旅行関連銘柄は新型コロナで大暴落!Go To Travelキャンペーンで再浮上するか!?

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旅行業界は、新型コロナウィルスの影響を最も大きく受けているセクターの一つです。

旅行会社や航空会社などの旅行関連銘柄は、新型コロナ相場で最も大きく売られているセクターとなっており、反発局面でも株価回復は鈍くなっています。

ただ政府は旅行業界への経済対策として、2020年7月から「Go To Travelキャンペーン」を実施する方針を固めており、旅行関連銘柄が物色されることが期待されます。

旅行関連銘柄に注目していきましょう!

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1.旅行関連銘柄とは?

旅行関連銘柄は新型コロナウィルスで大打撃を受けていますが、政府推進の「Go To Travelキャンペーン」で特需発生が期待されます。

 

1-1.旅行産業の市場規模は約15兆円!

旅行関連銘柄とは、旅行会社や航空会社、ホテル、電鉄といった旅行産業全般に関わるテーマ株です。

大手旅行会社のJTBが2019年12月20日に発表した「2020年の旅行動向見通し」によると、日本の2019年の旅行総消費額は前年比+0.2%の14兆9,200億円となっています。

この内、国内旅行消費額は前年比+2.0%の10兆4,400億円、海外旅行消費額は前年比-3.7%減の4兆4,800億円となっています。

消費額のデータを見ると、国内旅行が増えており、海外旅行が減っているような印象を受けますが、旅行者数で見ると海外旅行が好調です。

2019年の総旅行者数(延べ人数)は前年比+0.3%の3億490万人となっており、国内旅行人数が前年比と変わらずの2億8,490万人、海外旅行人数は前年比+5.5%増の2,000万人となっています。

また平均旅行回数は年2.45回となっており、日本を訪れる訪日外国人旅行者数は前年比+1.9%増の3,180万人と過去最高を更新しています。

旅行産業は成長産業とは言えないものの、15兆円規模の巨大産業であり、日本経済の一角を担う巨大セクターであることは間違いありません。

1-2.旅行業界は新型コロナで大打撃も、政府キャンペーンに注目が集まる!

東京オリンピックが開催される予定だった2020年は、旅行業界にとっても大きな期待が集まっていました。

しかし新型コロナウィルスの影響で東京オリンピックは延期となり、外出自粛によって旅行業界は最も大きな打撃を受けているセクターになっています。

特に旅行業界にとって最大のかきいれ時となるゴールデンウイークは、緊急事態宣言下での自粛となったため、旅行業界に与えた打撃は計り知れません。

新型コロナで壊滅的な打撃を受けている旅行業界を救済するため、政府は1兆3,500億円もの巨額予算を投じ、国内旅行の需要喚起事業「Go To Travelキャンペーン」を実施する方向を固めています。

同キャンペーンは、国内旅行での宿泊や日帰りの旅行商品代金を2分の1相当、最大1人2万円まで補助されるものです。

キャンペーン期間は2020年7月下旬からの6ヶ月間の予定となっており、利用回数の制限は設けないとのことです。

ただ緊急事態宣言も解除され、ようやく新型コロナが収束に向かっている中で、政府が国内旅行を推奨することには反発も予想され、政府が想定するほどの効果があるかどうかは未知数です。

また国内旅行は再開されたとしても、海外旅行やインバウンドは新型コロナが収束するまでは厳しい状況が続くものと見られます。

★注目ポイント1
・日本の旅行産業は約15兆円市場。
・旅行業界は新型コロナで最も大きな打撃を受けたセクターとなっている。
・旅行業界への経済支援として「Go To Travelキャンペーン」に注目が集まる。

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2.旅行関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

2020年に入ってからの旅行関連銘柄の動向を見ていきましょう。

 

2-1.国内最大の航空会社!【9202】ANAホールディングス

国内線・国際線ともに国内1位の【9202】ANAホールディングスは、旅行関連銘柄の代名詞的な銘柄と言ってよいでしょう。

同社は典型的なディフェンシブ銘柄でありますが、新型コロナによる極端な業績悪化予想によって大きく売られています。

同社の株価は、2020年1月初めには3,600円を付けていました。

2月下旬以降の新型コロナによる世界株安局面では航空株は真っ先に売られ、4月6日には2,060円まで下落…。その後はやや反発しており、5月26日には2,780円まで戻しています。

航空株は、新型コロナウィルスの影響を最も大きく受けるセクターであるため大きく売られており、反発局面でもあまり戻していません。

ただ、緊急事態宣言が解除された5月25日には、政府の「Go To Travelキャンペーン」への期待から大きく反発しており、政府キャンペーンが材料視されつつある動きも見られます。

