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1.中古車関連銘柄とは？

半導体不足やサプライチェーンの混乱を背景に新車生産が遅れていることから中古車価格の高止まりが続いており、中古車関連銘柄も注目テーマ株となっています。

1-1.中古車関連銘柄とは

中古車関連銘柄とは、中古車売買などの中古車事業を手掛ける銘柄を総称するテーマ株です。

中古車は、新車と比べて価格が安いため高いグレードの車を買いやすく、また納車が早いことも消費者にとってメリットです。

中古車情報大手カーセンサーが発表した「カーセンサー中古車購入実態調査2021」によると、2021年の中古車市場は4兆1,699億円で過去最大となり、購入台数は269万台と推計されています。

2021年の国内新車販売台数は前年比-9％減の421万台だったことから、日本で購入される自動車の3分の1以上は中古車となっていることが分かります。

同調査によると、2021年の中古車購入単価は155.0万円となっており、前年より+19.5万円の増加となりました。

中古車市場が活況となっている背景には、新型コロナ禍で半導体不足やサプライチェーンの混乱によって新車生産が遅れていることが挙げられます。

新車の納期は大きく遅れており、新車が欲しくても供給されないため、中古車を買うしかない状況が続いています。

中古車関連銘柄も、2020年以降の中古車市場の活況を受けて、注目テーマ株となっている状況です。

中古車関連銘柄は長期的には、モビリティ革命MaaSの一つに位置付けられることが期待されるテーマ株でもあります。

今後、ライドシェアやカーシェアリングが進むことによって、自動車は「保有」から「シェア(共有)」へ変わっていくことは確実な情勢となっており、中古車の活用や社会的位置付けがどのように変わっていくのかも注目です。

急速に発展する「カーシェアリング」関連銘柄・市場規模を知る！

2018年7月12日

1-2.2022年も半導体不足を背景に中古車市場の活況は続く！

中古車関連銘柄は、コロナ禍で半導体不足が深刻化したことで注目テーマ株となり、2020年3月のコロナショック後から徐々に買われ始め、2021年には顕著な上昇となりました。

特に、低位株の中古車関連銘柄であった【3377】バイク王＆カンパニーは、2020年3月に付けていた116円から、2021年9月には1,917円まで上昇し、約1年半で16.52倍(+1,552％)のテンバガーを達成しています。

2022年も、半導体不足や中国・上海でのロックダウンによるサプライチェーンの混乱から自動車生産は元に戻っておらず、中古車供給は少ない一方で需要が急増していることから、中古車価格は高止まりしています。

中古車オークション最大手「ユー・エス・エス」が発表した2022年6月の中古車の平均落札価格は、前年同月比+25.5％の107万9,000円と過去最高となり、25ヶ月連続で前年同月を上回っている状況です。

中古車関連銘柄は、2021年に急騰したことで2022年は調整となっている銘柄もありますが、中古車価格に連動して上場来高値を更新する好調な銘柄もあります。

中古車市場の活況は、半導体不足やサプライチェーンの問題が解決されるまでは長期化しそうな様相となっています。

 

★注目ポイント1

・コロナ禍の半導体不足やサプライチェーンの混乱を背景に新車生産が遅れていることから、中古車市場は活況となっており、中古車価格は過去最高を更新している。 ・中古車関連銘柄は、2020年以降注目テーマ株となっており、低位株だった【3377】バイク王＆カンパニーは1年半で16.52倍に！

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2.中古車関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

2022年の中古車関連銘柄の動向を見ていきましょう。

2-1.中古車関連銘柄で最も激しい値動き！【3377】バイク王＆カンパニー

中古バイク買取り専門店最大手「バイク王」を展開する【3377】バイク王＆カンパニーは、中古車ではなく中古バイク最大手ですが、中古車関連銘柄としては最も大きく動いている銘柄です。

同社は、2020年3月コロナショック時に付けていた116円から、2021年9月には1,917円まで上昇し、この期間に最大16.52倍(+1,552％)となりました。

ただ、2021年9月以降は急騰の反動から大きく下げ、2022年1月には708円まで下落。

2022年に入ってからは再び上昇しており、4月6日には1,480円まで反発しています。

2022年に入ってからの最大上昇率は+109％です。

2-2.中古車オークション最大手！【4732】ユー・エス・エス

中古車オークション最大手で、中古車買い取り店「ラビット」も展開する【4732】ユー・エス・エスは、代表的な中古車関連銘柄の一つです。

同社の株価は、2021年11月には一時1,666円を付けていましたが、以降は上昇しており、2022年7月25日には2,660円まで上昇、上場来高値を更新しています。

直近1年間の最大上昇率は+59％です。

この他の中古車関連銘柄としては、【3186】ネクステージ、【3964】オークネット、【7199】プレミアグループなどが、2022年8月時点で上場来高値付近となっています。

中古車関連銘柄は、注目テーマ株として大きく買われた2021年ほどではないものの、中古車市場の活況を背景に2022年も堅調に推移していると言えるでしょう。

★注目ポイント2

・中古車関連銘柄は中古車市場の活況を背景に、2022年も堅調に推移している。

3.中古車関連銘柄リスト

中古車関連銘柄より厳選の注目株をチェックしていきましょう。

銘柄	主なサービス
【2788】アップルインターナショナル	中古車買取り専門店「アップル」
【3186】ネクステージ	中古車販売店「ネクステージ」
【3377】バイク王＆カンパニー	中古バイク買取り専門店「バイク王」
【3964】オークネット	BtoB中古車ネットオークション
【4193】ファブリカ	中古車ビジネス支援プラットフォーム「symphony」
【4298】プロトコーポレーション	中古車サイト「グーネット」
【4732】ユー・エス・エス	中古車オークション「USSオートオークション」、中古車買取り店「ラビット」
【7199】プレミアグループ	中古車オートクレジット
【7599】IDOM	中古車買取り専門店「ガリバー」
【7602】カーチスホールディングス	自動車買取り店「カーチス」

