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【8233】高島屋は+107％！【4344】ソースネクストは+132％！【6565】ABホテルは+136％！【6547】グリーンズは+185％！【6561】ＨＡＮＡＴＯＵＲ ＪＡＰＡＮは+202％！
インバウンド関連銘柄は、新型コロナ相場では最弱テーマ株として大きく売られましたが、2022年に水際対策が完全緩和されてからは最注目テーマ株として様々なセクターが買われています。
具体的には、外国人に人気の百貨店やホテル、翻訳機といったセクターで上昇しているインバウンド関連銘柄が目立っています。
インバウンド関連銘柄に注目していきましょう！
1.インバウンド関連銘柄とは？
水際対策の完全緩和を受けて訪日外国人観光客が戻ってきたことから、インバウンド関連銘柄が注目を集めています。
1-1.インバウンドとは？
日本のインバウンドは、2010年代に急成長しました。
日本政府観光局（JNTO）のデータでは、2010年の訪日外国人観光客861万人から毎年30％前後の伸び率で上昇し、2019年の訪日外国人観光客は3,188万人にまで達しました。
日本経済は少子化による人口減少などで成長産業がなく、国際競争力の低下も指摘されますが、インバウンドは2010年代に4倍の成長を遂げた紛れもない成長産業です。
今後、人口減少で国内需要が減っていく日本経済にとって、インバウンドの拡大は成長エンジンとしてより重要になっていくことはほぼ間違いありません。
インバウンドのトレンドは変化しており、2010年代中盤までは中国人観光客による「爆買い」が注目されていましたが、2010年代後半には「コト・体験型消費」が注目されていました。
日本政府は、東京オリンピックが開催予定だった2020年に外国人観光客4,000万人を目指していましたが、新型コロナの影響で市場そのものがなくなってしまう壊滅状態となりました。
インバウンド関連銘柄は、新型コロナが猛威を振るうまではマーケットでも注目されるテーマ株となっていましたが、新型コロナによって最も大きな打撃を受けたテーマ株に。
ただ、2022年には水際対策が完全緩和され、中国人観光客の旅行も解禁されてきたことで、インバウンド関連銘柄はアフターコロナ株を代表するテーマ株として反発しています。
1-2.水際対策緩和を受けてインバウンド関連銘柄は最注目テーマ株の一角に！
インバウンド関連銘柄としては、外国人観光客が宿泊する「ホテル」や、外国人観光客に人気の「百貨店」、インバウンド向けの「翻訳機」などが注目されます。
インバウンド関連銘柄は、新型コロナ直後の2020年には最弱テーマ株として大きく売られましたが、2021年頃からアフターコロナ株として注目が集まり、2022年以降は買われています。
特に、水際対策が2022年10月に完全緩和されたことは、インバウンド関連銘柄にとって大きな材料となりました。
日本政府観光局（JNTO）によると、2023年1月の訪日外国人旅行者数は149万7,300人となっており、これは2019年1月比では44.3％減(2019年1月の実数：268万9,339人)となっています。
水際対策を完全緩和したからといって、インバウンドが完全に戻ったわけではなく、コロナ前と比べてもまだ半数程度に留まってはいますが、急回復している傾向は明らかです。
また、2022年には急激な円安が進んだことも、インバウンド関連銘柄にとっては追い風となりました。
円安になれば、外国人観光客にとって日本旅行が安くなるため日本のインバウンドの価格競争が上がります。
このため、インバウンド関連銘柄は、円安メリット関連銘柄の一角でもあることにも注目です。
ただ、円安要因となっていた米国利上げは一段落しつつあり、一時150円台まで進んだ円安ドル高は2023年3月時点では130円台まで戻っています。
| ★注目ポイント1 |
| ・インバウンド関連銘柄としては、ホテルや百貨店、翻訳機などが注目される。 ・日本のインバウンド(訪日外国人観光客)は2010年代に861万人から3,188万人にまで成長したが、新型コロナで壊滅状態に。 ・2022年には水際対策の完全緩和や急激な円安を受けて、インバウンド関連銘柄は大きく買われた。 |
2.インバウンド関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄
2022年から2023年に掛けて買われているインバウンド関連銘柄を見ていきましょう。
2-1.外国人観光客に人気の百貨店！【8233】高島屋など
外国人に人気の百貨店株は、インバウンド関連銘柄の中心銘柄として2022年から2023年に掛けて反発しています。
大手百貨店株3銘柄の直近1年間(2022年3月～2023年3月)の最大上昇率は次のようになっています。
・【8233】高島屋：+107％(996円→2,067円)
・【3099】三越伊勢丹ホールディングス：+80％(839円→1,517円)
・【8242】エイチ・ツー・オー リテイリング：+102％(778円→1,579円)
大手百貨店株3銘柄はいずれも2022年から2023年に掛けて株価倍増しました。
す。
