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【3036】アルコニクスは1.51倍！【5724】アサカ理研は1.98倍！【6330】東洋エンジニアリングは2.13倍！【6269】三井海洋開発は2.21倍！

中国がトランプ関税への報復でレアアースの輸出規制をしたことを受けて、レアアース関連銘柄が買われています。

レアアース関連銘柄は、南鳥島沖の海底泥採掘・商社株・都市鉱山の3テーマに関連する銘柄が物色されやすい傾向が見られます。

レアアース関連銘柄に注目していきましょう！

1.レアアース関連銘柄とは？

レアアース関連銘柄が、中国のレアアース輸出規制強化を受けてマーケットで注目されています。

1-1.レアアースとは？

レアアースとは、希少金属レアメタルのうち、希土類に分類される17元素の総称です。

レアアースには、ネオジム(Nd)やセリウム(Ce)、ジスプロシウム(Dy)、イットリウム(Y)など17元素があり、スマートフォンやEV(電気自動車)の製造に欠かせない元素となっています。

レアアースの生産量は2023年時点で中国が約7割弱を占めており、埋蔵量で見ても世界のレアアースの半数は中国に埋まっています。

レアアースは、中国リスクが高い材料となっており、中国リスクの軽減は国家安全保障上の課題の一つです。

2010年には、日本と中国の間で、尖閣諸島を巡る対立が過熱したことを受けて、中国が日本向けレアアースの輸出を停止する事態に発展しました。

日本政府は、日米豪印の4ヶ国で構成される「クアッド」で、レアアース調達の協力方針を強めるなど、中国リスクの軽減に動いています。

また、日本の排他的経済水域（EEZ）の海底には、レアアースを豊富に含む泥や岩石が分布しており、海底鉱山からのレアアース調達も注目されるトピックです。

今回注目していくレアアース関連銘柄は、レアアースを扱っている「商社株」、海底レアアースの採掘事業を手掛ける銘柄、スマホや家電に使われているレアアースをリサイクルする「都市鉱山」銘柄などが中心となります。

1-2.中国がトランプ関税への報復でレアアース輸出規制をした

アメリカ・トランプ政権による「トランプ関税」は、レアアースにも大きな影響を与えています。

中国政府は2025年4月、サマリウム、ガドリニウム、テルビウム、ジスプロシウム、ルテチウム、スカンジウム、イットリウムの7種のレアアース関連品目に関する輸出を規制し、当局の許可がない限り輸出できない状態としました。

特に、ジスプロシウムやテルビウムは、EVに利用されることもあり、自動車大手スズキは小型車『スイフト』の生産を一時停止する事態となりました。

アメリカと中国は6月27日にレアアースの供給を再開することで合意し、世界の自動車サプライチェーンは元通りになりつつありますが、レアアースの中国リスクが表面化した形です。

日本政府は、レアアースの調達を中国以外にも分散するとともに、海底発掘の動きも強化しています。

2025年7月1日付の日経新聞電子版では「南鳥島沖レアアースを26年1月試掘へ　海洋機構、国産資源開発狙う」と報じられました。

2025年7月16日付の日経新聞電子版でも「深海探査機の母船新造　政府、レアアース開発推進へ26年度予算計上」と報じられており、2026年1月に南鳥島沖でレアアース試験掘削を始めるとのことです。

今回の試験採掘では、地球深部探査船「ちきゅう」を使い、海面下5,500メートルにあるレアアースを含む泥を回収し、成功すれば世界初となります。

2.レアアース関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

2025年に買われているレアアース関連銘柄を見ていきましょう。

2-1.レアアースの海底採掘で期待！【6269】三井海洋開発

【6269】三井海洋開発は、石油やガスの浮体式生産貯蔵設備で世界的に定評がある、海洋開発のトップ企業です。

同社は、レアアースの海底採掘で期待されるレアアース関連銘柄の最右翼となります。

同社の株価は、トランプ関税ショックで安値を付けた2025年4月7日の3,135円から3ヶ月、一貫した右肩上がりの上昇となり、7月7日には6,940円まで上がりました。

この期間の上昇率は2.21倍です。

トランプ関税への報復となった中国のレアアース輸出規制で、レアアース関連銘柄として買われたと見てよいでしょう。

また、海底6,000mからレアアース泥を回収するシステムの技術開発を手掛けている【6330】東洋エンジニアリングも、同期間に2.13倍(530円→1,130円)の上昇となっています。

2-2.レアアースを扱う商社！【3036】アルコニクス

【3036】アルコニクスは、レアアースなどの非鉄金属を取り扱う商社で、レアアース関連銘柄に位置付けられています。

同社の株価は、トランプ関税ショックの2025年4月7日には1,339円の年初来安値まで売られましたが、その後は急反発し、7月17日には2,024円まで上昇しています。

トランプ関税ショックからの上昇率は最大1.51倍となっており、こちらもレアアース関連銘柄として買われたと見てよいでしょう。

上記銘柄に加えて、都市鉱山株の【5724】アサカ理研もトランプ関税ショックから最大1.98倍(699円→1,386円)の反発となっています。

3.主要レアアース関連銘柄チェックリスト

レアアース関連銘柄より厳選した注目株をチェックしておきましょう。

4.おすすめのレアアース関連銘柄3選

おすすめのレアアース関連銘柄について解説していきます。

【6269】三井海洋開発

三井海洋開発は、レアアースの海洋開発で最注目のレアアース関連銘柄です。また、【6330】東洋エンジニアリングも海底採掘で注目されています。政府が2026年1月に行う予定の、南鳥島沖でのレアアース採掘と合わせて注目しておきましょう。

【3036】アルコニクス

レアアースに強い商社株としては、【3036】アルコニクスが最も物色されている傾向があります。なお、5大総合商社株の中では、【8015】豊田通商と【8031】三井物産の名前が出やすいですが、レアアース事業が株価や業績に及ぼす影響は限定的かと思われます。

【5724】アサカ理研

使用済みのスマホや家電から貴金属を回収する「都市鉱山」に関連する銘柄も、レアアース関連銘柄の一角です。アサカ理研は、都市鉱山株の中でもレアアース関連銘柄として反応しやすくなっています。

5.まとめ

レアアース関連銘柄は、中国がトランプ関税への報復でレアアースの輸出規制を発表した2025年4月以降に大きく買われています。

レアアース関連銘柄は、トランプ関税ショック後の反発率としては、全テーマ株の中でもトップクラスとなっており、注目度が高いと言えます。

物色されているレアアース関連銘柄を見ると、南鳥島沖の海底泥採掘・商社株・都市鉱山のいずれかに該当する銘柄です。

日本政府は、レアアースで脱中国を進めており、2026年1月には南鳥島沖の海底泥からレアアースを試掘するとのことで、今後も注目されそうです。

レアアースに関するニュースにはアンテナを張っておき、レアアース関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。

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必読必須の厳選３記事

• 【最新版】ボロ株のお宝候補銘柄まとめ
• 2025年のテンバガー候補銘柄を予測！

全固体電池は、EV(電気自動車)で出遅れている日本の自動車会社の切り札として、世界中の投資家から注目されています。

トヨタ自動車は、2030年までにEVの世界販売台数を350万台とするとともに、EV向けの全固体電池を2027年までに実用化する方針です。

全固体電池関連銘柄は、トヨタの全固体電池ニュースを受けて急騰する傾向がありますが、2024年には特に大きな動きはありませんでした。

全固体電池関連銘柄に注目していきましょう！

1.全固体電池関連銘柄とは？

トヨタをはじめとする日本車のEV戦略の切り札として、全固体電池への期待はより高まっています。

1-1.全固体電池とは？

現行のリチウムイオン電池は、「正極板」と「負極板」の間に、ショート防止のための「セパレーター」があり、全体に「電解液」が充填された構造が一般的です。

全固体電池は、電解液の代わりに固体電解質を使うため、液漏れの心配がなく、セパレーターが不要となります。

全固体電池では、電解液では使えなかった高性能電極材料を使えるようになるため、大容量かつ高出力が実現でき、高耐熱や高速充電、長寿命化、低コスト化などもメリットです。