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4.オススメの中古車関連銘柄３選！

中古車市場の活況で注目されるオススメの中古車関連銘柄を押さえておきましょう。

【3186】ネクステージ

市場	東証プライム市場
企業概要	中古車販売店「ネクステージ」を運営。

ネクステージは、中古車販売店大手「ネクステージ」を運営していることで知られる、代表的な中古車関連銘柄です。

長期投資において定評のある銘柄となっており、2013年7月のIPOから9年で20倍以上となり、2022年8月時点でも上場来高値付近で推移しています。

【4732】ユー・エス・エス

市場	東証プライム市場
企業概要	中古車オークション最大手「USSオートオークション」を展開。中古車買取り店「ラビット」も。

ユー・エス・エスは、中古車オークション最大手で知られる中古車関連銘柄です。

中古車関連銘柄の中では、【3186】ネクステージと並んで取引量が多い人気銘柄となっています。

2022年7月には上場来高値を更新しており、中古車市場の活況を背景に今後も期待される銘柄です。

【7602】カーチスホールディングス

市場	東証スタンダード市場
企業概要	中古車買取り店「カーチス」を展開。

カーチスホールディングスは、中古車買取り店「カーチス」を展開している中古車関連銘柄です。

2020年から2022年に掛けては、【3377】バイク王＆カンパニーや【2788】アップルインターナショナル、【7599】IDOMといった低位株の中古車関連銘柄が買われましたが、同社は低位株で取り残されたままです。

出遅れ低位株の中古車関連銘柄としてチェックしておきましょう。

5.まとめ

中古車関連銘柄は、低位株だった【3377】バイク王＆カンパニーが1年半で最大16倍となり、代表銘柄の【3186】ネクステージと【4732】ユー・エス・エスは上場来高値付近で推移するなど好調です。

中古車関連銘柄の好況の背景にあるのは、半導体不足とサプライチェーンの混乱による新車生産の遅れですが、そう簡単には収まりそうになく、長期化しそうな様相となっています。

また中古車関連銘柄は、長期的には、モビリティ革命ことMaaS関連でも注目される可能性があるテーマ株です。

ライドシェアやカーシェアリングが広まり、自動車は「保有」から「シェア(共有)」の時代になっていく過程においても、中古車の活用に注目です。

中古車市場や自動車生産に関するニュースにはアンテナを張っておき、中古車関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。

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【8015】豊田通商は+35％！【7203】トヨタ自動車は+36％！【3116】トヨタ紡織は+42％！【6902】デンソーは+54％！【6473】ジェイテックは+58％！【7259】アイシンは+64％！

トヨタ自動車が、2030年までにEVの世界販売350万台を目標に掲げるという衝撃的なニュースが伝わったことで、トヨタグループ関連銘柄にも注目が集まっています。

2021年12月時点でトヨタグループの上場企業は10銘柄となっており、いずれも長期投資におすすめの大型銘柄が並びます。

トヨタグループ関連銘柄に注目していきましょう！

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1.トヨタグループ関連銘柄とは？

トヨタ自動車が2030年までにEV(電気自動車)の世界販売台数を350万台にするというインパクトのある目標を発表したことを受けて、トヨタグループ関連銘柄にも注目が集まっています。

 

1-1.トヨタグループとは？

トヨタグループとは、トヨタ自動車を中心とする企業グループのことです。

トヨタグループの源流は豊田自動織機ですが、現在はトヨタ自動車が中核となっています。

トヨタグループは、トヨタ自動車と資本関係や技術提携のあるトヨタグループ主要企業、豊田自動織機やトヨタ自動車から分社化した事業会社、機能会社を指すことが一般的です。

上記のグループ会社に加えて、トヨタ自動車のサプライヤーや系列企業などの意味で称されることもあります。

トヨタグループは定義によって「トヨタグループ13社」から「トヨタグループ18社」などとされますが、基本となる「トヨタグループ13社」は次の通りです。

【7203】トヨタ自動車	【6201】豊田自動織機	【6473】ジェイテクト
【5482】愛知製鋼	【8015】豊田通商	【7259】アイシン
【7282】豊田合成	【6902】デンソー	【3116】トヨタ紡織
トヨタ車体(非上場)	トヨタ自動車東日本(非上場)	東和不動産(非上場)
豊田中央研究所(非上場)

上記トヨタグループ13社に加えて、トヨタ自動車の傘下(連結子会社)となる下記3社を加えて「トヨタグループ16社」とすることもあります。

・【7205】日野自動車
・ダイハツ工業(非上場)
・トヨタホーム(非上場)

さらにトヨタ自動車九州(非上場)、トヨタ自動車北海道(非上場)、トヨタ自動車東北(非上場)を含める場合もありますが、いずれも非上場企業です。

2021年12月時点では、トヨタグループの上場企業は10銘柄となっています。

なお、トヨタ自動車の子会社であるダイハツ工業とトヨタホームはいずれも完全子会社化されており、東証の親子上場解消の動きからすると、日野自動車もトヨタ自動車に完全子会社化されてもおかしくありません。

1-2.トヨタの本気！2030年までにEV世界販売台数350万台を掲げる！

トヨタ自動車は、EV(電気自動車)の開発競争で遅れを取っていることが、たびたび指摘されていました。

トヨタ自動車は2021年12月14日、2030年までにEVの世界販売台数を350万台に引き上げる計画を明らかにし、世界の自動車産業に衝撃を与えました。

トヨタグループ全体の2020年世界販売台数は952万8438台となっており、2030年までにEV350万台に引き上げる目標が、いかにインパクトのある数字であるかが分かります。