2-2.旅行会社大手!【9603】エイチ・アイ・エス

格安航空券販売最大手で、長崎県にある日本最大のテーマパーク「ハウステンボス」を運営していることでも知られる【9603】エイチ・アイ・エスも、旅行関連銘柄を代表する銘柄です。

同社の株価は、2020年1月初めには3,080円を付けていました。新型コロナ相場で最も大きく売られた銘柄の一つとなっており、4月6日には1,096円まで下落…。

2020年が始まってからの3ヶ月で、株価は3分の1にまで暴落してしまっています。

その後は余りにも下げ過ぎた反動から反発しており、5月26日には2,258円まで戻していますが、それでも年初からは-30%近い下落率となったままです。

旅行関連銘柄は、新型コロナ相場で最も売られているセクターとなっており、新型コロナウィルスが収束しない限りは厳しい展開が続きそうです。

★注目ポイント2
・旅行関連銘柄は新型コロナ相場で最も大きく売られているセクターとなっている。
・旅行関連銘柄は、日本株の反発局面でも回復しておらず、新型コロナウィルスが収束するまでは厳しい展開が続きそう。

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3.旅行関連銘柄リスト

2020年に注目の旅行関連銘柄リストを見ていきましょう。

3-1.旅行関連銘柄リスト

銘柄主なサービス
【3926】オープンドア旅行比較サイト「トラベルコ」を運営
【6548】旅工房ネット専業旅行会社
【6561】HANATOUR JAPAN訪日外国人向けインバウンド事業を手掛ける
【6577】ベストワンドットコムクルーズ旅行予約サイト「ベストワンクルーズ」を運営
【7048】ベルトラ現地体験型(アクティビティ)旅行に強い旅行予約サイトを運営
【9201】日本航空(JAL)国内2位の航空会社大手
【9202】ANAホールディングス国内トップの航空会社最大手
【9376】ユーラシア旅行社世界遺産ツアーなど高所得者向け海外旅行を手掛ける
【9603】エイチ・アイ・エス格安航空券販売に強みを持つ旅行会社大手
【9726】KNT-CTパッケージツアーに強みを持つ旅行会社大手

 

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4.オススメの旅行関連銘柄3選!

 

【9202】ANAホールディングス

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市場東証一部
企業概要国内1位の航空会社最大手。

ANAホールディングスは、旅行関連銘柄としては外せません。新型コロナウィルスによって業績は壊滅的な状況になるものと見られますが、既に株価は大きく下げているため、下げ幅が限定されることも考えられます。国内2位の【9201】JALとともに抑えておきましょう。

【9726】KNT-CTホールディングス

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市場東証一部
企業概要近鉄グループの旅行会社大手。

KNT-CTホールディングスは、パッケージツアーに強みを持つ大手旅行会社です。株価は厳しい状況となっていますが、4月・5月と戻してきていることも確かです。

政府の「Go To Travelキャンペーン」で注目されるかもしれない銘柄として、【9603】エイチ・アイ・エスとともに抑えておきましょう。

【3926】オープンドア

チャート画像
市場東証一部
企業概要旅行比較サイト「トラベルコ」を運営。

オープンドアは、旅行比較サイト「トラベルコ」を運営していることで知られる旅行関連銘柄です。旅行関連銘柄の中では反発が早く、5月26日には年初来高値まで戻しています。

ただ、同社の株価は新型コロナ前から暴落しており、2019年3月には3,555円を付けていましたが、2020年3月には670円まで暴落していました。

このようにハイリスク・ハイリターンの旅行関連銘柄であるため、政府の「Go To Travelキャンペーン」で暴騰する可能性が高い銘柄であるかと思われます。

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4.まとめ

旅行業界は新型コロナウィルスの影響を最も強く受けるセクターであることもあり、旅行関連銘柄は新型コロナ相場で最も大きく売られているセクターの一つになっています。

一方、政府が1兆3,500億円もの巨額予算を投じて行う「Go To Travelキャンペーン」は、マーケットでも注目されつつある材料となっており、今後の展開からは目が離せません。

ただ国内旅行は解禁されたとしても、海外旅行が解禁されるのは新型コロナウィルスが収束するまでは厳しいものと見られます。

旅行関連銘柄は、新型コロナ前から厳しい値動きとなっていた銘柄が多かったというのも事実です。

インバウンドは好調であるものの、日本の旅行産業全体は成長率がほぼ横ばいであり、飽和市場となっていると言わざるを得ません。

今後マーケットで「Go To Travelキャンペーン」がどれほど注目されるかに、旅行関連銘柄の動向は掛かっていると言えそうです。

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