特に、全固体電池は、現行のEV(電気自動車)の弱点である、航続距離の短さや充電時間の長さを解決できると期待されています。

日本車は世界の自動車市場で強いものの、EVでは出遅れています。

経済産業省によると、2023年の企業別のEVシェアは中国系が43％、米国系が29％、欧州系が19％の一方で、日系は3％です。

日本の自動車会社は、テスラモーターズやBYDといった世界的EV企業に比べて遅れているものの、トヨタは全固体電池の特許数で世界トップを誇ります。

全固体電池関連銘柄は、東証で長らく注目されているテーマ株となっており、全固体電池の材料を手掛ける銘柄を中心に、EV関連の文脈で連想される展開が大半です。

ただ、全固体電池は未完成の技術であるため、中小株については期待感先行で急騰・暴落しやすいテーマ株であることには注意しておきましょう。

1-2.全固体電池関連銘柄は2025年以降のトヨタの動向に注目！

全固体電池は、トヨタ自動車の動向に注目が集まります。

トヨタは2021年末に、2030年までにEVの世界販売台数を350万台にする目標を発表しました。

2023年6月には、EV向けの全固体電池を2027年までに実用化する方針を明らかにしました。

トヨタの全固体電池は、10分以下でフル充電でき、航続距離は従来のEVの約2倍となる1,000キロ程度を目指しているとのことです。

トヨタの全固体電池でカギを握るのは、固体電解質が開発できるかどうかです。

2024年には、トヨタは全固体電池に関して、特に目新しい情報は発表していません。

トヨタ以外の自動車会社も全固体電池の開発を進めています。

日産自動車は2024年4月、横浜工場に敷設するパイロットラインを公開しました。

ホンダは2024年11月、全固体電池の量産化に向けて独自に研究開発を進めているパイロットラインを初公開しました。

ただ、2024年には全固体電池に関する大きな情報は特になく、全固体電池関連銘柄は盛り上がりに欠けたと言わざるを得ません。

全固体電池への投資家の期待は高いため、2025年以降、全固体電池のニュースに注目しておきましょう。

2.全固体電池関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

2024年の全固体電池関連銘柄の動向を見ていきましょう。

2-1.全固体電池の動向を握る！【7203】トヨタ自動車

まずは、全固体電池の動向を握る【7203】トヨタ自動車の2024年の株価動向を見ていきましょう。

トヨタの株価は、2024年1月初値は2,605円を付けており、3月27日には3,891円まで上昇して、上場来高値を更新しました。

ただ、その後は下落となり、日銀利上げの急激な円高による8月の日本株暴落の際には、一時2,183円まで下落。

2024年12月12日終値時点でも2,718.5円となっており、2024年高値から見ると-30％程度下げたままです。

とはいえ、2024年始値よりは高く、2023年以前から投資している投資家は全員が利益になっている水準ではあります。

トヨタは全固体電池に関する大きな発表は特にしておらず、2024年の全固体電池関連銘柄は無風状態だったと言えます。

2-2.全固体電池ベンチャーに出資！【7220】武蔵精密工業

2024年には、全固体電池関連銘柄で上昇している銘柄は特に見当たらない1年となりました。

唯一、全固体電池関連銘柄の中で大きく上げたと言える銘柄が、【7220】武蔵精密工業です。

武蔵精密工業は、シャフトやギアを主力に手掛けるホンダ系の4輪・2輪部品メーカーです。

同社は、電池ではなくシャフトやギアを手掛けている自動車部品企業のため、直接的には全固体電池を手掛けていません。

ただ、同社は、米国シリコンバレーのベンチャー企業で、独自の3Dプリント技術を活用した全固体電池の開発を手掛けるKeraCel社に出資していることから、全固体電池関連銘柄に位置付けられます。

武蔵精密工業の株価は、2024年1月には1,501円を付けていました。

11月7日発表の決算が下方修正となったものの急伸し、12月5日には4,355円まで上昇しました。

年間上昇率2.90倍となっており、全固体電池関連銘柄の中では最も高くなっています。

ただ、全固体電池を材料にした上昇とは言えません。

2023年6月に、トヨタが2027年までに全固体電池を実用化する方針を発表した際には、トヨタを含めた全固体電池関連銘柄はほぼ全面高となりましたが、2024年にはこのようなニュースはありませんでした。

3.全固体電池関連銘柄リスト

4.オススメの全固体電池関連銘柄３選！

EV関連株としても注目・オススメの全固体電池関連銘柄を押さえておきましょう。

【7203】トヨタ自動車

トヨタ自動車は、全固体電池のカギを握る全固体電池関連銘柄の最有力銘柄です。

トヨタ株に投資しなくても、全固体電池関連銘柄の動向を探る上では必ずチェックしておきましょう。

2024年は高値からの下落が目立ちましたが、それでも2023年以前の全ての年よりも高い株価水準となっています。

全固体電池関連銘柄であることを抜きにしても、日本株を代表する銘柄として長期投資におすすめです。

配当利回りも3.31％(2024年12月12日終値時点)の高配当銘柄です。

【6981】村田製作所

トヨタに次ぐ全固体電池関連銘柄としては、自動車メーカーでは【7267】ホンダ、部品メーカーでは全固体電池の特許数で強い村田製作所や【6752】パナソニック　ホールディングスが挙げられます。

ただ、いずれの銘柄も、トヨタに比べると全固体電池への影響力は格段に落ちます。

【6292】カワタ

カワタや【6584】三櫻工業、【5218】オハラといった中小株の全固体電池関連銘柄は、全固体電池のニュースを受けて投機的に物色される傾向があります。

カワタは、2023年6月に、トヨタが2027年までに全固体電池を実用化する方針を発表したことを受けて、1ヶ月で30％以上の上昇となりました。

ただ、これらの銘柄は、期待感先行で急騰し、暴落もしやすいため注意しておきましょう。

5.まとめ

2024年には、全固体電池に関する大きなニュースはなく、全固体電池関連銘柄に大きな動きはありませんでした。

全固体電池の開発は、世界の自動車産業にも大きな影響を与えるため、世界中の投資家が注目している自動車関連トピックの一つとなっています。

特に、トヨタ自動車のEV戦略および全固体電池に関するニュースは、全固体電池関連銘柄の動向にも大きく左右します。

2024年には全固体電池に関して大きな動きはありませんでしたが、2025年には全固体電池の大ニュースが発表される可能性は小さくありません。

トヨタの全固体電池開発に関するニュースにはアンテナを張っておき、全固体電池関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。

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【6502】東芝は+46％！【6338】タカトリは+492％！(コロナショックから2年半で+1,804％！！！)

パワー半導体関連銘柄は、EVシフトや半導体不足を背景に2020年から2021年に掛けて大きく買われましたが、2022年は半導体株の不調もあり売られている銘柄が目立ちます。

2022年後半に掛けて、半導体株も調整局面から反発に向かう展開となっており、パワー半導体関連銘柄にも反発の兆しが見え始めてきています。

パワー半導体関連銘柄に注目していきましょう！

1.パワー半導体関連銘柄とは？

EVシフトや脱炭素を背景に、パワー半導体の需要も急増しています。

1-1.パワー半導体とは？

パワー半導体は、パソコンやテレビ、エアコンといった、電源供給を必要とするさまざまな家電製品に使われており、近年はEV(電気自動車)シフトや脱炭素による需要急増も期待されています。

メモリやLSIといった一般的な半導体は、演算や記憶をすることに最適化されている「脳」の役割を果たす一方で、パワー半導体は機器を動作する「筋肉」の役割を果たすものです。

パワー半導体は、半導体分野の中でも日本企業が強みを持つ領域です。

ロンドンの調査会社informaの発表によると、2021年のパワー半導体の売上高トップ10企業の内、4位が【6503】三菱電機、5位が【6504】富士電機、6位が【6502】東芝、9位が【6723】ルネサスエレクトロニクス、10位が【6963】ロームとなっています。

ただ、日本のパワー半導体大手企業は分散しており、パワー半導体世界トップのInfineon社などに比べると、スケールメリットを生かせないことが課題として指摘されています。

半導体製造装置関連銘柄を要チェック！世界的な半導体不足で特需発生！？

2021年1月22日

半導体関連銘柄は生成AIバブル崩壊で暴落も最重要テーマ株に変わりなし！

2025年5月15日

1-2.パワー半導体関連銘柄は、2021年11月以降は失速していたが反発が始まりそう

パワー半導体関連銘柄は、2020年秋に脱炭素を背景としたEVシフトや再エネ推進の動きを受けて需要が急増すると期待されたことから急伸しました。

2021年には世界的な半導体不足が重なったこともあり、半導体株とともに一段高に。

しかし、2021年11月に米国FRBがインフレ対策のための利上げ路線に舵を切ったことで、バブル状態となっていた半導体株は急落。

パワー半導体関連銘柄も煽りを受ける形となり、2021年11月以降は調整局面となっています。

ただ、パワー半導体関連銘柄は、半導体製造装置などの半導体株に比べると、2021年の上昇も緩やかだった分、2022年の下落も緩やかとなっています。

2022年10月から11月に掛けては、半導体株は調整局面から反発に向かう展開となりつつあり、パワー半導体関連銘柄にも反発の兆しが出てきている状況です。

パワー半導体関連銘柄は、半導体株ほどは2022年に売られなかったため、含み損を抱えた投資家の「やれやれ売り」が出にくいことで高値を探りやすいことも注目要因の一つと言えます。

