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中国がトランプ関税への報復でレアアースの輸出規制をしたことを受けて、レアアース関連銘柄が買われています。

レアアース関連銘柄は、南鳥島沖の海底泥採掘・商社株・都市鉱山の3テーマに関連する銘柄が物色されやすい傾向が見られます。

レアアース関連銘柄に注目していきましょう！

1.レアアース関連銘柄とは？

レアアース関連銘柄が、中国のレアアース輸出規制強化を受けてマーケットで注目されています。

1-1.レアアースとは？

レアアースとは、希少金属レアメタルのうち、希土類に分類される17元素の総称です。

レアアースには、ネオジム(Nd)やセリウム(Ce)、ジスプロシウム(Dy)、イットリウム(Y)など17元素があり、スマートフォンやEV(電気自動車)の製造に欠かせない元素となっています。

レアアースの生産量は2023年時点で中国が約7割弱を占めており、埋蔵量で見ても世界のレアアースの半数は中国に埋まっています。

レアアースは、中国リスクが高い材料となっており、中国リスクの軽減は国家安全保障上の課題の一つです。

2010年には、日本と中国の間で、尖閣諸島を巡る対立が過熱したことを受けて、中国が日本向けレアアースの輸出を停止する事態に発展しました。

日本政府は、日米豪印の4ヶ国で構成される「クアッド」で、レアアース調達の協力方針を強めるなど、中国リスクの軽減に動いています。

また、日本の排他的経済水域（EEZ）の海底には、レアアースを豊富に含む泥や岩石が分布しており、海底鉱山からのレアアース調達も注目されるトピックです。

今回注目していくレアアース関連銘柄は、レアアースを扱っている「商社株」、海底レアアースの採掘事業を手掛ける銘柄、スマホや家電に使われているレアアースをリサイクルする「都市鉱山」銘柄などが中心となります。

1-2.中国がトランプ関税への報復でレアアース輸出規制をした

アメリカ・トランプ政権による「トランプ関税」は、レアアースにも大きな影響を与えています。

中国政府は2025年4月、サマリウム、ガドリニウム、テルビウム、ジスプロシウム、ルテチウム、スカンジウム、イットリウムの7種のレアアース関連品目に関する輸出を規制し、当局の許可がない限り輸出できない状態としました。

特に、ジスプロシウムやテルビウムは、EVに利用されることもあり、自動車大手スズキは小型車『スイフト』の生産を一時停止する事態となりました。

アメリカと中国は6月27日にレアアースの供給を再開することで合意し、世界の自動車サプライチェーンは元通りになりつつありますが、レアアースの中国リスクが表面化した形です。

日本政府は、レアアースの調達を中国以外にも分散するとともに、海底発掘の動きも強化しています。

2025年7月1日付の日経新聞電子版では「南鳥島沖レアアースを26年1月試掘へ　海洋機構、国産資源開発狙う」と報じられました。

2025年7月16日付の日経新聞電子版でも「深海探査機の母船新造　政府、レアアース開発推進へ26年度予算計上」と報じられており、2026年1月に南鳥島沖でレアアース試験掘削を始めるとのことです。

今回の試験採掘では、地球深部探査船「ちきゅう」を使い、海面下5,500メートルにあるレアアースを含む泥を回収し、成功すれば世界初となります。

2.レアアース関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

2025年に買われているレアアース関連銘柄を見ていきましょう。

2-1.レアアースの海底採掘で期待！【6269】三井海洋開発

【6269】三井海洋開発は、石油やガスの浮体式生産貯蔵設備で世界的に定評がある、海洋開発のトップ企業です。

同社は、レアアースの海底採掘で期待されるレアアース関連銘柄の最右翼となります。

同社の株価は、トランプ関税ショックで安値を付けた2025年4月7日の3,135円から3ヶ月、一貫した右肩上がりの上昇となり、7月7日には6,940円まで上がりました。

この期間の上昇率は2.21倍です。

トランプ関税への報復となった中国のレアアース輸出規制で、レアアース関連銘柄として買われたと見てよいでしょう。

また、海底6,000mからレアアース泥を回収するシステムの技術開発を手掛けている【6330】東洋エンジニアリングも、同期間に2.13倍(530円→1,130円)の上昇となっています。

2-2.レアアースを扱う商社！【3036】アルコニクス

【3036】アルコニクスは、レアアースなどの非鉄金属を取り扱う商社で、レアアース関連銘柄に位置付けられています。

同社の株価は、トランプ関税ショックの2025年4月7日には1,339円の年初来安値まで売られましたが、その後は急反発し、7月17日には2,024円まで上昇しています。

トランプ関税ショックからの上昇率は最大1.51倍となっており、こちらもレアアース関連銘柄として買われたと見てよいでしょう。

上記銘柄に加えて、都市鉱山株の【5724】アサカ理研もトランプ関税ショックから最大1.98倍(699円→1,386円)の反発となっています。

3.主要レアアース関連銘柄チェックリスト

レアアース関連銘柄より厳選した注目株をチェックしておきましょう。

4.おすすめのレアアース関連銘柄3選

おすすめのレアアース関連銘柄について解説していきます。

【6269】三井海洋開発

三井海洋開発は、レアアースの海洋開発で最注目のレアアース関連銘柄です。また、【6330】東洋エンジニアリングも海底採掘で注目されています。政府が2026年1月に行う予定の、南鳥島沖でのレアアース採掘と合わせて注目しておきましょう。

【3036】アルコニクス

レアアースに強い商社株としては、【3036】アルコニクスが最も物色されている傾向があります。なお、5大総合商社株の中では、【8015】豊田通商と【8031】三井物産の名前が出やすいですが、レアアース事業が株価や業績に及ぼす影響は限定的かと思われます。

【5724】アサカ理研

使用済みのスマホや家電から貴金属を回収する「都市鉱山」に関連する銘柄も、レアアース関連銘柄の一角です。アサカ理研は、都市鉱山株の中でもレアアース関連銘柄として反応しやすくなっています。

5.まとめ

レアアース関連銘柄は、中国がトランプ関税への報復でレアアースの輸出規制を発表した2025年4月以降に大きく買われています。

レアアース関連銘柄は、トランプ関税ショック後の反発率としては、全テーマ株の中でもトップクラスとなっており、注目度が高いと言えます。

物色されているレアアース関連銘柄を見ると、南鳥島沖の海底泥採掘・商社株・都市鉱山のいずれかに該当する銘柄です。

日本政府は、レアアースで脱中国を進めており、2026年1月には南鳥島沖の海底泥からレアアースを試掘するとのことで、今後も注目されそうです。

レアアースに関するニュースにはアンテナを張っておき、レアアース関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。

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【1663】Ｋ＆Ｏエナジーグループは+24％！【4107】伊勢化学工業は+30％！

ロシアが核兵器の使用を示唆していることを受けて、ヨウ素関連銘柄に投資家の目が集まりつつあります。

ヨウ素は、レントゲン造影剤や殺菌・防カビ剤、甲状腺ホルモン剤などの用途に使われていますが、核攻撃や原発事故での放射性ヨウ素対策として安定ヨウ素剤が備蓄されています。

また、日本はヨウ素の埋蔵量世界2位となっており、千葉県沖は世界有数のヨウ素生産地となっていることでも注目です。

ヨウ素関連銘柄に注目していきましょう！

1.ヨウ素関連銘柄とは？

ロシアによる核兵器の使用が懸念される中で、ヨウ素関連銘柄に注目が集まりつつあります。

1-1.ヨウ素とは？

ヨウ素には、殺菌効果や包接性、Ｘ線吸収能力、触媒的作用などの特有な性質があり、レントゲン造影剤や殺菌・防カビ剤、甲状腺ホルモン剤などの用途に使われています。

また、放射能汚染が起きた場合には、放射性ヨウ素が甲状腺に溜まることを防ぐためヨウ素を服用することが有効で、日本でも核攻撃や原発事故が発生した場合に備えて、安定ヨウ素剤が備蓄されていることが知られています。