アメリカのEV大手テスラモーターズは、新型コロナ相場の株高で時価総額においてはトヨタの4倍以上となっていますが、テスラの2021年1～9月の世界販売台数も62万7350台に過ぎません。

また、トヨタは、2030年までにEVの開発や設備投資に4兆円を投じる方針も示しており、この内2兆円を全固体電池などのバッテリーに充てるということです。

トヨタは、2021年9月にもEV向けバッテリーの開発に1兆5,000億円投じる方針を発表しましたが、今回さらに5,000億円引き上げられたことになります。

これまでEVに本気と見られなかったトヨタ自動車が、ついに本気を出してきたことで、マーケットにおいてもトヨタグループ関連銘柄に注目が集まっています。

★注目ポイント1

・トヨタグループとは、トヨタ自動車を中心とする企業グループ。2021年12月時点の上場企業は10銘柄となっている。 ・2021年12月14日、トヨタ自動車は2030年までにEV世界販売台数350万台とする目標を発表。世界の自動車業界に激震が走った。

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2.トヨタグループ関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

 

2021年のトヨタグループ関連銘柄の株価動向を見ていきましょう。

2-1.トヨタグループ本体！【7203】トヨタ自動車

世界的自動車メーカーの【7203】トヨタ自動車は、トヨタグループの本体であり、トヨタグループ関連銘柄の中心銘柄です。

トヨタ自動車の株価は2021年1月初めには1,606円を付けていましたが、電動化が期待されて買われたこともあり、2021年11月17日には2,188円まで上昇しました。

2021年の年間で最大+36％の上昇率となり、過去5年間で最も大きな上昇率となりました。

なお、トヨタ自動車が2021年12月14日に発表した、2030年までにEVの世界販売台数を350万台に引き上げるニュースを受けて、トヨタグループ関連銘柄は買われましたが、その効果は限定的となっています。

トヨタグループ関連銘柄の多くは大型銘柄であるため、ニュースでもそう簡単には動かないということでしょう。

2-2.トヨタ系自動車部品大手！【6902】デンソー

トヨタ系の自動車部品大手【6902】デンソーは、2021年に好調なトヨタグループ関連銘柄です。

同社の株価は、2021年1月初めには6,113円を付けていましたが、2021年は順調に上昇しており、12月17日には9,470円まで上昇しました。

年間上昇率は最大+54％となっており、現在進行形で上場来高値を更新しています。

この他、【8015】豊田通商は+35％、【3116】トヨタ紡織は+42％、【6473】ジェイテックは+58％、【7259】アイシンは+64％など、2021年のトヨタグループ関連銘柄は好調です。
※いずれも2021年1月始値から2021年高値の値。

一方、【5482】愛知製鋼、【7282】豊田合成は、2021年の年間で下げています。

★注目ポイント2

・2021年のトヨタグループ関連銘柄は好調に推移している銘柄が多い。

3.トヨタグループ関連銘柄リスト

厳選した注目株をチェックしておきましょう。

銘柄	主なサービス
【7203】トヨタ自動車	世界的自動車メーカー、トヨタグループの中心
【6902】デンソー	トヨタ系の自動車部品最大手
【6201】豊田自動織機	トヨタグループ本家。フォークリフトや自動車部品、織機など
【8015】豊田通商	トヨタ系の総合商社
【7259】アイシン	トヨタ系の部品メーカー
【3116】トヨタ紡織	トヨタ系の自動車部品メーカー
【6473】ジェイテクト	トヨタ系の工作機械大手
【7282】豊田合成	トヨタ系のゴム・合成樹脂部品メーカー
【5482】愛知製鋼	トヨタ系の特殊鋼大手
【7205】日野自動車	トヨタ子会社の普通トラック大手、親子上場解消の可能性あり

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4.オススメのトヨタグループ関連銘柄３選！

 

長期投資にもオススメのトヨタグループ関連銘柄を見ていきましょう。

【7203】トヨタ自動車

市場	東証一部
企業概要	世界的自動車メーカー。2030年までにEV350万台を目標に掲げる。

トヨタ自動車は、トヨタグループ関連銘柄の中核となる銘柄です。

本格的なEVシフトを発表したことから、EV株としても最注目の銘柄となることは間違いありません。

長期的に日本株投資をするなら、ポートフォリオの一角に入れておきたい銘柄です。

【6902】デンソー

市場	東証一部
企業概要	トヨタ系の自動車部品メーカー。独ボッシュに次いで世界2位。

デンソーは、世界2位の自動車部品メーカーとして知られていますが、トヨタグループ関連銘柄として外せません。

トヨタグループ関連銘柄では、トヨタ自動車に次ぐ時価総額となっています。

EVシフトでも注目される銘柄です。

なお、トヨタ本家の【6201】豊田自動織機、トヨタ系の総合商社【8015】豊田通商、トヨタ系の部品メーカー大手【7259】アイシンの3社も時価総額1兆円を超える大型銘柄です。

【7205】日野自動車

市場	東証一部
企業概要	トヨタ傘下。普通トラックに強い自動車メーカー。

日野自動車は、トヨタ自動車の子会社となっており、親会社と子会社が同時に上場している親子上場の関係にあります。

東証ではガバナンス強化のため親子上場解消の方向に向かっていることから、トヨタがTOBによって完全子会社化することも考えられます。

TOBとなれば子会社の株価がTOB価格まで上がることになるため、押さえておいても悪くない銘柄の一つです。

5.まとめ

トヨタ自動車が2030年までにEVの世界販売350万台を目標に掲げるという衝撃的なニュースが伝わったことで、マーケットではトヨタグループ関連銘柄により注目が高まると期待されます。