 2.パワー半導体関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

2022年のパワー半導体関連銘柄の値動きを見ていきましょう。

2-1.パワー半導体世界6位！【6502】東芝

パワー半導体の世界的企業としては、4位の【6503】三菱電機、5位の【6504】富士電機、6位の【6502】東芝、9位の【6723】ルネサスエレクトロニクス、10位の【6963】ロームの5社が挙げられます。

この中で、パワー半導体関連銘柄として物色されやすいのは、【6504】富士電機と【6502】東芝の2銘柄です。

三菱電機は事業規模全体に比べるとパワー半導体事業は小さいため注目されず、ルネサスエレクトロニクスは車載用半導体がメイン事業であり、ロームも電子部品の一つとしてパワー半導体を手掛けているという印象から、純粋なパワー半導体関連銘柄としては物色されづらくなっています。

東芝は、稼ぎ頭だった半導体メモリ事業を売却したことで半導体株の一角からは格落ちになってしまいましたが、主力事業としてパワー半導体に注力しています。

東芝の株価は、世界的なEVシフトの2020年10月に付けていた2,621円から上昇し続けており、2022年6月には5,938円まで上昇しました。

2022年の最大上昇率で見ても、+46％(3,990円→5,852円)です。

また、富士電機は、2022年は横ばいとなっていますが、半導体不足の2020年から2021年に掛けては2倍以上の上昇となっています。

2-2.2年半でテンバガー達成！【6338】タカトリ

2022年のパワー半導体関連銘柄は、2020～2021年に大きく買われた反動から下落が目立つ情勢となっています。

ただ、半導体製造装置メーカーの【6338】タカトリは、半導体株への逆風を全く感じさせない急騰が続いています。

同社は、半導体製造装置関連銘柄であるとともに、パワー半導体向けＳｉＣ材料切断加工装置を手掛けているパワー半導体関連銘柄です。

同社の株価は、コロナショック時には315円を付けていましたが、2年半に渡って上昇が続いており、2022年11月9日には6,000円まで上昇しました。

コロナショックからの2年半で19.04倍(+1,804％)の上昇となり、2022年の安値(1,012円)から見ても+492％の上昇率となっています。

2022年にはレーザーテックですらも大きな下落となった半導体製造装置メーカーやパワー半導体関連銘柄の中でも、唯一異次元の上昇を続けている半導体株です。

3.パワー半導体関連銘柄リスト

パワー半導体関連銘柄より厳選の注目株をチェックしていきましょう。

 4.オススメのパワー半導体関連銘柄３選！

EV株や半導体株の一角としてもオススメのパワー半導体関連銘柄を押さえておきましょう。

【6504】富士電機

富士電機は、エネルギーやファクトリーオートメーションなどのパワエレシステムに強い重電大手で、パワー半導体世界5位のパワー半導体関連銘柄です。

2022年は横ばいとなっていますが、パワー半導体大手の銘柄としては特に物色されやすい銘柄です。

【6502】東芝

東芝は、東芝メモリ(現・キオクシア)を売却したことから半導体株としては格落ちとなってしまいましたが、パワー半導体では世界6位となっているパワー半導体関連銘柄です。

東芝株はコロナショック以降好調で、配当利回りも5.86％(2022年11月9日終値時点)となっている高配当株でもあります。

【6338】タカトリ

タカトリは、パワー半導体向けＳｉＣ材料切断加工装置を手掛けていることからパワー半導体関連銘柄に位置付けられる銘柄です。

半導体製造装置関連銘柄・パワー半導体関連銘柄のいずれにおいても、2022年に最も注目されている半導体株となっており、デイトレーダーやスイングトレーダーに人気の銘柄となっています。

ただ、既に株価は急騰しきっている状態であるため、これから長期投資をするにはリスクが非常に高い点には注意しておきましょう。

5.まとめ

パワー半導体関連銘柄は、EVシフトや半導体不足を背景に2020年から2021年に掛けては大きく買われましたが、【6338】タカトリは例外として、2022年は半導体株の不調もあり売られている銘柄が目立つ展開となっています。

ただ、2022年後半に掛けて、半導体株は調整局面から反発に向かう展開となっており、パワー半導体関連銘柄にも反発の兆しとなる動きが見え始めてきています。

パワー半導体は、半導体分野においては半導体製造装置やシリコンウエハーなどと並んで、日本企業が強みを持つ分野であることから、今後も注目テーマ株であることには変わりません。

特に、EVシフトや再エネ推進といった世界的な脱炭素の中で、パワー半導体の重要性が増していくことは間違いないでしょう。

パワー半導体に関するニュースにはアンテナを張っておき、パワー半導体関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。

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【6844】新電元工業は+114％！

脱炭素を背景とした世界的なEVシフトの流れは確実なものとなっていますが、EV普及のカギを握るのが、急速充電に対応した電気自動車充電器です。

電気自動車充電器関連銘柄は、EV向け電池と並んで主要なEVテーマ株となっており、2020年秋のEV相場でも大きく買われました。

電気自動車充電器関連銘柄に注目していきましょう！

1.電気自動車充電器関連銘柄とは？

電気自動車充電器は、EV(電気自動車)が本格的に普及していく上での最重要インフラであり、代表的なEVテーマ株となっています。

1-1.電気自動車充電器とは？

日米欧先進国では、2030年代までにガソリン車の新規販売が禁止される方針となっており、EVシフトは2020年代の産業構造をガラリと変えてしまう可能性があります。

EVシフトはマーケットでも最注目テーマの一つとなっており、アメリカのEV大手テスラモーターズの時価総額は、トヨタの4倍以上に上り、アメリカの巨大IT企業GAFAMと並ぶ規模となりました。

ただ、世界的にEVが普及していく流れはほぼ間違いないものの、EVが本格的に普及していくにあたっては障害が多いことも確かです。

特に、充電時間が長いこと、EV充電インフラの不足、航続時間の短さ、車両価格が高いことなどは、ガソリン車と比べたEVのデメリットとされます。

今回注目していく電気自動車充電器は、EVへの充電をいかに安く効率的に行えるかという点でカギとなるものです。

電気自動車充電器には「普通充電」と「急速充電」があります。特に注目されているのは、短時間でEVへの充電が行える「急速充電」です。

このため、電気自動車充電器関連銘柄は、「EV急速充電器関連銘柄」と呼ばれることもあります。

1-2.政府は2030年までにEV向け急速充電器を3万基設置する目標を掲げる！

2.電気自動車充電器関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

2-1.急速充電器を手掛ける！【6844】新電元工業

車載・産機向けパワー半導体企業の【6844】新電元工業は、2021年に買われている電気自動車充電器関連銘柄です。

同社は、EV/PHEV車用大出力急速充電器「SDQCシリーズ」を手掛けていることで知られています。

同社の株価は、2020年秋のEVシフトでは出遅れていましたが、2021年に入ってから買われています。

2021年1月初めに2,462円の安値を付けていた同社の株価は、6月17日には5,270円まで上昇。

2021年の最大上昇率は+114％となっており、2021年12月初め時点では3,600円前後で推移しています。

2-2.代表的な電気自動車充電器関連銘柄！【6996】ニチコン

コンデンサメーカー大手の【6996】ニチコンは、代表的な電気自動車充電器関連銘柄です。

同社は、電気自動車用省スペース型急速充電器やEVを家庭用蓄電池として使えるようにするV2Hシステム「EVパワーステーション」を手掛けていることで知られています。

同社の株価は、2020年秋のEV相場で買われ、2020年9月に付けていた803円から2021年1月には1,556円まで上昇しました。

しかし、2021年に入ってからは調整局面となっており、2021年12月時点では1,300円前後で推移しています。

電気自動車充電器関連銘柄としては、【5986】モリテック　スチールと【6617】東光高岳の2銘柄も2020年10月から12月に掛けてのEV相場で大きく買われました。

しかし、両銘柄ともに2021年には下落しています。

3.電気自動車充電器関連銘柄リスト

4.オススメの電気自動車充電器関連銘柄３選！

EVテーマ株としてもオススメの電気自動車充電器関連銘柄を押さえておきましょう。

【6844】新電元工業

新電元工業は、電気自動車充電器も手掛けているパワー半導体企業です。

「パワー半導体×電気自動車充電器」というテーマ株的にも珍しい銘柄となっています。

【6996】ニチコンと並んで、EV用急速充電器を手掛けている筆頭銘柄です。

【6617】東光高岳

東光高岳は、急速充電器やEV用パワーコンディショナ（V2H）を手掛けており、配当利回りの高さも魅力の電気自動車充電器関連銘柄です。

配当利回りは、2021年12月8日時点で3.61％の高配当株となっています。EV銘柄で高配当金投資をしたい場合には欠かせない銘柄です。

【7203】トヨタ自動車

トヨタ自動車は、EV向け急速充電器スタンド「G-Station II」を展開しており、電気自動車充電器関連銘柄にも位置付けられます。

電気自動車充電器関連銘柄という小さな枠組みではなく、EV関連銘柄という、より大きな枠組みで最注目の銘柄であることは間違いありません。

トヨタの電気自動車「TOYOTA bZ」が始動することもあり、今後もトヨタのEV戦略には要注目です。

5.まとめ

電気自動車充電器関連銘柄は、世界的なEV相場となった2020年10月から12月に掛けては大きく買われましたが、2021年は調整局面となっている状況です。

ただ、EV相場の3ヶ月で急騰した反動から、2021年が調整局面となったと考えれば、2022年以降に電気自動車充電器関連銘柄が上昇トレンドに乗っていく流れになることも考えられます。