地球上にあるヨウ素は、その約70％が海底堆積物として存在している状況です。

ヨウ素は、哺乳類が体内で甲状腺ホルモンを合成するのに必要で、ヨウ素が不足すると甲状腺腫などのヨウ素欠乏症に陥ることもあります。

日本人は、海藻や魚介類などヨウ素を多く含んだ食品を日常的に摂取しているためヨウ素不足になることはほとんどありませんが、大陸内陸部ではヨウ素欠乏症に苦しむ人々も少なくありません。

日本は資源がない国ですが、ヨウ素においては世界屈指の埋蔵量を誇っており、チリに次ぐ世界第2のヨウ素大国となっています。

日本のヨウ素生産のほとんどは、千葉県の水溶性天然ガス鉱床(南関東ガス田)で生産されており、世界シェアの3割を誇ります。

1-2.ロシアの核兵器示唆で、ヨウ素関連銘柄が注目される？

今回注目していくヨウ素関連銘柄は、ヨウ素に関連する事業を手掛けている銘柄が中心となりますが、その数はほとんどなく、長らく注目されることはないテーマ株でした。

2022年にロシアが核兵器の使用を示唆し始めたことで、ヨウ素関連銘柄への注目が上がってきています。

ロシアによるウクライナ侵攻では、ウクライナが善戦しておりロシア軍の苦戦が続いていますが、同時に核攻撃のリスクも高まりつつある状況です。

ロシアのメディア「コメルサント」は2022年9月27日、ロシア保健省・医生物学庁が485万ルーブル分のヨウ素剤(ヨウ化カリウム)の緊急購入を告示したと報じました。

また、ウクライナ近くのヨーロッパ各国でも、ヨウ素剤の需要が高まっていると報じられています。

プーチン大統領は、核兵器の使用もいとわない旨の発言を繰り返しており、最悪の事態が起こる可能性も0ではありません。

仮に、ロシアが核兵器を使用した場合には、世界中のマーケットが全面安となることは確実と見られますが、その一方でヨウ素需要が高まることから、ヨウ素関連銘柄は資金逃避先として買われることも考えられます。

2.ヨウ素関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

ロシアがウクライナを侵攻して以降の、ヨウ素関連銘柄の株価動向を押さえておきましょう。

2-1.ヨウ素生産世界大手！【4107】伊勢化学工業

AGC系の化学メーカーである【4107】伊勢化学工業は、ヨウ素生産量で世界シェア15％を誇る、代表的なヨウ素関連銘柄です。

同社は、安定ヨウ素剤を取り扱っています。

同社の株価は、2022年1月には一時3,635円の安値を付けていましたが、ウクライナ侵攻などを受けてジワジワと買われ続けており、10月3日には4,750円を付けて年初来高値を更新しました。

そして、岸田首相の次世代型原発発言前の2022年8月23日終値には1,113円を付けていましたが、発言を受けて8月30日には1,580円まで上昇。

岸田発言から1週間で最大+41％の上昇率となっています。

特に、8月29日には米国株の暴落を受けて、小型原子炉関連銘柄も全面安となりましたが、同社株だけは大きく買われました。

2-2.千葉県沖でヨウ素生産！【1663】Ｋ＆Ｏエナジーグループ

千葉県沖で天然ガス開発・供給を手掛ける【1663】Ｋ＆Ｏエナジーグループも、ヨウ素関連銘柄の代表的な銘柄として知られています。

同社は、千葉県沖で天然ガス開発を手掛ける副産物として、ヨウ素生産も行っています。

同社の株価は、2022年1月に一時1,424円の安値を付けてから、ウクライナ情勢で天然ガス株として買われ、3月には1,774円まで上昇。

その後は横ばい～下落となっていましたが、9月には再び1,751円まで上昇しています。

2022年の最大上昇率は+24％です。

ヨウ素関連銘柄は少なく、代表銘柄は【4107】伊勢化学工業と【1663】Ｋ＆Ｏエナジーグループの2銘柄のみとなっており、次点として【4360】マナック・ケミカル・パートナーズと【8015】豊田通商の2銘柄が挙げられる程度です。

いずれのヨウ素関連銘柄も、ロシア・ウクライナ情勢を受けて買われていることが確認されます。

3.ヨウ素関連銘柄リスト

4.オススメのヨウ素関連銘柄３選！

ロシア・ウクライナ情勢でも注目されるオススメのヨウ素関連銘柄を押さえておきましょう。

【4107】伊勢化学工業

伊勢化学工業は、ヨウ素生産量で世界大手の、代表的なヨウ素関連銘柄です。

ヨウ素関連銘柄の代名詞とも言える銘柄です。

2011年3月の福島第一原発事故の際にも、1ヶ月で+30％の上昇となりました。配当利回りも高く、3.26％(2022年10月4日時点)となっています。

【1663】Ｋ＆Ｏエナジーグループ

Ｋ＆Ｏエナジーグループは、千葉県沖で天然ガスとヨウ素生産を手掛けているヨウ素関連銘柄です。

2022年2月には、ウクライナ情勢において天然ガス関連で注目されて買われましたが、今後はロシアの核兵器使用懸念によるヨウ素需要で買われる可能性があります。

【8015】豊田通商

豊田通商は、ヨード生産プラントなどヨウ素関連事業を手掛けていることから、ヨウ素関連銘柄に位置付けられます。

7大商社の一角で、高配当の商社株としても人気の銘柄ですが、ヨウ素関連銘柄として長期投資するのも悪くありません。

ただ、同社の事業全体からすると、ヨウ素事業が業績・株価に寄与する割合はほとんどないということは留意しておきましょう。

5.まとめ

東証のヨウ素関連銘柄は、世界的ヨウ素企業である【4107】伊勢化学工業、千葉県沖でヨウ素生産を行う【1663】Ｋ＆Ｏエナジーグループの2銘柄が代表銘柄となっています。

両銘柄ともに、ウクライナ情勢を受けて2022年に買われており、世界的株安となっている中でも年トータルプラスの実績となっています。

特に、2022年9月末には、プーチン大統領が核兵器の使用を示唆し、ロシアが安定ヨウ素剤を調達したと報じられたことを受けて、【4107】伊勢化学工業は大きく買われました。

長期的には、ヨウ素が有力材料として使われることになれば、ヨウ素の世界的産地である日本にとっても追い風になることが期待されます。

ロシアの核兵器使用に関するニュースにはアンテナを張っておき、ヨウ素関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。

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岸田首相が2022年8月24日に、次世代型原発の開発・建設の検討を指示したと伝わったことから、小型原子炉関連銘柄が買われています。

小型原子炉は、安全性が高く、経済性にも優れているため、脱炭素やロシアリスクに対する最有力エネルギーとして世界中で普及が進むものと見られています。

小型原子炉関連銘柄に注目していきましょう！

1.小型原子炉関連銘柄とは？

岸田首相が次世代型原発の開発・建設の検討を指示したと伝わったことで、小型原子炉関連銘柄が注目されています。

1-1.小型原子炉とは？

国際原子力機関（IAEA）の定義では、従来型原発の電気出力1,000MWe超に対して、小型原子炉は電気出力300MWe以下とされており、「小型モジュール炉」や「SMR」と呼ばれることもあります

次世代型原発には「小型原子炉」以外にも、三菱重工業などが開発を進めている「革軽水炉」をはじめ、「高温ガス炉」「高速炉」「核融合炉」がありますが、安全性・経済性に優れる「小型原子炉」は特に注目されています。

原子力発電は、事故が発生して原子炉が暴走した際には原子炉を冷やす必要があり、最悪の場合にはチェルノブイリ原発事故や福島第一原発事故のような甚大事故となることがデメリットです。