百貨店は衰退産業のイメージが強く、より長期で見ると下げているものの、この1年間はインバウンド関連銘柄の中では最も注目されたセクターの一つとなっています。
2-2.ホテル、翻訳機、スキー場など！【6547】グリーンズなど
水際対策が完全緩和された2022年には、新型コロナ相場では売られていたインバウンド関連銘柄が軒並み急騰しています。
特に大きな上昇となっているインバウンド関連銘柄は次の通りです。
・【6547】グリーンズ：+185％(497円→1,418円)
・【6565】ABホテル：+136％(1,069円→2,524円)
・【4344】ソースネクスト：+132％(146円→340円)
・【6040】日本スキー場開発：+100％(602円→1,208円)
・【6561】ＨＡＮＡＴＯＵＲ ＪＡＰＡＮ：+202％(698円→2,114円)
【6547】グリーンズと【6565】ABホテルはホテル、【4344】ソースネクストは自動翻訳機「ポケトーク」、【6040】日本スキー場開発はスキー場、【6561】ＨＡＮＡＴＯＵＲ ＪＡＰＡＮはインバウンドに強い旅行会社です。
2022年から2023年に掛けてのインバウンド関連銘柄は、多くのセクターで多くの銘柄が買われており、最注目テーマ株の一角となっていることは間違いありません。
| ★注目ポイント2 |
| ・インバウンド関連銘柄は2022年から2023年に掛けて、百貨店、ホテル、翻訳機、スキー場、旅行など多くのセクターの銘柄が買われており、最注目テーマ株の一角となっている。 |
3.インバウンド関連銘柄リスト
| 銘柄 | 主なサービス |
| 【8233】高島屋 | 百貨店「高島屋」 |
| 【3099】三越伊勢丹ホールディングス | 百貨店「三越」「伊勢丹」 |
| 【8242】エイチ・ツー・オー リテイリング | 百貨店「阪急百貨店」「阪神百貨店」 |
| 【9616】共立メンテナンス | ビジネスホテル「ドーミーイン」 |
| 【6547】グリーンズ | ビジネスホテル「コンフォートホテル」、シティホテル「グリーンズホテル」 |
| 【6565】ABホテル | ビジネスホテル「ABホテル」 |
| 【4344】ソースネクスト | 自動翻訳機「ポケトーク」 |
| 【6040】日本スキー場開発 | スキー場運営 |
| 【6561】ＨＡＮＡＴＯＵＲ ＪＡＰＡＮ | インバウンドに特化した旅行会社 |
| 【9706】日本空港ビルデング | 羽田空港ビルを運営 |
4.オススメのインバウンド関連銘柄３選！
今後もインバウンド回復が続く中で、オススメのインバウンド関連銘柄を見ていきましょう。
【4344】ソースネクスト
| 市場 | 東証プライム市場 |
| 企業概要 | 自動通訳機「ポケトーク」を手掛ける。 |
ソースネクストは、自動翻訳機「ポケトーク」を手掛けるインバウンド関連銘柄の一角です。
新型コロナ相場では最も大きく売られた銘柄の一つとなり低位株領域にまで下がりましたが、2022年にようやく反発しました。ただ、まだ200円台の低位株であるため、さらに反発してもおかしくありません。
【4681】リゾートトラスト
| 市場 | 東証プライム市場 |
| 企業概要 | リゾートホテル「エクシブ」を展開する。 |
リゾートトラストは、「エクシブ」を展開するリゾートホテル最大手です。
ホテル株では代表的な銘柄となっており、インバウンド関連銘柄の一角でもあります。
2022年から2023年に掛けてはそこまで大きく上げていませんが、配当利回りも2％以上(2023年3月15日時点で2.15％)あるため長期投資におすすめの銘柄です。
【9202】ANAホールディングス
| 市場 | 東証プライム市場 |
| 企業概要 | 国際線・国内線トップの大手航空会社。 |
航空大手の【9202】ANAホールディングスと【9201】JAL、鉄道大手の【9020】JR東日本、【9021】JR西日本、【9022】JR東海といったインバウンド関連銘柄の大型株は、新型コロナ相場で大きく売られましたが、2022年から2023年に掛けても反発力が弱く、まだコロナ前の水準を取り戻せていません。
逆に言えば、今後長期で保有していれば、反発していくことが期待できるかもしれません。
5.まとめ
インバウンド関連銘柄は2022年から2023年に掛けて、百貨店、ホテル、翻訳機、スキー場、旅行など多くのセクターの銘柄が買われており、最注目テーマ株の一角となっています。
マーケットにおいては、2022年の水際対策完全緩和が大きな材料となり、急激な円安も買い材料となりました。
ただ、2022年以降のインバウンド関連銘柄の上昇は、あくまで新型コロナ相場で売られていた反発によるものだという点は留意しておく必要がありそうです。
今後、人口減少が進む日本にとって、インバウンドはますます重要なセクターとなっていくことはほぼ間違いありません。
観光政策などインバウンドに関するニュースにはアンテナを張っておき、インバウンド関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。
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