世界的なEVシフトの流れは間違いなく、電気自動車充電器の需要が否応にも高まっていくことは確実な情勢です。

トヨタ自動車もEVシリーズ「トヨタbZ」を発表し、全固体電池という投資家注目の材料も控えていることから、EVテーマ株全体が買われる展開になってもおかしくありません。

急速充電器などEVに関するニュースにはアンテナを張っておき、電気自動車充電器関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。

何かと話題の米Tesla（テスラ）！日本の関連銘柄動向も気になるところ！

2018年6月15日

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2020年秋に世界中に吹き荒れたEVシフトの流れを受けて、EVの心臓部分とも言えるリチウムイオン電池関連銘柄は大きな上昇となっています。

2021年9月には、トヨタが新型リチウムイオン電池を含むEV電池に1.5兆円の巨額投資をすることを発表したことから、日本企業のEVシフトが大きく進展することが期待されます。

 1.リチウムイオン電池関連銘柄とは？

リチウムイオン電池関連銘柄は、EVシフトのカギを握るテーマ株として注目されています。

1-1.リチウムイオン電池とは？

リチウムイオン電池は小型で大容量の電力を蓄えられることから、スマホやPCのバッテリーなど多くの電化製品に使われており、ロボットや工場といった産業用途でも幅広く使われています。

特にスマホの発展にリチウムイオン電池が果たした役割は大きく、2019年にはリチウムイオン電池の開発に貢献した吉野彰さんら3名がノーベル化学賞を受賞しました。

現在リチウムイオン電池が注目されている背景には、世界中で進むEV(電気自動車)シフトがあります。

EVの課題となっている航続距離や安全性、充電時間を解決できるかどうかは電池のイノベーションに掛かっており、リチウムイオン電池はEVの心臓部とも言える最重要部材です。

EV向け電池としては、全固体電池やナトリウムイオン電池といった次世代電池も注目を集めていますが、リチウムイオン電池の改良やコストダウンも進んでいます。

現にテスラモーターズの「テスラモデル3」に使われているバッテリーはリチウムイオン電池であり、日産自動車のリーフGのバッテリーもリチウムイオン電池です。

将来的には、EV向け電池は全固体電池などの次世代電池に置き換わっていくものと見られますが、当面はまだリチウムイオン電池が優位な状態が続くと考えられます。

1-2.トヨタがEV電池に1.5兆円の巨額投資を発表した！

今回注目していくリチウムイオン電池関連銘柄は、リチウムイオン電池を手掛ける電池メーカーや材料メーカーから構成されるテーマ株となっており、EV系テーマ株の最右翼として注目されています。

世界中に脱炭素とEVシフトが吹き荒れた2020年秋以降、世界中の自動車メーカーはEV化が待ったなしの状況です。

トヨタ自動車は2021年9月9日、EV用車載電池の開発・生産に、2030年までに約1兆5000億円を投資することを発表しました。

トヨタのEV電池というと、トヨタが世界一の特許を持つ全固体電池に注目が集まりがちですが、トヨタは新型リチウムイオン電池にも力を入れるようです。

トヨタは、1兆円を生産ラインの増強に振り向けて生産ラインを30倍以上に引き上げ、2020年代前半に全固体電池をハイブリッド車で採用し、2020年代後半に新型リチウムイオン電池を投入する計画としています。

トヨタの巨額投資のニュースを受けて、リチウムイオン電池関連銘柄や全固体電池関連銘柄は物色されました。

リチウムイオン電池関連銘柄は、今後のトヨタのEV戦略にも左右されていくことになりそうです。

 2.リチウムイオン電池関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

EVシフトとなった2020年秋から1年で大きく上昇したリチウムイオン電池関連銘柄を見ていきましょう。

2-1.リチウムイオン電池関連銘柄の代表株！【6752】パナソニック

総合家電大手の【6752】パナソニックは、トヨタのEV戦略でも注目されるリチウムイオン関連銘柄の代表株です。

同社は車載向けリチウムイオン電池で中国のCATL、韓国のLG化学に次ぐ世界シェアを誇っており、トヨタとの合弁会社プライム プラネット エナジー&ソリューションズ株式会社はトヨタのEV戦略のカギを握ります。

パナソニックの株価は、2020年9月には888.8円を付けていましたが、世界的なEVシフトを受けて2021年2月15日には1,520.0円まで上昇。

2020年秋のEV相場では+71％の最大上昇率となっており、2021年に入ってからは横ばいに。2021年9月時点では1,400円前後で推移しています。

なお、同じく車載向けに強いリチウムイオン電池メーカーの【6674】ジーエス・ユアサ　コーポレーションも、2020年9月から2021年2月に掛けて最大+95％の上昇となっています。

2-2.リチウムイオン電池材料メーカー！【3891】ニッポン高度紙工業

アルミ電解コンデンサ用セパレーターで世界シェアトップの【3891】ニッポン高度紙工業は、2020年秋から2021年に掛けて最も大きく上昇したリチウムイオン電池関連銘柄の一つです。

同社はリチウムイオン電池セパレーターを手掛けていることから、リチウムイオン電池の材料メーカーとして知られています。

同社の株価は、2020年9月に1,220円を付けていましたが、EVシフトを受けて急騰。2021年に入ってからも上昇し続け、8月3日には4,250円まで上昇しました。

この1年で最大+248％の上昇率となっています。

この他、リチウムイオン電池の材料メーカーとしては、【4023】クレハが+81％、【4080】田中化学研究所が+87％、【4100】戸田工業が+103％など上昇した銘柄が目立ちます。
※いずれも2020年9月末から2021年9月10日までの最大上昇率。

世界中にEVシフトが巻き起こった2020年秋から1年で、リチウムイオン電池関連銘柄は電池メーカー・材料メーカーともに多くの銘柄が好調な推移となっていると言ってよいでしょう。

3.主要リチウムイオン電池関連銘柄チェックリスト

リチウムイオン電池関連銘柄は、正極材、負極材、セパレータ、導電助剤などの材料の製造・開発メーカー、リチウムイオン電池会社に出資した会社など多岐に渡ります。

 4.オススメのリチウムイオン電池関連銘柄３選！

【6752】パナソニック

パナソニックは、車載向けリチウムイオン電池で世界シェア3位の代表的なリチウムイオン電池関連銘柄です。

トヨタとの合弁会社プライム プラネット エナジー&ソリューションズ株式会社はトヨタのEV戦略のカギを握ることからも注目の銘柄です。

投資初心者の方がリチウムイオン電池関連銘柄に迷ったら、こちらの銘柄を選んでおけば問題ないでしょう。

【4080】田中化学研究所

田中化学研究所は、リチウムイオン電池正極材料に強く、材料メーカーとしては代表的なリチウムイオン電池関連銘柄となっています。

リチウムイオン電池関連ニュースが流れると、特に物色されやすい銘柄です。【4100】戸田工業や【4023】クレハなどともに、材料メーカーとして押さえておきましょう。

【3891】ニッポン高度紙工業

ニッポン高度紙工業は、2020年秋のEVシフト以降、最も大きく買われているリチウムイオン電池関連銘柄です。

ジャスダック銘柄で値動きが大きくなりやすいハイリスク銘柄であるため、デイトレードやスイングトレードといった短期投資におすすめの銘柄となります。

5.まとめ

リチウムイオン電池関連銘柄は、2020年秋のEVシフトをきっかけに、電池メーカー・材料メーカーともに好調に上昇している銘柄が目立ちます。

2021年9月には、トヨタが新型リチウムイオン電池を含むEV電池に1.5兆円の巨額投資を発表したことから、リチウムイオン電池関連銘柄により大きな注目が集まることにも期待です。

EV電池としては、全固体電池に代表される次世代電池が注目を集めていますが、リチウムイオン電池の改良やコストダウンも進んでいることから、まだしばらくはリチウムイオン電池に優位がある状態が続くと見られます。

トヨタのEV戦略を始めとするEVに関するニュースにはアンテナを張っておき、リチウムイオン電池関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。

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新型MIRAI発表で【7203】トヨタ自動車は+10％！【8088】岩谷産業は+98％！【3441】山王は+425％！！