小型原子炉は、小型ゆえに大型炉よりも冷却が早く、原子炉全体をプールの中に沈めておけるためメルトダウンを起こしにくいことから安全性が高いとされています。

また、小型原子炉は、原子炉などの発電設備の大半を工場で製造し、現地で組み立てるため、従来の原発よりも工期が半分程度となり、建設コストが大幅に安くなる経済性もメリットです。

さらに、小型原子炉には大規模インフラ設備が不要なため、電力需要が小さく電力グリッドが未発達な地域においても、エネルギー需要に応じて設置できる柔軟性があることも利点となります。

そもそも原子力発電自体が、脱炭素やロシアリスク対策の最有力エネルギーとして世界的に再評価されているため、小型原子炉は最有力の次世代エネルギーと言っても過言ではありません。

1-2.岸田首相が次世代型原発の開発を検討！小型原子炉関連銘柄が注目される！

2022年は、ロシアによるウクライナ侵攻を受けたエネルギー問題、脱炭素社会の推進、電気料金値上げによる物価高、猛暑による電力需給ひっ迫などを受けて、原発再稼働が注目されています。

岸田総理は2022年4月26日、物価高への緊急対策の実施を表明する中で原発の活用促進に関して言及したことから、停止中の柏崎刈羽原子力発電所を擁する【9501】東京電力ホールディングスを中心に原発株は急騰。

自民党の参院選大勝を受けた7月14日には、岸田総理は今冬の電力需給のひっ迫を前に、最大9基の原発の再稼働を進めることを発表しました。

そして8月24日、首相官邸で開かれたGX（グリーントランスフォーメーション）実行会議において、原発再稼働を2023年夏以降に最大17基まで増やすとともに、次世代型の原子力発電所について開発・建設を検討するよう指示しました。

このニュースを受けて、従来の原発株を中心とする小型原子炉関連銘柄は急騰しています。

原発株の一角である小型原子炉関連銘柄は、今後は国策テーマ株として長期的に注目される可能性も十分にあります。

2.小型原子炉関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

岸田首相が2022年8月24日に次世代型原発の開発を検討するよう指示を出したことで買われた、小型原子炉関連銘柄の動向を見ていきましょう。

2-1.岸田首相の発言を受けて大きく買われる！【7711】助川電気工業

岸田首相が次世代型原発の開発を検討すると発言したことを受けて、従来の原発株を中心に小型原子炉関連銘柄は全面高となりました。

その中でも特に大きく買われた銘柄が、熱制御装置をはじめ小型原子炉や核融合炉の関連機器開発を手掛ける【7711】助川電気工業です。

同社は、原発株の一角として2022年に買われており、2022年2月の安値787円から、7月には一時1,333円まで買われていました。

そして、岸田首相の次世代型原発発言前の2022年8月23日終値には1,113円を付けていましたが、発言を受けて8月30日には1,580円まで上昇。

岸田発言から1週間で最大+41％の上昇率となっています。

特に、8月29日には米国株の暴落を受けて、小型原子炉関連銘柄も全面安となりましたが、同社株だけは大きく買われました。

2-2.小型原子炉関連銘柄は岸田発言で全面高！【6378】木村化工機など

1週間で+40％超の上昇となった【7711】助川電気工業は別格として、岸田発言を受けた、その他の小型原子炉関連銘柄の上昇率は次のようになっています。

・【7011】三菱重工業：+10.62％(4,875円→5,393円)
・【6378】木村化工機：+18.01％(705円→832円)
・【5631】日本製鋼所：+13.75％(2,857円→3,250円)
・【1945】東京エネシス：+16.93％(992円→1,160円)

※2022年8月23日終値から8月30日までの高値の値。

小型原子炉関連銘柄は従来の原発株が中心ですが、【6378】木村化工機、【5631】日本製鋼所、【1945】東京エネシスといった中小株が大きく買われています。

小型原子炉関連銘柄の主力と考えられる原子力プラント3強の中では、【7011】三菱重工業は大きく買われましたが、【6501】日立製作所と【6502】東芝はそこまで大きく買われませんでした。

3.小型原子炉関連銘柄リスト

4.オススメの小型原子炉関連銘柄３選！

次世代テーマ株としてもオススメの小型原子炉関連銘柄を押さえておきましょう。

【7711】助川電気工業

助川電気工業は、次世代原発向け熱制御技術などを手掛けており、岸田首相の次世代型原発発言を受けて最も大きく買われた小型原子炉関連銘柄となっています。

中小株で動きやすい小型原子炉関連銘柄としては、原発関連容器を手掛ける【6378】木村化工機、原子炉圧力容器を手掛ける【5631】日本製鋼所、原発設備エンジニアリングの【1945】東京エネシスなども押さえておきましょう。

【7011】三菱重工業

原子力プラントは【6501】日立製作所、【6502】東芝、【7011】三菱重工業の3強となっており、小型原子炉関連銘柄の主力株です。

日立製作所は、2021年12月に合弁会社のＧＥ日立ニュークリア・エナジーが、カナダで小型原子炉を日本企業で初めて受注しました。

東芝は、冷却材に液体ナトリウムを使う小型高速炉を開発しています。三菱重工業は、次世代原発の革新軽水炉に強みを持つことで知られており、一体型小型原子炉も手掛けています。

【9501】東京電力ホールディングス

東京電力ホールディングスは、原発株としては最有力の銘柄であり、小型原子炉のニュースでも注目されます。新潟県の柏崎刈羽原子力発電所の再稼働が期待されており、2022年トータルでは助川電気工業を上回り、最も買われている原発株となっています。

5.まとめ

岸田首相が、2022年8月24日に次世代型原発の開発を検討するよう指示を出したことで、【7711】助川電気工業をはじめ、小型原子炉関連銘柄は全面高となりました。

2022年は脱炭素やロシアリスクを背景に原発再稼働が注目されており、小型原子炉関連銘柄が含まれる原発株が大きく買われる中で、岸田発言によって一段高となった形です。

原発と聞くと、どうしても福島第一原発事故のような甚大事故が起こる危険性から忌避してしまう方も少なくありませんが、小型原子炉は安全性が高く、事故を起こすリスクが低いことが特徴です。

脱炭素社会の実現とロシアリスクの回避を両立するには、再生可能エネルギーではコストが掛かり過ぎてしまうため、小型原子炉などの次世代原発を活用していくのが最も現実的な方法となります。

政府の次世代型原発開発に関するニュースにはアンテナを張っておき、小型原子炉関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。

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2022参院選で大勝を収めた岸田政権は、原発再稼働を積極的に進める意向を示しており、原子力発電関連銘柄は最注目テーマ株の一角となっています。

日本では福島第一原発事故以降、原発再稼働はタブーとなっていましたが、ウクライナ情勢や脱炭素、電力需給ひっ迫などを受けて、もはや原発再稼働は避けられない情勢です。

原子力発電関連銘柄に注目していきましょう！

1.原子力発電関連銘柄とは？

ウクライナ情勢や脱炭素、電気代値上げ、電力需給のひっ迫などを背景に原発再稼働の必要性が高まっており、原子力発電関連銘柄が2022年注目テーマ株の一角となっています。

1-1.原子力発電とは？

日本の原子力発電所の多くは、2011年の福島第一原発事故以降、稼働停止が続いています。

東日本大震災前の2010年には、原子力発電が日本のエネルギーに占める割合は11.2％となっていましたが、2018年には2.8％に留まっている状況です。
※出典：資源エネルギー庁(https://www.enecho.meti.go.jp/about/special/johoteikyo/energyissue2020_1.html)

チェルノブイリ原発事故や福島第一原発事故のような甚大な事故が発生する可能性があることは、原子力発電の最大のリスクであることは言うまでもありません。

ただ、原発事故というテールリスクがある反面、原子力発電には多くのメリットがあることも事実です。

原子力発電の燃料となるウランは世界中に埋蔵されているため枯渇の心配がなく、火力発電の主燃料となっている石炭やLNG(液化天然ガス)に比べて安定確保が可能です。

また、使い終わったウランは再処理することで再使用できるため、準国産エネルギー資源にもなります。

そして、原子力発電は、発電時に二酸化炭素を出さないため脱炭素(カーボンニュートラル)にも寄与するエネルギーとなります。

太陽光や風力、バイオマスなどの再生可能エネルギーと比べても、原発は圧倒的に発電コストが安く、気象条件に左右されずに安定して発電し続けられることも大きなメリットです。