ただ、トヨタグループ関連銘柄の値動きを見てみると、EV350万台目標のニュースに対しては冷静な値動きとなっており、短期的な急騰とはなっていません。

トヨタグループ関連銘柄は、【7203】トヨタ自動車や【6902】デンソーを中心に、【6201】豊田自動織機、【8015】豊田通商、【7259】アイシンと時価総額1兆円超えの大型銘柄が並んでおり、短期的なニュースでは株価が大きく動かないということでしょう。

とはいえ、トヨタ自動車のEVシフトは、今後徐々にトヨタグループ関連銘柄の値動きにも影響を与えてくるものと考えられます。

全固体電池などトヨタ自動車のEV戦略に関するニュースにはアンテナを張っておき、トヨタグループ関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。

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【6844】新電元工業は+114％！

脱炭素を背景とした世界的なEVシフトの流れは確実なものとなっていますが、EV普及のカギを握るのが、急速充電に対応した電気自動車充電器です。

電気自動車充電器関連銘柄は、EV向け電池と並んで主要なEVテーマ株となっており、2020年秋のEV相場でも大きく買われました。

電気自動車充電器関連銘柄に注目していきましょう！

1.電気自動車充電器関連銘柄とは？

電気自動車充電器は、EV(電気自動車)が本格的に普及していく上での最重要インフラであり、代表的なEVテーマ株となっています。

1-1.電気自動車充電器とは？

日米欧先進国では、2030年代までにガソリン車の新規販売が禁止される方針となっており、EVシフトは2020年代の産業構造をガラリと変えてしまう可能性があります。

EVシフトはマーケットでも最注目テーマの一つとなっており、アメリカのEV大手テスラモーターズの時価総額は、トヨタの4倍以上に上り、アメリカの巨大IT企業GAFAMと並ぶ規模となりました。

ただ、世界的にEVが普及していく流れはほぼ間違いないものの、EVが本格的に普及していくにあたっては障害が多いことも確かです。

特に、充電時間が長いこと、EV充電インフラの不足、航続時間の短さ、車両価格が高いことなどは、ガソリン車と比べたEVのデメリットとされます。

今回注目していく電気自動車充電器は、EVへの充電をいかに安く効率的に行えるかという点でカギとなるものです。

電気自動車充電器には「普通充電」と「急速充電」があります。特に注目されているのは、短時間でEVへの充電が行える「急速充電」です。

このため、電気自動車充電器関連銘柄は、「EV急速充電器関連銘柄」と呼ばれることもあります。

1-2.政府は2030年までにEV向け急速充電器を3万基設置する目標を掲げる！

2.電気自動車充電器関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

2-1.急速充電器を手掛ける！【6844】新電元工業

車載・産機向けパワー半導体企業の【6844】新電元工業は、2021年に買われている電気自動車充電器関連銘柄です。

同社は、EV/PHEV車用大出力急速充電器「SDQCシリーズ」を手掛けていることで知られています。

同社の株価は、2020年秋のEVシフトでは出遅れていましたが、2021年に入ってから買われています。

2021年1月初めに2,462円の安値を付けていた同社の株価は、6月17日には5,270円まで上昇。

2021年の最大上昇率は+114％となっており、2021年12月初め時点では3,600円前後で推移しています。

2-2.代表的な電気自動車充電器関連銘柄！【6996】ニチコン

コンデンサメーカー大手の【6996】ニチコンは、代表的な電気自動車充電器関連銘柄です。

同社は、電気自動車用省スペース型急速充電器やEVを家庭用蓄電池として使えるようにするV2Hシステム「EVパワーステーション」を手掛けていることで知られています。

同社の株価は、2020年秋のEV相場で買われ、2020年9月に付けていた803円から2021年1月には1,556円まで上昇しました。

しかし、2021年に入ってからは調整局面となっており、2021年12月時点では1,300円前後で推移しています。

電気自動車充電器関連銘柄としては、【5986】モリテック　スチールと【6617】東光高岳の2銘柄も2020年10月から12月に掛けてのEV相場で大きく買われました。

しかし、両銘柄ともに2021年には下落しています。

3.電気自動車充電器関連銘柄リスト

4.オススメの電気自動車充電器関連銘柄３選！

EVテーマ株としてもオススメの電気自動車充電器関連銘柄を押さえておきましょう。

【6844】新電元工業

新電元工業は、電気自動車充電器も手掛けているパワー半導体企業です。

「パワー半導体×電気自動車充電器」というテーマ株的にも珍しい銘柄となっています。

【6996】ニチコンと並んで、EV用急速充電器を手掛けている筆頭銘柄です。

【6617】東光高岳

東光高岳は、急速充電器やEV用パワーコンディショナ（V2H）を手掛けており、配当利回りの高さも魅力の電気自動車充電器関連銘柄です。

配当利回りは、2021年12月8日時点で3.61％の高配当株となっています。EV銘柄で高配当金投資をしたい場合には欠かせない銘柄です。

【7203】トヨタ自動車

トヨタ自動車は、EV向け急速充電器スタンド「G-Station II」を展開しており、電気自動車充電器関連銘柄にも位置付けられます。

電気自動車充電器関連銘柄という小さな枠組みではなく、EV関連銘柄という、より大きな枠組みで最注目の銘柄であることは間違いありません。

トヨタの電気自動車「TOYOTA bZ」が始動することもあり、今後もトヨタのEV戦略には要注目です。

5.まとめ

電気自動車充電器関連銘柄は、世界的なEV相場となった2020年10月から12月に掛けては大きく買われましたが、2021年は調整局面となっている状況です。

ただ、EV相場の3ヶ月で急騰した反動から、2021年が調整局面となったと考えれば、2022年以降に電気自動車充電器関連銘柄が上昇トレンドに乗っていく流れになることも考えられます。