世界的な環境政策重視の流れから、日本政府は水素エネルギーを積極活用する方針を示したことで、水素を手掛ける銘柄で構成される燃料電池車（FCV）関連銘柄が買われています。

燃料電池車（FCV）は水素ステーションのインフラ問題などがネックとなるものの、電気自動車（EV）に比べて航続距離が長く、補給時間が短いなど強みも多くあります。

燃料電池車（FCV）関連銘柄に注目していきましょう！

1.燃料電池車（FCV）関連銘柄とは？

日本政府が水素エネルギー推進の方針を打ち出したこともあり、燃料電池車（FCV）に大きな注目が集まっています。

1-1.燃料電池車（FCV）とは？

なおそもそも燃料電池とは、水素と酸素を化学反応させて発電する電池のことです。

ガソリン車がガソリンスタンドで燃料を補給するように、燃料電池車（FCV）は水素ステーションで燃料となる水素を補給する必要があります。

燃料電池車（FCV）のメリットは、発電時に水(水蒸気)しか発生させず、温室効果ガスや有害物質を排出しないため環境に優しいことが挙げられます。

また、水素エネルギーはガソリンに比べてエネルギー効率が高い、騒音が小さい、電気自動車（EV）のように長時間の充電をする必要がない点などもメリットです。

一方、燃料電池車（FCV）の最大のデメリットは、水素ステーションインフラが絶対的に少ないことです。

また燃料電池車（FCV）は多くの自動車メーカーで研究段階に留まっているため生産台数が少なく、車両価格が高い点もネックとなります。

2020年時点で市販されている燃料電池車（FCV）は、トヨタのMIRAI、ホンダのCLARITY FUEL CELL、韓国ヒュンダイのNEXOの3車種しかありません。

燃料電池車（FCV）は次世代自動車として期待されてはいるものの、電気自動車（EV）に比べると大きく遅れている点は否めません。

1-2.水素はテーマ株として大きな注目を集める！燃料電池車（FCV）は？

2020年秋には世界中でEVシフトが進むなど環境政策が注目され、日本政府は水素エネルギーを次世代エネルギーとして推進していく方針を示したことから、マーケットで水素が大きな注目を集めることになりました。

菅総理は2020年12月4日の総理記者会見の中で、「無尽蔵にある水素を新たな電源と位置づけ、大規模で低コストの水素製造装置を実現します。水素飛行機や水素の運搬船も開発します」と発言。

2020年12月8日には、政府は2030年までに国内の水素利用量を国内電力の1割に相当する1,000万トン規模を目標とするよう調整に入ったと報じられました。

インパクトのある水素目標方針を受けて、マーケットでは多くの水素関連銘柄が急騰する”水素相場”が到来。

さらに2020年12月9日、トヨタ自動車は新型燃料電池車「新型MIRAI」を発表しました。

「新型MIRAI」の最大の特徴は、1回の水素補給で走れる航続距離が850kmと長いことです。ただ、価格は710万円と高額となっています。
※なお、アメリカのEV大手テスラモーターズの主力車種「テスラ・モデル3」は、航続距離430～580km、価格は511万円からとなっています。

2020年12月は”水素相場”となりましたが、この流れで燃料電池車（FCV）にも注目が集まることが期待されます。

2.燃料電池車（FCV）関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

燃料電池車（FCV）関連銘柄の株価動向を見ていきましょう。

2-1.新型「MIRAI」を発表！【7203】トヨタ自動車

世界的自動車メーカーの【7203】トヨタ自動車は、世界中の株式市場を見回しても数少ない燃料電池車（FCV）関連銘柄です。

前述した通り、トヨタは2020年12月9日に新型燃料電池車「新型MIRAI」を発表しました。

2020年のトヨタ株の値動きを見てみると、2020年初めには7,599円を付けており、コロナショックでは3月13日に5,771円まで下落。その後はジワジワと株価を戻していき、12月17日には8,045円まで戻しました。

特に「新型MIRAI」の発表からは大きく上昇しています。発表前の12月8日には7,199円を付けていましたが「新型MIRAI」発表を受けて上昇し、12月17日に8,045円の高値を付けました。

「新型MIRAI」の発表から10日でトヨタ株は+10％以上の値上がりとなり、この上昇によってコロナショック前の株価を取り戻しました。

水素相場の影響でトヨタも買われたと見てよいのではないでしょうか？

ただトヨタは同時期に、電気自動車（EV）で注目される「全固体電池」に関するニュースでも買われており、むしろこちらの方が材料視された向きもあります。

いずれにしても、トヨタは次世代環境車では最重要企業となることは間違いありません。

2-2.東証を代表する水素株！【8088】岩谷産業

マーケットでは、実質的に燃料電池車（FCV）関連銘柄＝水素関連銘柄と認識して問題ありません。

LPGなどを手掛けるガス商社の【8088】岩谷産業は、東証を代表する水素関連銘柄であり、燃料電池車（FCV）関連銘柄にも位置付けられます。

同社は圧縮水素・液化水素で国内トップシェアを誇り、液化水素では100％のシェアを有しています。

同社の株価は、2020年1月初めには3,715円を付けており、コロナショックでは3,260円まで下落しました。その後は反発し、3,000円台後半で横ばい推移。

9月末時点では3,945円を付けていました。

2020年10月からはクリーンエネルギーが注目された流れで水素関連銘柄の代表格として買われ、12月の水素相場では一段高に。

12月14日には6,480円まで上昇して、上場来高値を更新しています。

2020年の最大上昇率はコロナショックから見て+98％ですが、上昇分のほとんどは環境株が買われた2020年10月以降の上昇によるものです。

同社以外にも燃料電池車（FCV）関連銘柄として注目される水素株は大きく買われており、岩谷産業と並んで注目の【6331】三菱化工機が+149％、「水素透過膜」で注目の【3441】山王は+425％などとなっています。
※いずれも2020年安値から高値の値。

水素関連銘柄の2020年の上昇分のほとんどが、2020年12月の急騰によるものです。

3.燃料電池車（FCV）関連銘柄リスト

燃料電池車関連銘柄より厳選した注目株をチェックしておきましょう。

4.オススメの燃料電池車（FCV）関連銘柄３選！

水素社会の実現に向けてオススメの燃料電池車（FCV）関連銘柄を抑えておきましょう。

【7203】トヨタ自動車

トヨタ自動車は、燃料電池車（FCV）関連銘柄としては絶対に外せません。水素ステーションのインフラ整備が進むかどうかは、新型MIRAIに掛かっていると言って間違いないでしょう。

また、電気自動車（EV）で注目される全固体電池では世界で最も進んでいることで知られており、トヨタのEVの切り札として期待されます。燃料電池車（FCV）・電気自動車（EV）のいずれにおいても、トヨタの動向に注目です。

【3441】山王

山王は、金属表面処理加工事業を柱としていますが、近年は水素関連銘柄および燃料電池車（FCV）関連銘柄として注目されている銘柄です。

「水素透過膜」という水素技術の特許を取得したことを発表しており、水素ステーションに欠かせない技術になるのではないかと注目が集まっています。

ただ、新興銘柄であり、ハイリスク・ハイリターンであることには注意が必要です。単純な値上がり率で見ると2020年に最も大きく上昇した水素株ですが、コロナショック時には一時300円台の低位株となっていました。

【8088】岩谷産業

岩谷産業は、圧縮水素・液化水素で国内トップシェアを誇り、燃料電池車（FCV）関連銘柄としても注目される代表的な水素株です。

水素株としては最も王道の銘柄となります。同じく、東証一部を代表する水素株である【6331】三菱化工機も抑えておきましょう。

5.まとめ

燃料電池車（FCV）関連銘柄に位置付けられる水素株は、日本政府が水素を次世代エネルギーとする方針を示した2020年12月に大きく買われています。

ただ、マーケットでは「水素エネルギー」に注目が集まっているのであり、燃料電池車（FCV）が注目されているとまでは言えないというのが現実的な見方ではないでしょうか？

アメリカのEV大手テスラモーターズの時価総額がトヨタを抜いたことは、2020年の株式市場で起こった衝撃的な出来事であり、燃料電池車（FCV）が電気自動車（EV）より注目されていると見るのは難しいものがあります。

ただ、燃料電池車（FCV）は、航続距離や補給時間など電気自動車（EV）が弱点としている点では強く、この点がユーザーにどのように評価されるかです。

今後も水素ステーションの整備といった燃料電池車（FCV）に関するニュースにはアンテナを張っておき、燃料電池車（FCV）関連銘柄は要チェックしておきましょう！ 

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家電製品やスマホ、自動車など、電気を使って動く身の回りの多くの製品に使われているモーターの需要が拡大しています。