1-2.岸田総理が原発再稼働発表！原子力発電関連銘柄は2022年最注目テーマ株に！

日本中の原発が停止した2011年以降は、政府要人などから原発再稼働に関する話が出ると原子力発電関連銘柄が物色される展開が繰り返されてきましたが、原発再稼働について本格的に議論されることはありませんでした。

2022年は、ロシアによるウクライナ侵攻を受けたエネルギー問題、脱炭素社会の推進、電気料金値上げによる物価高、猛暑による電力需給ひっ迫など、日本でも原発再稼働をタブーにできない状況となりつつあります。

ウクライナ情勢によるロシアリスクの表面化などで、世界的には原発再評価の機運となっており、次世代の「小型原子炉(SMR)」も大きな注目を集めつつあります。

岸田総理は2022年4月26日、物価高への緊急対策の実施を表明するとともに、原子力発電の活用促進に関しても言及し、マーケットでも原子力発電関連銘柄に注目が集まりました。

そして、自民党の参院選大勝を受けた7月14日、岸田総理は今冬の電力需給のひっ迫を前に、最大9基の原発の再稼働を進めることを発表しました。

この発表を受けて、原子力発電関連銘柄の代表格である【9501】東京電力ホールディングスの株価は夜間取引(PTS取引)で急騰。

しかし、岸田総理の発言内容をよく読むと、既に再稼働が決まっていた原発の再稼働をすると表明しただけであることが分かり、夜間取引で一時急騰した東電の株価は元に戻り、翌日は-0.33％の下落となりました。

多くの投資家は、新潟県の柏崎刈羽原子力発電所を含む、新規での原発再稼働を期待していたのですが、西日本管内の原発に偏っており、東日本の電力不足懸念は依然残る状況です。

2.原子力発電関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

2022年に買われている原子力発電関連銘柄の株価動向を見ていきましょう。

2-1.原子力発電関連銘柄の代表格！【9501】東京電力ホールディングス

東日本管内の電力最大手【9501】東京電力ホールディングスは、原子力発電関連銘柄の代名詞的な銘柄です。

同社は、福島第一原発事故による巨額賠償・廃炉負担が重くのしかかっていますが、原発再稼働に関するニュースが流れると真っ先に物色される銘柄となっています。

新潟県の柏崎刈羽原子力発電所は7号機全てが停止しており、停止中の原発の電力量では全電力会社の中で最も大きくなっています。

東電の株価は、2022年1月には一時285円を付けていましたが、2022年には原発再稼働への期待から買われ続けており、7月5日には664円まで上昇しました。

2022年の東電の最大上昇率は+132％です。

2022年の東電以外の電力会社の株価は一様ではなく、【9502】中部電力は最大+28％、【9503】関西電力は最大+38％と上昇していますが、この他の電力会社は横ばいもしくは下落となっています。

2-2.原発プラントを手掛ける！【1966】高田工業所

総合プラント企業の【1966】高田工業所は、原子力発電所のステンレスプールの建設を手掛けている原子力発電関連銘柄です。

同社は、原子力発電所のステンレスライニング、大型貯槽、配管などの建設を行っており、特に使用済燃料を貯蔵するステンレスプールは主製品の一つとしています。

同社の株価は、2022年2月15日には一時654円を付けていましたが、その後は買われ続けており、7月15日には1,117円まで上昇し、2022年の最大上昇率は+70％となっています。

この他の銘柄では、原発の熱制御装置を手掛ける【7711】助川電気工業は2022年に最大+69％の上昇率です。

原子力発電関連銘柄は、2022年5月頃は東電に資金が集中していたような状況でしたが、原発再稼働への期待がより高まった6月から7月には、その他の銘柄にも資金が流れてきていると見てよいでしょう。

3.原子力発電関連銘柄リスト

4.オススメの原子力発電関連銘柄３選！

原発再稼働に向けてオススメの原子力発電関連銘柄を押さえておきましょう。

【9501】東京電力ホールディングス

東京電力ホールディングスは、柏崎刈羽原子力発電所の再稼働で期待される、代表的な原子力発電関連銘柄です。

2022年7月14日の岸田総理の原発9基再稼働表明を受けて夜間取引で大きく買われる(その後は期待外れの内容だったため元に戻った)など、原発再稼働への期待が最も大きい銘柄となっています。

【6501】日立製作所

原子力プラントは、【6502】東芝、【6501】日立製作所、【7011】三菱重工業の3強となっています。

いずれも原子力発電関連銘柄であるとともに、次世代テーマ株としても期待される「小型原子炉(SMR)」でも注目の銘柄です。

日立製作所は、米ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）との合弁会社が、カナダの電力会社から小型原子炉(SMR)を受注したことを発表しています。

【7711】助川電気工業

電力会社・原子力プラント大手以外の原子力発電関連銘柄としては、原発向け熱制御技術に強い【7711】助川電気工業、原発のステンレスプールを手掛ける【1966】高田工業所、原発関連容器を手掛ける【6378】木村化工機などを押さえておきましょう。

5.まとめ

原子力発電関連銘柄は、2022年最注目テーマ株の一角となっており、【9501】東京電力ホールディングスを中心に多くの銘柄が上昇しています。

ロシアによるウクライナ侵攻を受けたエネルギー問題、脱炭素社会の推進、電気料金値上げによる物価高、猛暑による電力需給ひっ迫など、日本でも原発再稼働をタブーにできない状況となっています。

参院選後に岸田総理が表明した原発9基の再稼働は、柏崎原発が対象外だったことから期待外れに終わってしまいましたが、東日本の電力状況が厳しいことから今後さらなる再稼働の発表があってもおかしくありません。

また、原子力発電関連のテーマとしては、小型原子炉(SMR)が次世代テーマ株としてマーケットで注目を集める可能性もあります。

政府の原発再稼働に関するニュースにはアンテナを張っておき、原子力発電関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。

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1.LNG関連銘柄とは？

ウクライナ情勢や脱炭素を受けて世界的にLNG需要が急増しており、LNG関連銘柄に注目が集まっています。

1-1.LNGとは？

気体の天然ガスを冷却してLNGにすると、体積が約600分の1にまで小さくなるため、タンクローリーや鉄道によって輸送・貯蔵しやすくなります。

LNGは液体のままLNGタンクに貯蔵され、使用時には常温の海水で温めることで天然ガスに戻されて、燃料として利用される仕組みです。

また、LNGは石炭や石油に比べて、燃焼時に二酸化炭素や窒素化合物を発生しにくいことから、化石燃料の中でも環境にやさしいエネルギーであることも大きなメリットです。

日本全体の電源比率を見ると、火力発電の比率は2021年時点で71.7％となっており、LNG火力発電に絞ってみると全体の31.7％を占めています(石炭火力26.5％、石油火力2.5％、その他火力11.0％)。
※出典：環境エネルギー政策研究所

LNG火力発電は、日本の全発電の中で最もシェアが高い発電となっており、日本経済にとってLNGはエネルギーの生命線とも言える最重要エネルギーであることは間違いありません。

日本のLNGの海外依存度は2020年時点で97.7％となっていますが、オーストラリア(38.9％)やマレーシア(12.1％)、カタール(11.3％)、ロシア(8.3％)など世界各地に分散していることから、中東リスクが高い石油に比べるとエネルギー安全保障の点でも優れています。