世界的なEVシフトの流れは間違いなく、電気自動車充電器の需要が否応にも高まっていくことは確実な情勢です。

トヨタ自動車もEVシリーズ「トヨタbZ」を発表し、全固体電池という投資家注目の材料も控えていることから、EVテーマ株全体が買われる展開になってもおかしくありません。

急速充電器などEVに関するニュースにはアンテナを張っておき、電気自動車充電器関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。

何かと話題の米Tesla（テスラ）！日本の関連銘柄動向も気になるところ！

2018年6月15日

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新型MIRAI発表で【7203】トヨタ自動車は+10％！【8088】岩谷産業は+98％！【3441】山王は+425％！！

世界的な環境政策重視の流れから、日本政府は水素エネルギーを積極活用する方針を示したことで、水素を手掛ける銘柄で構成される燃料電池車（FCV）関連銘柄が買われています。

燃料電池車（FCV）は水素ステーションのインフラ問題などがネックとなるものの、電気自動車（EV）に比べて航続距離が長く、補給時間が短いなど強みも多くあります。

燃料電池車（FCV）関連銘柄に注目していきましょう！

1.燃料電池車（FCV）関連銘柄とは？

日本政府が水素エネルギー推進の方針を打ち出したこともあり、燃料電池車（FCV）に大きな注目が集まっています。

1-1.燃料電池車（FCV）とは？

なおそもそも燃料電池とは、水素と酸素を化学反応させて発電する電池のことです。

ガソリン車がガソリンスタンドで燃料を補給するように、燃料電池車（FCV）は水素ステーションで燃料となる水素を補給する必要があります。

燃料電池車（FCV）のメリットは、発電時に水(水蒸気)しか発生させず、温室効果ガスや有害物質を排出しないため環境に優しいことが挙げられます。

また、水素エネルギーはガソリンに比べてエネルギー効率が高い、騒音が小さい、電気自動車（EV）のように長時間の充電をする必要がない点などもメリットです。

一方、燃料電池車（FCV）の最大のデメリットは、水素ステーションインフラが絶対的に少ないことです。

また燃料電池車（FCV）は多くの自動車メーカーで研究段階に留まっているため生産台数が少なく、車両価格が高い点もネックとなります。

2020年時点で市販されている燃料電池車（FCV）は、トヨタのMIRAI、ホンダのCLARITY FUEL CELL、韓国ヒュンダイのNEXOの3車種しかありません。

燃料電池車（FCV）は次世代自動車として期待されてはいるものの、電気自動車（EV）に比べると大きく遅れている点は否めません。

1-2.水素はテーマ株として大きな注目を集める！燃料電池車（FCV）は？

2020年秋には世界中でEVシフトが進むなど環境政策が注目され、日本政府は水素エネルギーを次世代エネルギーとして推進していく方針を示したことから、マーケットで水素が大きな注目を集めることになりました。

菅総理は2020年12月4日の総理記者会見の中で、「無尽蔵にある水素を新たな電源と位置づけ、大規模で低コストの水素製造装置を実現します。水素飛行機や水素の運搬船も開発します」と発言。

2020年12月8日には、政府は2030年までに国内の水素利用量を国内電力の1割に相当する1,000万トン規模を目標とするよう調整に入ったと報じられました。

インパクトのある水素目標方針を受けて、マーケットでは多くの水素関連銘柄が急騰する”水素相場”が到来。

さらに2020年12月9日、トヨタ自動車は新型燃料電池車「新型MIRAI」を発表しました。

「新型MIRAI」の最大の特徴は、1回の水素補給で走れる航続距離が850kmと長いことです。ただ、価格は710万円と高額となっています。
※なお、アメリカのEV大手テスラモーターズの主力車種「テスラ・モデル3」は、航続距離430～580km、価格は511万円からとなっています。

2020年12月は”水素相場”となりましたが、この流れで燃料電池車（FCV）にも注目が集まることが期待されます。

2.燃料電池車（FCV）関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

燃料電池車（FCV）関連銘柄の株価動向を見ていきましょう。

2-1.新型「MIRAI」を発表！【7203】トヨタ自動車

世界的自動車メーカーの【7203】トヨタ自動車は、世界中の株式市場を見回しても数少ない燃料電池車（FCV）関連銘柄です。

前述した通り、トヨタは2020年12月9日に新型燃料電池車「新型MIRAI」を発表しました。

2020年のトヨタ株の値動きを見てみると、2020年初めには7,599円を付けており、コロナショックでは3月13日に5,771円まで下落。その後はジワジワと株価を戻していき、12月17日には8,045円まで戻しました。

特に「新型MIRAI」の発表からは大きく上昇しています。発表前の12月8日には7,199円を付けていましたが「新型MIRAI」発表を受けて上昇し、12月17日に8,045円の高値を付けました。

「新型MIRAI」の発表から10日でトヨタ株は+10％以上の値上がりとなり、この上昇によってコロナショック前の株価を取り戻しました。

水素相場の影響でトヨタも買われたと見てよいのではないでしょうか？

ただトヨタは同時期に、電気自動車（EV）で注目される「全固体電池」に関するニュースでも買われており、むしろこちらの方が材料視された向きもあります。

いずれにしても、トヨタは次世代環境車では最重要企業となることは間違いありません。

2-2.東証を代表する水素株！【8088】岩谷産業

マーケットでは、実質的に燃料電池車（FCV）関連銘柄＝水素関連銘柄と認識して問題ありません。

LPGなどを手掛けるガス商社の【8088】岩谷産業は、東証を代表する水素関連銘柄であり、燃料電池車（FCV）関連銘柄にも位置付けられます。

同社は圧縮水素・液化水素で国内トップシェアを誇り、液化水素では100％のシェアを有しています。

同社の株価は、2020年1月初めには3,715円を付けており、コロナショックでは3,260円まで下落しました。その後は反発し、3,000円台後半で横ばい推移。

9月末時点では3,945円を付けていました。

2020年10月からはクリーンエネルギーが注目された流れで水素関連銘柄の代表格として買われ、12月の水素相場では一段高に。

12月14日には6,480円まで上昇して、上場来高値を更新しています。

2020年の最大上昇率はコロナショックから見て+98％ですが、上昇分のほとんどは環境株が買われた2020年10月以降の上昇によるものです。

同社以外にも燃料電池車（FCV）関連銘柄として注目される水素株は大きく買われており、岩谷産業と並んで注目の【6331】三菱化工機が+149％、「水素透過膜」で注目の【3441】山王は+425％などとなっています。
※いずれも2020年安値から高値の値。