特に、自動車向けモーター市場は急成長しており、EV向けモーターを中心に市場が更に拡大するものと見られています。

モーター関連銘柄に注目していきましょう！

1.モーター関連銘柄に期待

今回は、電気を使って動くあらゆる製品に使われているモーターに関連した銘柄に注目していきます。

1-1.モーターとは？

モーターの多くは電気によって磁界の変化を作り出し、磁界の変化によって回転力を生み出すものが一般的となっています。

モーターは、駆動電源の違いからDC(直流)モーターとAC(交流)モーターに分類され、更に回転する原理から様々な種類に分けられます。

世界の消費電力の約半分がモーターを動かすために使われているとも言われており、日本でも電力消費量の約55％がモーターに使われています。

このため、モーターの発展や技術革新は、エネルギー問題解決のカギを握っていると言っても過言ではありません。

モーターは、家電製品やIT機器、自動車、産業用機械など、電気を使って動かすありとあらゆる機器に搭載されています。

モーターは日本企業が得意とする領域であり、【6594】日本電産や【6592】マブチモーターを筆頭に世界トップシェアを握っている企業が多く、外国人投資家にも買われやすいセクターであると言えます。

1-2.成長市場として期待されるEV向けモーター

ありとあらゆる電気機器に使われているモーターですが、特に近年は、EV向けモーターを始めとする車載モーター(自動車向けモーター)市場が急成長しています。

ドアやミラー、ヘッドライト、タイヤなど、自動車の様々な箇所にモーターは使われており、自動車はモーターの塊であると言えます。

国内市場調査を手掛ける矢野経済研究所が発表した「車載モータ市場の最新動向と将来展望 2018」によると、2016年の車載モーター市場は29.9万個に達しており、2025年には44.7万個にまで増加する見通しであるとされています。

この背景には、世界的な環境規制の高まりや急速に進むEVシフトがあり、モーター関連銘柄はEV関連銘柄としても物色されると考えられます。

日本はEVの開発・普及で遅れていると言われていますが、リチウムイオン電池や急速充電器といったEV周辺機器は日本企業が強みとする分野です。

モーターは、EV関連で物色される関連銘柄としてはリチウムイオン電池や急速充電器と並んで有力なテーマ株になるものと期待されます。

EVシフトでモーター関連に追い風

2020年秋は、2030年～2040年までにガソリン車の新車販売を禁止する「EVシフト」が世界的に相次いでおり、日本でも2030年半ばを目処にガソリン車の新車販売を禁止するよう政府内で調整が続いているとのことです。

EVはエンジンではなくモーターで駆動するため、EVシフトが本格化すれば、モーターメーカーにとっては大きな成長源となります。

特に注目されるのがモーター大手の【6594】日本電産です。

日本電産の永守重信CEOは2020年11月10日に開催された「世界経営者会議」の中で、世界的な環境規制強化を背景にEVが普及し「2030年に自動車の価格は現在の5分の1程度になるだろう」と述べています。

時価総額で見てみると、トヨタ自動車の株価はこの5年間は横ばいだったため時価総額は約23兆円のままでした。一方、日本電産の株価はこの5年間で約3倍となっており、時価総額は7.5兆円と、トヨタの3分の1にまで迫っています。

2020年秋のEV相場でも、日本電産は大きく買われており、モーターはリチウムイオン電池やEV急速充電器と並ぶEVの主要テーマ株となっています。

電気自動車充電器関連銘柄はEV用急速充電器メーカーを中心に押さえておこう。

2021年12月21日

2.モーター関連銘柄の推移

モーター関連銘柄の動向を見ていきましょう。

2-1.EVモーターでも注目！【6594】日本電産

精密モーター大手の【6594】日本電産は、近年はEV向けモーターに力を入れている代表的なモーター関連銘柄です。

同社は、HDDやゲーム機向けの超小型モーターに強みを持っていますが、近年は車載モーターに力を入れていることで知られています。

永守重信CEOは、EVシフトによって「2030年に自動車の価格は現在の5分の1程度になるだろう」と述べており、同社が今後さらにEVに注力することは間違いありません。

同社の株価は、2020年1月初めには7,435円を付けており、コロナショック後の4月6日には4,989円まで下落しました。4月以降は一直線の上昇トレンドとなっており、4月から11月まで毎月上昇。

EV相場となった11月には一段高となっており、11月30日には13,585円まで上昇しました。

2020年の最大上昇率は+172％となっており、コロナショック前に付けていた株価から見ても2倍になりそうな勢いです。

2-2.サーバモーターに強い！【6506】安川電機

産業用ロボット大手の【6506】安川電機は、モーター関連銘柄にも位置付けられます。

同社は、工場の自動化(ファクトリーオートメーション)に欠かせないサーボモーターで世界トップシェアを誇っていることで知られています。

同社の株価は、2020年1月初めには4,030円を付けており、コロナショックで3月17日には2,295円まで下落。その後は堅調に反発しており、12月2日には5,230円まで上昇しています。

日本電産ほど積極的に買われているとは言えませんが、コロナショック前の株価を30％ほど上回る水準まで値を戻しています。

3.モーター関連銘柄チェックリスト

関連銘柄より厳選した注目株をチェックしておきましょう。

4.おすすめのモーター関連銘柄3選

おすすめのモーター関連銘柄について紹介します。

【6594】日本電産

日本電産は、EVシフトでも注目のモーター関連銘柄です。モーター関連銘柄の代名詞であり、モーター関連銘柄＝日本電産と認識して問題ありません。

東証を代表する成長株であり、株価はアベノミクスが始まってから8年間で10倍以上になっています。今後、EVシフトによってさらなる成長が期待できる銘柄です。

【6592】マブチモーター

マブチモーターは、自動車向け小型モーターを手掛けているモーター関連銘柄です。株価はやや低迷しており、2020年秋のEV相場でも上昇したものの、そこまで大きな値上がりとはなっていません。

配当利回りが3％弱あるため、配当金目的でモーター関連銘柄に投資したい場合には、日本電産よりもおすすめです。

【6506】安川電機

安川電機は、ファクトリーオートメーションに欠かせないサーボモーターに強いモーター関連銘柄です。

ただ、産業用ロボットを始め数多くの事業を手掛けているため、純粋なモーター関連銘柄ではありません。モーターも手掛けているロボットメーカーと認識して抑えておきましょう。

5.まとめ

EV向けモーターにも注目が集まりますが、リチウムイオン電池や急速充電器ほどにはEV関連銘柄からの連想買いは入っていないようです。

ただ、車載モーターを中心にモーターの需要が拡大しているのは確かであるため、いつまた大きな資金が流入してきてもおかしくないと思われます。

最近ではEV関連が再び注目を浴びています。モーターに関するニュースには特に、アンテナを張っておき、関連銘柄の動向はチェックしておきましょう。

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• 【最新版】ボロ株のお宝候補銘柄まとめ
• 2025年のテンバガー候補銘柄を予測！

2020年にはアメリカのテスラモーターズの株価がトヨタの時価総額を超えるなど、電気自動車(EV)は世界中の投資家が注目しているテーマ株です。

日本の自動車メーカーは電気自動車で出遅れていますが、リチウムイオン電池や急速充電器といったEV部材においては日本企業の強さが光ります。

電気自動車関連銘柄に注目していきましょう！

1.電気自動車関連銘柄とは？

電気自動車関連銘柄は世界中の投資家から大きな注目を集めています。

1-1.電気自動車(EV)とは？

電気自動車のメリットとしては、ガソリン車に比べて燃費が良い、走行時の振動が静かで加速時にはスムーズな走りを体験できる、有害物質を排出しないため環境に優しいといった点が挙げられます。

一方、電気自動車のデメリットとしては、新車価格が高い、航続距離がガソリン車と比べると短い、充電に時間が掛かるといった点が挙げられます。

ブルームバーグNEFが2020年5月19日に発表した「電気自動車の長期見通し2020」によると、2020年時点での電気自動車の販売比率は自動車全体の3％に過ぎませんが、2040年には31％にまで拡大すると予測されています。

特にリチウムイオン電池の価格低下が進めば、2025年頃には電気自動車のコストがガソリン車よりも安価になると予想されており、電気自動車の普及が急激に進むことが期待されます。

日本の自動車メーカーでは、日産自動車の「日産リーフ」がほぼ唯一の電気自動車となっており、日本メーカーが電気自動車で出遅れている点は否めません。

一方リチウムイオン電池や急速充電器といったEV部材では日本企業は強く、日本株の電気自動車関連銘柄としては自動車メーカーではなくEV部材を手掛けている銘柄が中心となっています。