※出典：資源エネルギー庁

日本政府は、脱炭素(カーボンニュートラル)で火力発電を減らす方針を示してはいるものの、現時点ではLNG抜きに日本経済は成り立たないというのが現状です。

1-2.LNG価格はウクライナ情勢や脱炭素で上昇！LNG関連銘柄に注目集まる！

2.LNG関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

2-1.LNGプラント大手！【1963】日揮ホールディングス

エンジニアリング最大手の【1963】日揮ホールディングスは、世界中でLNGプラントを手掛けていることで知られる代表的なLNG関連銘柄です。

同社の株価は、2021年8月には一時885円を付けていましたが、2022年ロシアのウクライナ侵攻以降は大きく買われており、6月8日には2,088円まで上昇しています。

この1年間で最大+135％の上昇率となっています。

ただ、同じくLNGプラント大手の【6366】千代田化工建設はこの1年間で横ばいとなっており、LNGプラント大手が必ずしも買われているわけではありません。

2-2.LNG関連銘柄の資源株！【1605】INPEXや【8058】三菱商事など

2022年は資源株がとにかく強くなっており、LNG関連銘柄でもある資源株の2021年6月～2022年6月24日までの最大上昇率は次のようになっています。

・【1605】INPEX：+155％(716円→1,831円)
・【1662】石油資源開発：+119％(1,714円→3,755円)
・【8031】三井物産：+52％(2,315円→3,530円)
・【8058】三菱商事：+66％(2,903円→4,845円)
※上昇率は2021年6月以降の安値から2022年6月24日までの高値の値。

資源開発企業の【1605】INPEX、【1662】石油資源開発、LNGなどの資源に強い総合商社の【8031】三井物産、【8058】三菱商事は強く、いずれの銘柄も世界株安となった2022年6月に高値を更新しています。

3.LNG関連銘柄リスト

4.オススメのLNG関連銘柄３選！

資源株の一角としてもオススメのLNG関連銘柄を押さえておきましょう。

【1963】日揮ホールディングス

日揮ホールディングスは、LNGプラント大手企業として注目の代表的なLNG関連銘柄です。

この1年では特に大きく買われているLNG関連銘柄となっています。

また、直近では物色されてはいないものの、LNGプラント大手の【6366】千代田化工建設もチェックしておくようにしましょう。

【1605】INPEX

INPEXは、資源開発最大手の東証を代表する資源株であり、LNG関連銘柄の一角でもあります。

同社は、時価総額が高い銘柄の中でも高配当銘柄として知られており、配当利回りは3.74％(2022年6月24日時点)となっています。

高配当株投資もできるおすすめのLNG関連銘柄です。

【8058】三菱商事

LNGなどの資源に強い総合商社としては、【8058】三菱商事、【8031】三井物産、【2768】双日の3銘柄が特に挙げられます。

いずれも商社株だけあって高配当銘柄となっており、2022年6月24日時点の配当利回りは三菱商事(3.79％)、三井物産(4.06％)、双日(5.99％)です。

LNG関連銘柄や資源株であることを抜きにしても、商社株の長期投資はおすすめです。

5.まとめ

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【5019】出光興産は+27％！【5021】コスモエネルギーホールディングスは+36％！【1605】INPEXは+45％！【5017】富士石油は+47％！

ロシア・ウクライナ情勢を受けて、原油価格が異次元の上昇となっており、原油高の恩恵を受ける石油関連銘柄も上昇を続けています。

ウクライナ情勢は長期化も懸念されており、原油価格が高止まりを続けることで、石油関連銘柄も長期的に買われ続ける可能性があります。

石油関連銘柄に注目していきましょう！

1.石油関連銘柄とは？

ロシアのウクライナ侵攻を受けた原油価格の急騰によって、石油関連銘柄も大きく買われている相場展開となっています。

1-1.石油関連銘柄とは？

石油関連銘柄の特徴は、原油価格に連動した値動きをする傾向があることです。

世界の原油価格としては、WTI原油、北海ブレント原油、ドバイ原油などがありますが、マーケットにおいてはWTI原油先物価格が最もメジャーな指標として注目されています。

WTI原油は、アメリカ合衆国のテキサス州とニューメキシコ州を中心に産出される原油の総称で、ニューヨーク・マーカンタイル取引所(NYMEX)で先物取引されています。

日本経済の一次エネルギーにおける石油依存度は37.6％(2018年)と高く、原油高は、日本市場ではネガティブ要因として受け止められることが一般的です。

原油高になると日本株は全体的に売られる傾向にありますが、その資金の逃避先として、石油関連銘柄が買われる傾向があります。

ただ、原油高で恩恵を受ける日本企業は少なく、石油関連銘柄に位置付けられる銘柄は、石油元売り業者や資源開発企業など、全体からすると一部の銘柄に留まります。

また、日本は原油のほぼ100％を輸入に頼っており、特に中東への依存度は約92％となっています。

原油価格は、中東情勢やロシア情勢、OPECの増産状況などに影響されるため、世界情勢にも目を配っておくようにしましょう。

1-2.ウクライナ情勢を受けて原油価格は急騰！石油関連銘柄は全面高に！

石油関連銘柄とWTI原油先物価格は、切っても切り離せない関係にあります。

WTI原油先物価格の動向を見ておきましょう。

WTI原油先物価格は、2020年1月には60ドル/バレルを付けていましたが、2020年3月のコロナショック時には20ドル/バレルを割り込む水準にまで急落。

2020年から2021年に掛けては、新型コロナからの世界経済回復を受けた原油需要増を背景に反発しており、2021年末には75ドル/バレル前後まで原油価格は上がりました。

また、脱炭素が進められる流れで、世界各国の企業が化石燃料への投資を減らすことによる供給不足が懸念されて原油価格が高騰する「脱炭素のコスト」も話題となりました。

ロシア、ウクライナ情勢により急騰

2022年に入ってからは、ロシア・ウクライナ情勢が緊迫化し、原油価格は急騰しています。

ロシアは原油生産量でアメリカ・サウジアラビアに次ぐ世界3位、原油輸出量ではサウジアラビアに次ぐ世界2位であるため、原油価格に与える影響は甚大です。

ロシアがウクライナに軍事侵攻した2月24日以降、原油価格は一段高となり、3月7日には一時130ドル/バレルを超える水準にまで上昇しました。

世界各国は、SWIFTからの排除などロシアへの経済制裁を強めており、またウクライナ情勢は長期化も懸念される状況となっていることから、原油価格が高値圏で不安定化するのは必至の情勢です。

原油高が世界経済に与える影響が懸念されて世界の株式市場は大きく売られていますが、石油関連銘柄は原油価格と連動して大きく買われています。

石油関連銘柄は、2022年に入ってから最も大きく買われているテーマ株の一つになっています。

2.石油関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

2022年ウクライナ情勢を受けて大きく買われている石油関連銘柄を見ていきましょう。

2-1.原油開発最大手！【1605】INPEX

資源開発最大手の【1605】INPEXは、東証を代表する資源株であり石油関連銘柄です。

同社は、世界各国で原油や天然ガスの開発を手掛けており、原油価格だけではなく天然ガスやLNG価格の上昇でも恩恵を受ける資源株です。

2020年以降の同社の株価は、WTI原油価格に連動した推移となっており、2020年10月には489円まで売られていましたが、2022年3月には1,440円まで上昇しています。

2022年1月には一時989円を付けており、2022年にはウクライナ情勢を受けて最大+45％の上昇率となっています。

2-2.石油元売り大手！【5019】出光興産

石油元売り大手で、ガソリンスタンド「出光」や「シェル」「アポロステーション」で知られる【5019】出光興産は、原油価格に大きな影響を受ける石油関連銘柄です。

同社の株価も、WTI原油価格とほぼ連動した値動きとなっており、2020年10月に付けていた2,091円から、2022年3月7日には3,690円まで上昇しています。

2022年1月には一時2,896円を付けており、2022年に入ってからの最大上昇率は+27％となっています。

2022年には石油関連銘柄の強さが目立っており、【5021】コスモエネルギーホールディングスは+36％、【5017】富士石油は+47％などとなっています。
※2022年1月安値から3月11日までの高値の値。