水素関連銘柄の2020年の上昇分のほとんどが、2020年12月の急騰によるものです。

3.燃料電池車（FCV）関連銘柄リスト

燃料電池車関連銘柄より厳選した注目株をチェックしておきましょう。

4.オススメの燃料電池車（FCV）関連銘柄３選！

水素社会の実現に向けてオススメの燃料電池車（FCV）関連銘柄を抑えておきましょう。

【7203】トヨタ自動車

トヨタ自動車は、燃料電池車（FCV）関連銘柄としては絶対に外せません。水素ステーションのインフラ整備が進むかどうかは、新型MIRAIに掛かっていると言って間違いないでしょう。

また、電気自動車（EV）で注目される全固体電池では世界で最も進んでいることで知られており、トヨタのEVの切り札として期待されます。燃料電池車（FCV）・電気自動車（EV）のいずれにおいても、トヨタの動向に注目です。

【3441】山王

山王は、金属表面処理加工事業を柱としていますが、近年は水素関連銘柄および燃料電池車（FCV）関連銘柄として注目されている銘柄です。

「水素透過膜」という水素技術の特許を取得したことを発表しており、水素ステーションに欠かせない技術になるのではないかと注目が集まっています。

ただ、新興銘柄であり、ハイリスク・ハイリターンであることには注意が必要です。単純な値上がり率で見ると2020年に最も大きく上昇した水素株ですが、コロナショック時には一時300円台の低位株となっていました。

【8088】岩谷産業

岩谷産業は、圧縮水素・液化水素で国内トップシェアを誇り、燃料電池車（FCV）関連銘柄としても注目される代表的な水素株です。

水素株としては最も王道の銘柄となります。同じく、東証一部を代表する水素株である【6331】三菱化工機も抑えておきましょう。

5.まとめ

燃料電池車（FCV）関連銘柄に位置付けられる水素株は、日本政府が水素を次世代エネルギーとする方針を示した2020年12月に大きく買われています。

ただ、マーケットでは「水素エネルギー」に注目が集まっているのであり、燃料電池車（FCV）が注目されているとまでは言えないというのが現実的な見方ではないでしょうか？

アメリカのEV大手テスラモーターズの時価総額がトヨタを抜いたことは、2020年の株式市場で起こった衝撃的な出来事であり、燃料電池車（FCV）が電気自動車（EV）より注目されていると見るのは難しいものがあります。

ただ、燃料電池車（FCV）は、航続距離や補給時間など電気自動車（EV）が弱点としている点では強く、この点がユーザーにどのように評価されるかです。

今後も水素ステーションの整備といった燃料電池車（FCV）に関するニュースにはアンテナを張っておき、燃料電池車（FCV）関連銘柄は要チェックしておきましょう！ 

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家電製品やスマホ、自動車など、電気を使って動く身の回りの多くの製品に使われているモーターの需要が拡大しています。

特に、自動車向けモーター市場は急成長しており、EV向けモーターを中心に市場が更に拡大するものと見られています。

モーター関連銘柄に注目していきましょう！

1.モーター関連銘柄に期待

今回は、電気を使って動くあらゆる製品に使われているモーターに関連した銘柄に注目していきます。

1-1.モーターとは？

モーターの多くは電気によって磁界の変化を作り出し、磁界の変化によって回転力を生み出すものが一般的となっています。

モーターは、駆動電源の違いからDC(直流)モーターとAC(交流)モーターに分類され、更に回転する原理から様々な種類に分けられます。

世界の消費電力の約半分がモーターを動かすために使われているとも言われており、日本でも電力消費量の約55％がモーターに使われています。

このため、モーターの発展や技術革新は、エネルギー問題解決のカギを握っていると言っても過言ではありません。

モーターは、家電製品やIT機器、自動車、産業用機械など、電気を使って動かすありとあらゆる機器に搭載されています。

モーターは日本企業が得意とする領域であり、【6594】日本電産や【6592】マブチモーターを筆頭に世界トップシェアを握っている企業が多く、外国人投資家にも買われやすいセクターであると言えます。

1-2.成長市場として期待されるEV向けモーター

ありとあらゆる電気機器に使われているモーターですが、特に近年は、EV向けモーターを始めとする車載モーター(自動車向けモーター)市場が急成長しています。

ドアやミラー、ヘッドライト、タイヤなど、自動車の様々な箇所にモーターは使われており、自動車はモーターの塊であると言えます。

国内市場調査を手掛ける矢野経済研究所が発表した「車載モータ市場の最新動向と将来展望 2018」によると、2016年の車載モーター市場は29.9万個に達しており、2025年には44.7万個にまで増加する見通しであるとされています。