1-2.テスラモーターズの時価総額がトヨタを超えた！

2020年は新型コロナの影響で、世界的に自動車販売が落ち込んでいます。

株高が続いている新型コロナ相場でも、自動車メーカーは苦戦しており、全体的に相場が上昇する中にあっても停滞する銘柄が多くなっています。

しかしアメリカの電気自動車大手テスラモーターズの株価だけは急騰が続いており、トヨタ自動車の時価総額も抜き、自動車メーカーの時価総額で世界トップに躍り出ました。

2020年9月30日時点の時価総額は、テスラモーターズの3,904億ドルに対して、トヨタ自動車は約2,100億ドルと、テスラの時価総額はトヨタの約2倍となっています。

しかし直近の業績で比較してみると、テスラモーターズの売上は約6,388億円、トヨタ自動車の売上は4兆6,008億円(いずれも2020年第1四半期)と、テスラはトヨタの足元にも及びません。

とはいえ、電気自動車の時代を見込んだ世界中の投資家の見通しが時価総額に表れているとすると、本当にテスラが世界一の自動車メーカーになる可能性は十分にあります。

いずれにしても、株式投資を行う上では、マーケットでは電気自動車がいかに注目されているテーマ株であるかを認識しておくことが重要です。

2.電気自動車関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

電気自動車関連銘柄の株価動向を抑えておきましょう。

2-1.電気自動車に強い自動車メーカー！【7201】日産自動車

電気自動車「日産リーフ」で知られる【7201】日産自動車は、日本メーカーの中では電気自動車で先行しており、代表的な電気自動車関連銘柄に位置付けられます。

同社はゴーン元会長のレバノン逃亡も話題となりましたが、2020年7月に発表した決算では6,700億円もの最終赤字を発表しています。

同社の株価は、2020年1月初めには630.7円を付けていました。コロナショックの影響もあり、4月6日には311.2円まで暴落。

巨額の最終赤字を発表したこともあり、その後の反発も限定されており、2020年9月末時点では371.8円となっています。

日産は日本メーカーの中では電気自動車で先行していますが、業績が余りにも酷い状況と言わざるを得ません。

2-2.テスラ向けに電池を提供！【6752】パナソニック

日本株の電気自動車関連銘柄としては、自動車メーカーではなくリチウムイオン電池や急速充電器を手掛けている銘柄が注目される傾向にあります。

総合家電大手の【6752】パナソニックは、テスラモーターズ向けに電池を提供していることで知られている電気自動車関連銘柄です。

2020年7月には、テスラのEV向け新高密度電池を生産することを発表するなど、テスラとの結び付きを強めています。

パナソニックの株価は、2020年1月初めには1,014円を付けていました。テスラ株の好調を受けて2月6日には1,264円まで上昇。しかしコロナショックでは3月23日に691.7円まで下落しました。

新型コロナ相場での戻りも限定されており、2020年9月末現在は888.8円となっています。

新型コロナ相場では、自動車メーカー、電池メーカー、急速充電器メーカーのいずれも低迷している状況です。

アメリカ市場のテスラ株は絶好調ですが、日本市場の電気自動車関連銘柄にまでは資金が回ってきていません。

3.電気自動車関連銘柄リスト

今後も注目しておきたいEV（電気自動車）関連銘柄を、数銘柄ピックアップしました。

 4.オススメの電気自動車関連銘柄３選！

【6752】パナソニック

市場	東証一部
企業概要	総合家電大手。電池や車載、住宅にも注力。

パナソニックは、テスラモーターズ向けに電池を提供していることから、今後も電気自動車関連銘柄として目が離せません。

近年は業績が低迷しているため、テスラ向けEV電池事業は同社の命運を握る事業になるものと期待されます。

【6844】新電元工業

市場	東証一部
企業概要	車載・産機用パワー半導体やEV用急速充電器を手掛ける。

新電元工業は、EV向け急速充電器を手掛けている電気自動車関連銘柄です。パワー半導体も手掛けているため半導体関連でも抑えておきたい銘柄となります。

急速充電器メーカーとしては、コンデンサーメーカー大手の【6996】ニチコンとともに抑えておきましょう。

【7201】日産自動車

市場	東証一部
企業概要	ルノー傘下の大手自動車メーカー。巨額赤字が懸念される。

日産自動車の業績は壊滅的な状況となっていますが、日本メーカーの中では電気自動車「日産リーフ」で先行していることは確かです。株価も低迷しているため、急騰が起こる可能性はあります。

ただ業績は低迷しているため、投資するとしてもリスク管理を怠らないことが重要です。なお、かつてはディフェンシブ高配当銘柄の代表格でしたが、現在は無配となっているため注意しておきましょう。

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4.まとめ

2020年の電気自動車関連銘柄は、アメリカ市場ではテスラモーターズの株価が急騰していますが、日本市場では自動車メーカー、電池メーカー、急速充電器メーカーのいずれも低迷している状況です。

自動車セクターは新型コロナの影響を強く受けており、経済が回復しない以上は、今後も厳しい状況が続くものと見られます。

ただ、電気自動車への投資家の期待感の高さはテスラ株の急騰からも明らかであり、新型コロナ収束後には電気自動車時代が本格的に幕を開けていくことが期待されます。

新車価格の高さや航続距離の短さ、充電時間が長いといった電気自動車のデメリットが技術革新によって解決されていけば、電気自動車は瞬く間に普及していくことでしょう。

電気自動車に関するニュースにはアンテナを張っておき、電気自動車関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。

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今回は、リチウムイオン電池に代わる次世代電池として注目される「空気電池」にスポットをあてます。

空気電池と言えば、プラス極の活物質に空気中の酸素を使うことによって、リチウムイオン電池に比べて大容量・小型化・軽量化が可能というメリットを持ちます。

ただ、充電サイクル寿命が短いなど実用化に向けて大きな課題が残っていました。

しかし、2019年3月に電池メーカーのFDKが空気電池の高寿命化に成功したと発表したことで、実用化の目処が立ったことから注目されています。

そんな「空気電池関連銘柄」について詳しく解説していきますので、注目してみましょう！

1.空気電池の過去

次世代電池として期待される空気電池に注目していきましょう。

1-1.空気電池とは？

燃料電池の一種として分類され、「金属空気電池」とも呼ばれます。

現時点での空気電池は、シールで密封された状態で提供され、使用開始時にシールを剥がして空気穴を開けることで放電が始まる乾電池形式のものが利用されるに留まっています。

マイナス極の活物質を補充することで燃料電池として使うことができると期待されており、EV(電気自動車)向け用途などで研究が進められています。

プラス極の活物質は空気中の酸素を使えば良いため補充する必要がなく、電池容器内の大部分の空間にマイナス極に使う金属活物質を大量に充填できるため、放電容量を大容量化することが可能です。

このため、リチウムイオン電池などと比べて、大容量でかつ小型化・軽量化を実現することが可能になると期待されています。

また、マイナス極の活物質に使われる金属は、亜鉛やアルミニウムなどの埋蔵量の多い物質であり、地球環境やコストの面でも有利となります。

多くのメリットがある空気電池ですが、正極で空気中の酸素を活用するエネルギー効率が悪く正極の高性能化が必要なこと、二次電池として使うには充電サイクル寿命が短いなど、実用化に向けた課題は山積しています。

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2020年10月2日

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2018年12月3日

1-2.2018年までの空気電池の動向

世界的なEVシフトが進む中、リチウムイオン電池や全固体電池などはEV関連銘柄としても注目テーマとなっています

しかし、空気電池は長らく注目されないテーマであり、マーケットでもスポットが当たることはほとんどありませんでした。

過去に空気電池関連で動意づいた銘柄としては、チタン製錬大手の【5727】東邦チタニウムが挙げられます。

2017年11月8日付けの日本経済新聞朝刊で、「韓国サムスン電子は電機業界で究極の充電池と呼ばれる『リチウム空気電池』を開発する」と報じられました。

このニュースを受けて、空気電池の部材を開発している東邦チタニウムが物色されました。ニュース発表前には969円を付けていた東邦チタニウムの株価は、2日後には1,113円にまで上昇。このニュースによる資金流入も一つのきっかけとなり、2018年2月には1,888円の高値を付けました。

空気電池関連で物色されてから3ヶ月で約2倍近くにまで上昇しましたが、その後は売られており、2019年3月現在は950円前後まで値を戻しています。

2.空気電池の現在

空気電池の最新動向や注目企業を抑えておきましょう。

2-1.空気電池の最新動向

2019年には、中国でEVを社会に普及させるためのNEV規制が始まっていることから、世界的なEV開発競争が激化しており、この流れの中で空気電池の開発も進むものと見られます。

また、あらゆるモノがインターネットに繋がるIoT時代には、より高性能・大容量・小型化した電池の需要が高まることも確実です。

特に、2019年にはIoTの普及に欠かせない社会インフラである次世代通信規格「5G」の運用が本格化し、IoT機器に搭載される高性能電池が求められています。

空気電池は中長期的に注目されるテーマにはなっていませんでしたが、「5G」の普及による社会のIoT化を受けて注目テーマになってもおかしくありません。

2019年3月18日には、富士通系の電池メーカーである【6955】FDKが、空気電池の最大の課題の一つである二次電池としてのサイクル寿命を大幅に向上させる技術を開発したと報じられストップ高となりました。