3.石油関連銘柄リスト

4.オススメの石油関連銘柄３選！

原油高対策にもオススメの石油関連銘柄を押さえておきましょう。

【1605】INPEX

INPEXは、世界各地で原油・天然ガス開発を手掛けている石油関連銘柄です。

脱炭素による化石燃料への過少投資・供給減が懸念された2020年秋以降、原油・天然ガス価格は高騰していますが、その恩恵を受けて大きく上昇している銘柄となっています。

また、配当利回りは3.88％(2022年3月11日)の高配当株です。

【5020】ENEOSホールディングス

ENEOSホールディングスは、ガソリンスタンド「ENEOS」でも知られる石油元売り最大手企業です。

石油元売り企業は代表的な石油関連銘柄ですが、ENEOS、【5019】出光興産、【5021】コスモエネルギーホールディングスの大手3社に集約されています。

石油元売り企業はいずれも高配当株となっており、配当利回りは、ENEOS：4.87％、出光興産：3.46％、コスモエネルギー：3.91％となっています(2022年3月11日時点)。

【8031】三井物産

三井物産は、総合商社の中でも原油に強いことで知られており、石油関連銘柄に位置付けられます。

商社株だけあって配当利回りも高く、2022年3月11日時点で配当利回り3.46％となっています。

成長を続ける商社株であり、石油関連銘柄であることを抜きにしても投資初心者から上級者まで長期投資におすすめの銘柄です。

5.まとめ

石油関連銘柄は、「WTI原油価格」に連動する傾向があるテーマ株です。

WTI原油価格は、脱炭素による過少投資で供給不足が懸念された2020年秋以降から上昇傾向にあり、2022年にはウクライナ情勢を受けて急騰しています。

ウクライナ情勢を受けて、日本株は全体的に大きく売られていますが、石油関連銘柄は積極的に買われる展開となっています。

ウクライナ情勢が長期化してロシアへの経済制裁が長引くことになれば、原油価格はさらなる上昇、高止まりが懸念されていることから、石油関連銘柄への注目は続きそうです。

ロシア・ウクライナ情勢やOPECの増産といったニュースにはアンテナを張っておき、WTI原油価格の動向と合わせて石油関連銘柄の株価動向を要チェックしておきましょう。

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1.風力発電関連銘柄とは？

脱炭素を達成する再生可能エネルギーとして、洋上風力発電を始めとした風力発電関連銘柄に注目が集まっています。

1-1.風力発電とは？

風力発電のメリットとしては、風さえ吹いていれば1日中発電できる、再生可能エネルギーの中では発電コストが安価である、環境への負担が少ないことなどが挙げられています。

一方風力発電のデメリットとしては、発電量が天候に左右されるため安定しない、風が強い場所は限られている、騒音問題が発生する、強風や落雷被害があるなどです。

また風力発電は、陸上風力発電と洋上風力発電の2つに大別できます。

陸上風力発電とは、強く風が吹く山岳地に設置されるものです。洋上風力発電は、海上に風車を設置して行う風力発電です。

日本で風力発電が増えてきていることは確かですが、風力発電が全発電量に占める割合は2020年時点でも0.86％に過ぎません。
※出典：環境エネルギー政策研究所

風力発電のシェアは2014年の0.47％からすると倍増したものの、太陽光発電の8.50％に比べると、約10分の1程度に過ぎないということが現状です。

1-2.脱炭素で洋上風力発電に注目が集まる！

脱炭素やカーボンニュートラルの潮流において、風力発電には世界的に注目が集まっていますが、特に日本で期待されているのが洋上風力発電です。

日本の排他的経済水域は世界6位であり、洋上風力発電のポテンシャルは大きいと期待されています。

政府が2021年6月18日に発表した「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」においては、次世代再生可能エネルギーとして「洋上風力・太陽光・地熱産業」の順に表記されていることからも、洋上風力発電に注力する姿勢であることが分かります。

洋上風力発電は、大量導入やコスト低減が可能であり、事業規模は数千億円、部品数が数万点と多いため、関連産業への波及効果が大きいこともメリットです。

またアジアを中心に洋上風力発電市場は急成長しており、2040年には現在の24倍となる562GWの発電量、120兆円超の投資が見込まれる成長産業となっています。

日本では2019年4月に「洋上風力発電普及法」が施行されており、秋田県男鹿市沖、秋田県由利本荘市沖、千葉県銚子市沖、長崎県五島市沖の4区域を、洋上風力発電の整備を優先的に進める区域に指定することが決まっています。

また洋上風力発電のキーワードとしては「浮体式洋上風力発電」もチェックしておきましょう。

浮体式洋上風力発電とは、水深が深過ぎて着底式の風力タービンが建設できない場所でも、浮体式構造物を利用して風力発電を行えるようにするものです。

2019年5月からは、北九州沖で、バージ型浮体と呼ばれる浮体式洋上風力発電の実証運転が行われており、2021年度まで行われる予定となっています。

2.風力発電関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

2021年に大きく上がっている風力発電関連銘柄を見ていきましょう。

2-1.洋上風力発電システム実証機「ひびき」で実績！【7004】日立造船

ゴミ焼却発電設備などのエネルギー事業を主軸とする【7004】日立造船は、洋上風力発電に力を入れており、風力発電関連銘柄として注目が集まっている銘柄です。

同社は2019年、福岡県北九州沖に設置されているNEDO次世代浮体式洋上風力発電システム実証機「ひびき」に、3000kWの風力発電設備を納入した実績があることで知られています。

同社の株価は、2020年11月には一時400円を付けていましたが、洋上風力発電が脱炭素で注目されたことを受けて2020年12月から大きく買われ始めました。2021年9月15日には1,010円まで上昇。

この1年で最大+152％の上昇率となっています。

風力発電関連銘柄としては、最も注目されている銘柄の一つになっています。

2-2.再生エネルギー株の代表格！【9519】レノバ

日本全国で太陽光発電や洋上風力発電、バイオマス発電、地熱発電といった再生可能エネルギー施設を手掛ける【9519】レノバは、代表的な再エネ株であり、風力発電関連銘柄でもあります。

同社は洋上風力発電・陸上風力発電いずれも手掛けており、国の洋上風力発電重点地域に指定されている秋田県由利本荘市沖洋上風力プロジェクトを開発中です。

同社は、世界的な脱炭素の潮流を受けて上昇した代表的な再エネ株となっており、2020年10月初めに付けていた1,147円から、2021年9月13日には6,390円まで上昇しています。

この1年間で最大+457％の上昇となりました。

脱炭素で最も注目された銘柄の一つであり、風力発電を含めた再生可能エネルギー株として必ずチェックしておかなければいけない銘柄です。

上記2銘柄以外の風力発電関連銘柄としては、浮体式洋上風力発電設備を手掛ける【1860】戸田建設が+49％、風力発電を手掛ける【5915】駒井ハルテックが2020年11月～2021年1月の2ヶ月で+92％の上昇となっています。

3.風力発電関連銘柄リスト

厳選した注目株をチェックしておきましょう。

4.オススメの風力発電関連銘柄３選！

脱炭素の再エネ株としても注目の風力発電関連銘柄を押さえておきましょう。

【7004】日立造船

日立造船は、NEDO次世代浮体式洋上風力発電システム実証機「ひびき」に納入実績があるなど、洋上風力発電に強い風力発電関連銘柄として注目されています。

風力発電関連銘柄としては、2021年に最も物色されている銘柄と言えます。

【9519】レノバ

レノバは、洋上風力発電・陸上風力発電はもちろん、太陽光発電やバイオマス発電、地熱発電も手掛けている総合的な再生可能エネルギー企業です。

風力発電関連銘柄としてはもちろん、代表的な再生エネルギー株として必ず押さえておきましょう。

【1860】戸田建設

戸田建設は、浮体式洋上風力発電設備に力を入れており、風力発電関連銘柄に位置付けられています。洋上風力発電を手掛ける風力発電関連銘柄としては、日立造船・レノバに次いで注目されている銘柄です。