この背景には、世界的な環境規制の高まりや急速に進むEVシフトがあり、モーター関連銘柄はEV関連銘柄としても物色されると考えられます。

日本はEVの開発・普及で遅れていると言われていますが、リチウムイオン電池や急速充電器といったEV周辺機器は日本企業が強みとする分野です。

モーターは、EV関連で物色される関連銘柄としてはリチウムイオン電池や急速充電器と並んで有力なテーマ株になるものと期待されます。

EVシフトでモーター関連に追い風

2020年秋は、2030年～2040年までにガソリン車の新車販売を禁止する「EVシフト」が世界的に相次いでおり、日本でも2030年半ばを目処にガソリン車の新車販売を禁止するよう政府内で調整が続いているとのことです。

EVはエンジンではなくモーターで駆動するため、EVシフトが本格化すれば、モーターメーカーにとっては大きな成長源となります。

特に注目されるのがモーター大手の【6594】日本電産です。

日本電産の永守重信CEOは2020年11月10日に開催された「世界経営者会議」の中で、世界的な環境規制強化を背景にEVが普及し「2030年に自動車の価格は現在の5分の1程度になるだろう」と述べています。

時価総額で見てみると、トヨタ自動車の株価はこの5年間は横ばいだったため時価総額は約23兆円のままでした。一方、日本電産の株価はこの5年間で約3倍となっており、時価総額は7.5兆円と、トヨタの3分の1にまで迫っています。

2020年秋のEV相場でも、日本電産は大きく買われており、モーターはリチウムイオン電池やEV急速充電器と並ぶEVの主要テーマ株となっています。

電気自動車充電器関連銘柄はEV用急速充電器メーカーを中心に押さえておこう。

2021年12月21日

2.モーター関連銘柄の推移

モーター関連銘柄の動向を見ていきましょう。

2-1.EVモーターでも注目！【6594】日本電産

精密モーター大手の【6594】日本電産は、近年はEV向けモーターに力を入れている代表的なモーター関連銘柄です。

同社は、HDDやゲーム機向けの超小型モーターに強みを持っていますが、近年は車載モーターに力を入れていることで知られています。

永守重信CEOは、EVシフトによって「2030年に自動車の価格は現在の5分の1程度になるだろう」と述べており、同社が今後さらにEVに注力することは間違いありません。

同社の株価は、2020年1月初めには7,435円を付けており、コロナショック後の4月6日には4,989円まで下落しました。4月以降は一直線の上昇トレンドとなっており、4月から11月まで毎月上昇。

EV相場となった11月には一段高となっており、11月30日には13,585円まで上昇しました。

2020年の最大上昇率は+172％となっており、コロナショック前に付けていた株価から見ても2倍になりそうな勢いです。

2-2.サーバモーターに強い！【6506】安川電機

産業用ロボット大手の【6506】安川電機は、モーター関連銘柄にも位置付けられます。

同社は、工場の自動化(ファクトリーオートメーション)に欠かせないサーボモーターで世界トップシェアを誇っていることで知られています。

同社の株価は、2020年1月初めには4,030円を付けており、コロナショックで3月17日には2,295円まで下落。その後は堅調に反発しており、12月2日には5,230円まで上昇しています。

日本電産ほど積極的に買われているとは言えませんが、コロナショック前の株価を30％ほど上回る水準まで値を戻しています。

3.モーター関連銘柄チェックリスト

関連銘柄より厳選した注目株をチェックしておきましょう。

4.おすすめのモーター関連銘柄3選

おすすめのモーター関連銘柄について紹介します。

【6594】日本電産

日本電産は、EVシフトでも注目のモーター関連銘柄です。モーター関連銘柄の代名詞であり、モーター関連銘柄＝日本電産と認識して問題ありません。

東証を代表する成長株であり、株価はアベノミクスが始まってから8年間で10倍以上になっています。今後、EVシフトによってさらなる成長が期待できる銘柄です。

【6592】マブチモーター

マブチモーターは、自動車向け小型モーターを手掛けているモーター関連銘柄です。株価はやや低迷しており、2020年秋のEV相場でも上昇したものの、そこまで大きな値上がりとはなっていません。

配当利回りが3％弱あるため、配当金目的でモーター関連銘柄に投資したい場合には、日本電産よりもおすすめです。

【6506】安川電機

安川電機は、ファクトリーオートメーションに欠かせないサーボモーターに強いモーター関連銘柄です。

ただ、産業用ロボットを始め数多くの事業を手掛けているため、純粋なモーター関連銘柄ではありません。モーターも手掛けているロボットメーカーと認識して抑えておきましょう。

5.まとめ

EV向けモーターにも注目が集まりますが、リチウムイオン電池や急速充電器ほどにはEV関連銘柄からの連想買いは入っていないようです。

ただ、車載モーターを中心にモーターの需要が拡大しているのは確かであるため、いつまた大きな資金が流入してきてもおかしくないと思われます。

最近ではEV関連が再び注目を浴びています。モーターに関するニュースには特に、アンテナを張っておき、関連銘柄の動向はチェックしておきましょう。

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• 2025年のテンバガー候補銘柄を予測！

2020年にはアメリカのテスラモーターズの株価がトヨタの時価総額を超えるなど、電気自動車(EV)は世界中の投資家が注目しているテーマ株です。

日本の自動車メーカーは電気自動車で出遅れていますが、リチウムイオン電池や急速充電器といったEV部材においては日本企業の強さが光ります。

電気自動車関連銘柄に注目していきましょう！

1.電気自動車関連銘柄とは？

電気自動車関連銘柄は世界中の投資家から大きな注目を集めています。

1-1.電気自動車(EV)とは？

電気自動車のメリットとしては、ガソリン車に比べて燃費が良い、走行時の振動が静かで加速時にはスムーズな走りを体験できる、有害物質を排出しないため環境に優しいといった点が挙げられます。