FDKは水素を使った空気電池の3年後の実用化に目処を付けたとされ、充放電を500回繰り返しても、性能の低下は1割以下に抑えたとされています。

現在スマホに使われているリチウムイオン電池は、充放電を2年間で500回ほど繰り返すと充電性能が大幅に劣化することは多くの人が経験していることであり、空気電池に大きな期待が集まります。

2-2.空気電池に力を入れている企業をピックアップ！

空気電池に力を入れている企業を見ていきましょう。

前述した【6955】FDKは、二次電池としての空気電池の実用化に目処を付けたとされ、空気電池関連銘柄を代表する銘柄になると期待されます。

2017年に、韓国サムスン電子がリチウム空気電池開発のニュースで大きく買われた【5727】東邦チタニウムは、空気電池材料を手掛ける銘柄として注目です。

非常用マグネシウム空気電池「WattSatt」を製造・販売している【5121】藤倉ゴム工業、マグネシウム空気電池「MgBOX」を製造・販売している【6937】古河電池も抑えておきましょう。

両製品は災害時の発電機としても注目されており、民生品の空気電池においては、藤倉ゴム工業の「WattSatt」と古河電池の「MgBOX」が2強となっています。

EV向けの空気電池としては自動車メーカーにも注目が集まりますが、【7267】ホンダは2014年時点で金属空気電池の特許数で世界トップであると報じられています。

3.空気電池関連銘柄リスト

2019年に注目の空気電池関連銘柄リストを見ていきましょう。

3-1.注目の空気電池銘柄紹介

※株価は2019年3月25日終値で算出

4.まとめ

空気電池は、長らくマーケットで中長期的に注目される強いテーマ株にはなっていませんでしたが、技術のブレイクスルーがきっかけとなり注目テーマになってもおかしくはありません。

特に、FDKが、空気電池の最大の課題となっていた二次電池としてのサイクル寿命を大幅に向上させる技術を開発したニュースには期待です。

空気電池は、EV向け、IoT機器向け、いずれの用途においても注目されると思われますが、現時点ではIoT向け用途の方が有利である印象を受けます。

以上のことから、空気電池関連銘柄には重要テーマが絡んでいますので更なる材料に期待し、注目しておきたいところです。

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今回は「自動車軽量化」関連銘柄について見ていきます。

自動車の燃費の向上は最も重要なポイントの一つであり、新車購入の決め手にもなる部分でもあります。

自動車軽量化に繋がる技術や新素材は自動車の未来を左右する要素になると言っても過言ではないため、今後も注目のセクターです。

また、自動車軽量化は、航続距離にまだまだ問題を抱えるEV(電気自動車)普及のカギも握っていることからチェックしておきたいところ。

そんな自動車軽量化関連銘柄のチェックリストをまとめました。

1.自動車軽量化とは？

自動車の燃費向上やEVの普及に大きく寄与する自動車軽量化に注目していきましょう。

1-1.自動車の軽量化について

自動車軽量化をするメリットとしては、燃費の削減に繋がることが挙げられます。

燃費は自動車の最も重要な性能となっていますが、燃費効率を上げるには高性能エンジンを開発するか車体を軽くするかの2つしかありません。

高性能エンジンの開発には数十年スパンの技術開発とイノベーションが必要となる一方、軽量化はすぐに実行できる容易さがあります。

100kgの軽量化に成功すればガソリン1リットル当たり1kmの燃費改善に繋がり、自動車が1km走る毎に15グラムの二酸化炭素排出量を削減できると言われています。

EUにおける二酸化炭素排出規制が今後より一層厳しくなるなど、二酸化炭素排出量の削減は自動車メーカー各社にとっては急務です。

また、いま話題のEV(電気自動車)は、航続距離がガソリン車と比べて短い点が大きなネックとなっており、EV普及のためにも自動車軽量化は欠かせません。

自動車の軽量化は、フレームや外板、内装からフロントガラスに至るまで、ありとあらゆる部分を軽くする試みが続けられています。

特に自動車の軽量化に最も大きく寄与するのは、使う材料となります。

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2020年10月2日

1-2.自動車軽量化に使われる素材に注目

自動車の多くの部分には鋼鉄が使われています。鋼鉄は大量生産が可能であるため安価であり、強度があるため安全性を満たす点が大きなメリットです。

しかし、鋼鉄は重く、燃費に悪いという大きなデメリットを抱えます。

鋼鉄に代わって自動車軽量化のために使われる材料が、アルミニウムやカーボン、炭素繊維などです。

アルミニウムやマグネシウム、チタンなどの非鉄金属材料は鋼鉄に代わって自動車材料として使われてきており、特にアルミニウムはエンジン部材やフレーム、外板に広く使われています。

CFRP(炭素繊維強化プラスチック)やセルロースナノファイバーなどの樹脂素材も、今後自動車の軽量化に大きく寄与するものと見られています。

また、鋼鉄の技術改良も進んできており、高張力鋼板「ハイテン」は軽量化に寄与する鋼鉄として車体部分に採用されています。

鋼鉄の代替材料として期待されるこれらの素材は一様にして鋼鉄より軽い一方で、材料価格が鋼鉄よりも高価であることがネックとなります。

今回注目する自動車軽量化関連銘柄は、鋼鉄の代替材料・素材を扱う材料メーカーが中心になってきます。

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2018年6月15日

2.自動車軽量化関連銘柄の動向

自動車軽量化関連銘柄のこの1年の株価動向を見ていきましょう。

2-1.自動車向けプラスチック素材を手掛けるタカギセイコー

プラスチックの総合メーカーである【4242】タカギセイコーは、自動車軽量化関連銘柄としても注目されます。

タカギセイコーは、自動車や通信機器向けのプラスチック素材を手掛けています。特に、自動車向けプラスチックは1957年から実績があり、燃料タンクやスポイラー、外装部品向けのプラスチック素材を提供しています。タカギセイコーの株価は、2018年2月終わりには4,355円を付けていましたが、大きく下落し、10月には1,287円まで大きく値を下げていました。

しかし、11月に発表された決算で「悪材料出尽くし」となり大反発。2019年1月には5,640円まで値を戻し、2019年2月現在は4,300円前後で推移しています。

この1年で-70％の大暴落から4.3倍の大暴騰という大乱高下となりましたが、年間トータルでは横ばいとなっています。

2-2.鉄鋼・アルミニウム大手の神戸製鋼所

鉄鋼メーカー大手の【5406】神戸製鋼所は、アルミニウムや自動車向け高張力鋼板「ハイテン」を手掛けていることから自動車軽量化関連銘柄の最右翼として期待されます。

2018年4月4日には、「車体の軽量化と高強度化」のため、加古川製鉄所における自動車用ハイテン鋼板の生産設備に約500億円の投資をすることも発表しています。神戸製鋼所の株価は、2018年2月終わりには1,190円を付けていましたが、この1年は下落傾向となっており、2019年2月現在は850円前後まで値を下げています。

神戸製鋼所は、2017年10月にアルミ製品のデータ改竄が発覚したときにも大きく株価を下げましたが、この1年で更に値を下げています。

とはいえ、自動車軽量化関連銘柄として注目の銘柄であることに違いはありません。

2-3.自動車向けCFRPに力を入れる東レ

最後に、炭素繊維を手掛ける銘柄を見ていきましょう。

大手繊維メーカー【3402】東レは、2017年に、炭素繊維に1,000億円を投じて自動車市場の新規開拓を目指すことを発表しています。

東レのCFRP(炭素繊維強化プラスチック)製品は、ボンネットフードやリアスポイラー、プロペラシャフトなどに採用されています。気になる東レの株価ですが、2018年2月終わりには1,086円を付けていましたが、この1年は大きく値を下げており、2019年2月現在は800円前後で推移しています。

3.自動車軽量化関連銘柄チェックリスト

今後注目したい自動車軽量化関連銘柄をピックアップしました。チェックしておきましょう。

※株価は2019年2月18日終値で算出

4.まとめ

自動車軽量化関連銘柄は、繊維メーカー、鉄鋼メーカー、非鉄金属メーカーのいずれも、米中貿易摩擦による日経平均下落の余波を受けて、この1年大きく値を下げていました。

ただ、燃費向上や二酸化炭素排出量削減に繋がる自動車軽量化は重要テーマであること、セルロースナノファイバーなどの新素材への期待も高まることから、関連銘柄の動向はチェックしておきたいところです。

また、世界的に開発が加速しているEVの航続距離を伸ばすためにも自動車軽量化は欠かせません。

以上のことから、2019年の巻き返しに期待したいところです。

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