今後、風力発電関連銘柄として台風の目のような存在になる可能性もあるかもしれません。

5.まとめ

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1.石炭関連銘柄とは？

石炭価格が高騰していることを受けて、石炭関連銘柄にも資金流入が始まっています。

1-1.石炭は日本にとって重要エネルギーの一角となっている

石炭とは太古の植物が完全に腐敗分解する前に地中に埋もれ、地熱や地圧を長期間受けて変質したことによって生成した化石燃料です。

石炭は主要な化石燃料として火力発電や製鉄などに使われていますが、燃焼時に温室効果ガス(二酸化炭素)を大量に排出することから、地球温暖化対策のため使用削減が求められています。

ただ途上国を中心に世界の石炭需要は底堅く、国際エネルギー機関（IEA）が発表した「石炭2020」によると、石炭の需要は2013年の80億トンがピークとなりました。

しかし2025年にも74億トンの需要が見込まれているとのことです。

日本では1960年代の「エネルギー革命」を受けて、石炭から石油・天然ガスへのエネルギー転換が行われました。

とはいえ、日本のエネルギー統計を見てみると、未だに石炭は重要なエネルギー資源であることが分かります。

日本では原発が止まっている影響もあって、火力発電が全電力比率の74.9％に達しており、石炭火力発電に絞ると総エネルギーの27.6％を占めます。これはLNG火力発電の35.4％に次ぐものです。
※出典：環境エネルギー政策研究所

日本の石炭火力発電の発電効率は非常に高く、脱炭素の潮流からは反するものの、石炭比率が未だに高いことは悪いことばかりとは言えません。

また、日本は石炭の99.5％を海外に依存しており、オーストラリア(68％)、インドネシア(12％)、ロシア(12％)の3ヶ国からの輸入で9割に達します。
※出典：資源エネルギー庁

1-2.石炭価格が急上昇！石炭関連銘柄に資金流入の流れ

2.石炭関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

2-1.石炭商社！【1518】三井松島ホールディングス

海外で探鉱事業を手掛ける石炭商社の【1518】三井松島ホールディングスは、代表的な石炭関連銘柄となっています。

同社の株価は、2020年10月には一時670円まで下落していました。しかし、2021年に入ってからは上昇が止まらず、2021年10月18日には1,785円まで上昇しています。

この1年の最大上昇率は+166％となっており、石炭価格と連動した値動きになっています。

なお、【8031】三井物産や【8058】三菱商事といった資源に強い商社株も石炭関連銘柄に位置付けられていますが、総合商社は脱炭素を背景に石炭事業からの撤退の流れが強くなっていることには注意しておきましょう。

2-2.ボロ株から急騰した石炭関連銘柄！【3315】日本コークス工業

石炭・コークス大手の【3315】日本コークス工業は、ボロ株から上昇している石炭関連銘柄です。

同社の株価は、2020年10月には62円のボロ株となっており、奇遇にも石炭価格(ドル／トン)とほぼ同じ価格となっていました。

石炭価格の上昇を受けて、2021年に入ってからは上昇しており、2021年10月4日には162円まで上昇。

石炭価格とほぼ連動した推移となっており、この1年の最大上昇率は+161％です。

この他、石炭大手の【1514】住石ホールディングスも2020年10月から1年で最大+69％の上昇となっています。

一方、石炭価格の上昇を受けて、石炭火力発電の比率が高い【9506】東北電力の下落は止まらず、2021年10月には連日安値を更新しています。

3.石炭関連銘柄リスト

石炭関連銘柄より厳選した注目株をチェックしておきましょう。

4.オススメの石炭関連銘柄３選！

石炭価格の高止まりで注目が集まりそうなオススメの石炭関連銘柄を押さえておきましょう。

【1518】三井松島ホールディングス

三井松島ホールディングスは、石炭関連銘柄としては最もポピュラーな銘柄となります。

商社株だけあって配当利回りも高く、2021年には石炭株として大きく値上がりしたにも関わらず、2021年10月27日時点で3.08％の高配当銘柄となっています。石炭関連銘柄の長期投資には一押しの銘柄です。

【1514】住石ホールディングス

住石ホールディングスは、【3315】日本コークス工業と並んで代表的な石炭関連銘柄です。

石炭価格は長年に渡って安定していたことから注目が集まらなかったこともあり、住石ホールディングスと日本コークス工業はいずれも低位株となっています。

今後石炭価格がさらに上昇するような展開になれば、低位株からさらなる急騰も見えてきます。

【5019】出光興産

出光興産は、石油元売り大手のイメージが強いですが、オーストラリアとインドネシアで石炭鉱山開発を手掛けている石炭関連銘柄でもあります。

原油高はもちろん、石炭高でも恩恵を受けられる銘柄となっており、2020年10月から1年で+60％近い上昇となりました。配当利回りも3.67％(2021年10月27日時点)と高いこともポイントです。

なお同じく原油元売り大手のENEOSは、2021年5月に石炭事業からの撤退を発表しています。

5.まとめ

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原油や金属、レアメタル、レアアースといった資源価格の高騰が相次いでいることを受けて、資源開発関連銘柄の株価も上昇しています。

資源価格の上昇は世界経済リスクとなり、アフターコロナの日本経済にも悪影響が懸念されますが、資源開発関連銘柄をリスクヘッジに保有しておくのも悪くないかもしれません。

資源開発関連銘柄に注目していきましょう！

1.資源開発関連銘柄とは？

原油やレアメタル、レアアースといった資源価格の高騰を受けて、資源開発関連銘柄に注目が集まっています。

1-1.資源開発関連銘柄について

資源開発関連銘柄は、原油やメタンハイドレートなどのエネルギー資源開発を手掛ける銘柄、レアメタルやレアアースなどの鉱物資源開発を手掛ける銘柄、資源に強い商社株の3種類に大別されます。

日本は資源に乏しく、原油やLNG、石炭などの化石燃料のほぼ全てを輸入によって賄っています。

資源エネルギー庁の「総合エネルギー総計」によると、原油は99.7％、LNG(液化天然ガス)は97.5％、石炭は99.3％を海外に依存している状況です。
※出典：資源エネルギー庁

またEV(電気自動車)などに使われているリチウムイオン電池には、リチウムやコバルト、ニッケルなどのレアメタルが使用されていますが、この3種のレアメタルはいずれも輸入依存度100％となっています。

さらにスマホやEVなどの製造に欠かせないレアアースについても、中国への依存度が約6割となっており、かつて中国依存度が9割だったときに比べれば下がったものの、依然として中国リスクが高い状況に変わりありません。

日本にとっては、資源の安定供給に向けた取り組みは国家安全保障上においても欠かせないものとなっており、官民一体となって資源開発が進められています。

また日本近海にはメタンハイドレートやレアメタル、レアアースが眠っていることが確認されており、海底資源開発技術の発展にも期待が集まります。

1-2.世界的な資源価格の高騰を受けて、資源開発関連銘柄に投資資金が集まる！

2021年は世界経済の回復を受けて、半導体や木材、金属などありとあらゆる資源の価格が高騰していますが、原油やレアメタル、レアアースといった日本にとって重要な資源も例外ではありません。

特に、原油価格の上昇は顕著な形となっています。

最も代表的な原油先物価格として知られる「WTI原油先物価格」は、2020年4月には一時17ドル/バレルを下回っていましたが、2021年10月12日時点では80ドル/バレルを上回る水準まで上昇。
※出典：ブルームバーグ

皮肉なことに、原油価格は世界中で脱炭素やEVシフトが吹き荒れた2020年秋以降から上げ足を強めており、この1年間では約2倍の上昇となっています。

資源価格の上昇は世界中でインフレ要因となっており、物価が大きく上昇している欧米ではアフターコロナ明けの景気回復に水を差すことが懸念されている状況です。

日本でも資源価格の上昇は景気のネガティブ要因となることが懸念されており、インフレと景気悪化のスタグフレーションが懸念される声も一部の経済学者から出てきています。

一方、資源開発関連銘柄は、原油などの資源高を買い材料として上昇しており、岸田政権が誕生してから日経平均株価が大きく下げる局面となった中でも強さが目立っています。

2.資源開発関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

2021年に上がっている資源開発関連銘柄を見ていきましょう。

2-1.代表的な資源開発関連銘柄！【1605】INPEX(旧・国際石油開発帝石)

