは大きく取り上げられましたが、マーケットではほとんど反応がなかったと言えます。
日本の火山が噴火すると物色される傾向がある【1929】日特建設や【2303】ドーンなどの火山噴火関連銘柄には、全く反応が見られていません。
ただ、1991年のピナトゥボ山噴火以来となるVEI6級の噴火とされるトンガ沖の火山噴火では、日本の火山活動にも何らかの影響があることが懸念されます。
やや不謹慎ではありますが、2014年の御嶽山噴火のような火山噴火が発生すれば、マーケットでは火山噴火関連銘柄が物色されることが期待されます。
日本の火山噴火に関するニュースにはアンテナを張っておき、火山噴火関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。
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