世界各地で原油・天然ガス開発生産を手掛ける【1605】INPEXは、代表的な資源開発関連銘柄です。なお、同社は2021年4月1日付けで、国際石油開発帝石株式会社から株式会社INPEXに社名を変更しました。

同社の株価は、2020年3月のコロナショック以降は低迷しており、2020年10月には489円まで下落。この1年は反発が続いており、2021年10月12日には991円まで回復しています。

この1年の上昇率は最大+102％となっており、日経平均が大きく下げた2021年9月から10月に掛けても、資源価格の高騰を材料に上昇しました。

原油開発を手掛ける銘柄としては、石油元売り大手の【5019】出光興産も、この1年で最大+51％となっています。

これらの原油開発を手掛ける資源開発関連銘柄は、原油高が株価にプラスとなる「原油高メリット関連銘柄」としても押さえておくようにしましょう。

2-2.日本株を代表する鉱山株！【5713】住友金属鉱山

世界各地で鉱山開発・製錬を行っている総合非鉄金属メーカーの【5713】住友金属鉱山は、レアアースやレアメタル開発でも注目される資源開発関連銘柄です。

同社は鉱物資源開発においては日本株を代表する銘柄であり、日本株で「鉱山株」と言えば同社を指すことが一般的です。

同社の株価は、2020年10月には一時3,149円を付けていましたが、2021年2月22日には5,584円まで上昇。金や銀、プラチナ価格と連動した形となりました。

この期間には最大+77％の上昇率となっています。

ただ、高値を付けてからは金銀プラチナ価格が落ち着いたことで下落しており、2021年10月時点では4,300円前後で推移しています。

資源開発関連銘柄では、資源に強い商社株も堅調な値動きとなっており、総合商社の中でも資源に強い【8031】三井物産は+70％、石炭商社の【1518】三井松島ホールディングスは+152％などとなっています。
※上昇率は2020年10月以降の安値から2021年10月12日までの高値の値。

資源開発関連銘柄は、アフターコロナの資源高を背景に、原油資源開発を手掛ける銘柄、鉱物資源開発を手掛ける銘柄、資源に強い商社株のいずれも上昇が目立つ状況です。

3.資源開発関連銘柄リスト

4.オススメの資源開発関連銘柄３選！

資源価格高騰のリスクヘッジとしてもオススメの資源開発関連銘柄を見ていきましょう。

【5020】ＥＮＥＯＳホールディングス

ＥＮＥＯＳホールディングスは、石油元売り最大手として知られていますが、世界中で石油・天然ガス・金属開発も手掛けている資源開発関連銘柄でもあります。

原油高に強い代表的な銘柄ですが、配当利回りが4.74％(2021年10月12日時点)と、高配当銘柄としてもおすすめです。

【5713】住友金属鉱山

住友金属鉱山は、国内最大の金鉱山である菱刈鉱山を運営するほか、世界各地で鉱山開発に取り組んでいることで知られる資源開発関連銘柄です。

金銀プラチナやレアアース、レアメタルといった鉱物資源開発に強い最有力銘柄となります。配当利回りも3.11％(2021年10月12日時点)と高配当銘柄となっています。

【8058】三菱商事

資源に強い総合商社としては、【8058】三菱商事、【8031】三井物産、【2768】双日の3社がマーケットで物色されやすい傾向があります。

いずれも配当利回り3％を超える高配当銘柄となっており、資源開発関連銘柄であることを抜きにしても長期投資におすすめの銘柄です。

5.まとめ

2021年の資源開発関連銘柄は、世界的な資源価格高騰を背景に上昇している銘柄が目立ちます。

原油などのエネルギー資源開発を手掛ける銘柄、レアメタルやレアアースなどの鉱物資源開発を手掛ける銘柄、資源に強い商社株のいずれも上昇しています。

特に岸田政権が誕生した2021年9月後半以降は、日経平均株価が大きく下げた一方で、資源開発関連銘柄は相場をけん引するセクターとなりました。

資源価格の高騰は、実体経済や株式市場にも悪影響を及ぼすことが懸念されていますが、資源開発関連銘柄にとっては追い風であり、リスクヘッジの投資資金が流入してくることも期待されます。

原油価格を始めとする資源価格にはアンテナを張っておき、資源開発関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。

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1.地熱発電関連銘柄とは？

脱炭素で注目される再生エネルギーの中でも、地熱発電に大きな注目が集まっています。

1-1.地熱発電とは？

1-2.2021年は地熱発電積極推進の動きが相次ぐ！

 2.地熱発電関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

脱炭素により世界的に再生可能エネルギーが注目され始めた2020年秋以降に大きく買われている地熱発電関連銘柄を見ていきましょう。

2-1.代表的な地熱発電関連銘柄！【7162】アストマックス

太陽光発電・地熱発電の再生可能エネルギー関連事業を手掛ける【7162】アストマックスは、地熱発電関連銘柄として物色されやすい銘柄です。

同社は太陽光発電事業が中心で、地熱発電はまだ事業化を目指している段階ですが、低位株の地熱発電関連銘柄ということで物色されやすくなっています。

同社の株価は、2020年9月初めには223円の低位株となっていましたが、2020年秋の再エネ相場で大きく買われ、2020年11月には400円まで急騰。

この2ヶ月で最大上昇率+79％。

ただ以降は下落し続けており、2021年8月23日には216円まで値を落としていました。

ところが、8月25日に経済産業省が地熱発電の調査を本格化すると報じられたことから、8月26日には一時310円まで再急騰。上記ニュース発表前日には230円を付けていましたが、1日で+34％のストップ高まで一時上昇。

同ニュースでは、ボーリングマシン大手の【6297】鉱研工業も+9％まで買われており、2021年8月時点では、【7162】アストマックスと【6297】鉱研工業の2銘柄が地熱発電関連銘柄として投資家に注目されている形が浮き彫りとなりました。

今後も、この2銘柄は地熱発電関連銘柄として要チェックしておきましょう。

2-2.地熱発電も手掛ける再エネ株！【9519】レノバ

3.地熱発電関連銘柄リスト

4.オススメの地熱発電関連銘柄３選！

再生エネルギー株の一角として押さえておきたいオススメの地熱発電関連銘柄を見ていきましょう。

【7162】アストマックス

市場	東証ジャスダック
企業概要	再生可能エネルギー事業や電力取引事業を手掛ける。

アストマックスは、地熱発電関連ニュースで物色されやすくなっている地熱発電関連銘柄です。

太陽光発電が事業の中心で、地熱発電は事業化を目指している段階ですが、低位株ということもありマーケットでは物色されやすくなっています。

ただ低位株急騰が期待できる反面、リスクも相応に高い銘柄であることは留意しておきましょう。

【6297】鉱研工業

市場	東証ジャスダック
企業概要	地下開発ボーリングマシン大手。温泉開発や地下水活用に強み。

鉱研工業は、温泉開発や地下水活用に強みを持つボーリングマシン大手であることから、地熱発電関連銘柄に位置付けられています。

ジャスダックの低位株であることもあり、【7162】アストマックスと並んで地熱発電関連ニュースで物色されやすい銘柄です。

【9519】レノバ

市場	東証一部
企業概要	再生エネルギー施設を日本全国で開発・運営する。

レノバは地熱発電を始め、太陽光発電やバイオマス発電、洋上風力発電も手掛けている再生可能エネルギー企業です。

脱炭素を象徴する銘柄となっており、再生エネルギー株としては必ず押さえておかなければいけない銘柄です。

5.まとめ

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