一方、電気自動車のデメリットとしては、新車価格が高い、航続距離がガソリン車と比べると短い、充電に時間が掛かるといった点が挙げられます。

ブルームバーグNEFが2020年5月19日に発表した「電気自動車の長期見通し2020」によると、2020年時点での電気自動車の販売比率は自動車全体の3％に過ぎませんが、2040年には31％にまで拡大すると予測されています。

特にリチウムイオン電池の価格低下が進めば、2025年頃には電気自動車のコストがガソリン車よりも安価になると予想されており、電気自動車の普及が急激に進むことが期待されます。

日本の自動車メーカーでは、日産自動車の「日産リーフ」がほぼ唯一の電気自動車となっており、日本メーカーが電気自動車で出遅れている点は否めません。

一方リチウムイオン電池や急速充電器といったEV部材では日本企業は強く、日本株の電気自動車関連銘柄としては自動車メーカーではなくEV部材を手掛けている銘柄が中心となっています。

1-2.テスラモーターズの時価総額がトヨタを超えた！

2020年は新型コロナの影響で、世界的に自動車販売が落ち込んでいます。

株高が続いている新型コロナ相場でも、自動車メーカーは苦戦しており、全体的に相場が上昇する中にあっても停滞する銘柄が多くなっています。

しかしアメリカの電気自動車大手テスラモーターズの株価だけは急騰が続いており、トヨタ自動車の時価総額も抜き、自動車メーカーの時価総額で世界トップに躍り出ました。

2020年9月30日時点の時価総額は、テスラモーターズの3,904億ドルに対して、トヨタ自動車は約2,100億ドルと、テスラの時価総額はトヨタの約2倍となっています。

しかし直近の業績で比較してみると、テスラモーターズの売上は約6,388億円、トヨタ自動車の売上は4兆6,008億円(いずれも2020年第1四半期)と、テスラはトヨタの足元にも及びません。

とはいえ、電気自動車の時代を見込んだ世界中の投資家の見通しが時価総額に表れているとすると、本当にテスラが世界一の自動車メーカーになる可能性は十分にあります。

いずれにしても、株式投資を行う上では、マーケットでは電気自動車がいかに注目されているテーマ株であるかを認識しておくことが重要です。

2.電気自動車関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

電気自動車関連銘柄の株価動向を抑えておきましょう。

2-1.電気自動車に強い自動車メーカー！【7201】日産自動車

電気自動車「日産リーフ」で知られる【7201】日産自動車は、日本メーカーの中では電気自動車で先行しており、代表的な電気自動車関連銘柄に位置付けられます。

同社はゴーン元会長のレバノン逃亡も話題となりましたが、2020年7月に発表した決算では6,700億円もの最終赤字を発表しています。

同社の株価は、2020年1月初めには630.7円を付けていました。コロナショックの影響もあり、4月6日には311.2円まで暴落。

巨額の最終赤字を発表したこともあり、その後の反発も限定されており、2020年9月末時点では371.8円となっています。

日産は日本メーカーの中では電気自動車で先行していますが、業績が余りにも酷い状況と言わざるを得ません。

2-2.テスラ向けに電池を提供！【6752】パナソニック

日本株の電気自動車関連銘柄としては、自動車メーカーではなくリチウムイオン電池や急速充電器を手掛けている銘柄が注目される傾向にあります。

総合家電大手の【6752】パナソニックは、テスラモーターズ向けに電池を提供していることで知られている電気自動車関連銘柄です。

2020年7月には、テスラのEV向け新高密度電池を生産することを発表するなど、テスラとの結び付きを強めています。

パナソニックの株価は、2020年1月初めには1,014円を付けていました。テスラ株の好調を受けて2月6日には1,264円まで上昇。しかしコロナショックでは3月23日に691.7円まで下落しました。

新型コロナ相場での戻りも限定されており、2020年9月末現在は888.8円となっています。

新型コロナ相場では、自動車メーカー、電池メーカー、急速充電器メーカーのいずれも低迷している状況です。

アメリカ市場のテスラ株は絶好調ですが、日本市場の電気自動車関連銘柄にまでは資金が回ってきていません。

3.電気自動車関連銘柄リスト

今後も注目しておきたいEV（電気自動車）関連銘柄を、数銘柄ピックアップしました。

 4.オススメの電気自動車関連銘柄３選！

【6752】パナソニック

市場	東証一部
企業概要	総合家電大手。電池や車載、住宅にも注力。

パナソニックは、テスラモーターズ向けに電池を提供していることから、今後も電気自動車関連銘柄として目が離せません。

近年は業績が低迷しているため、テスラ向けEV電池事業は同社の命運を握る事業になるものと期待されます。

【6844】新電元工業

市場	東証一部
企業概要	車載・産機用パワー半導体やEV用急速充電器を手掛ける。

新電元工業は、EV向け急速充電器を手掛けている電気自動車関連銘柄です。パワー半導体も手掛けているため半導体関連でも抑えておきたい銘柄となります。

急速充電器メーカーとしては、コンデンサーメーカー大手の【6996】ニチコンとともに抑えておきましょう。

【7201】日産自動車

市場	東証一部
企業概要	ルノー傘下の大手自動車メーカー。巨額赤字が懸念される。

日産自動車の業績は壊滅的な状況となっていますが、日本メーカーの中では電気自動車「日産リーフ」で先行していることは確かです。株価も低迷しているため、急騰が起こる可能性はあります。

ただ業績は低迷しているため、投資するとしてもリスク管理を怠らないことが重要です。なお、かつてはディフェンシブ高配当銘柄の代表格でしたが、現在は無配となっているため注意しておきましょう。

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4.まとめ

2020年の電気自動車関連銘柄は、アメリカ市場ではテスラモーターズの株価が急騰していますが、日本市場では自動車メーカー、電池メーカー、急速充電器メーカーのいずれも低迷している状況です。

自動車セクターは新型コロナの影響を強く受けており、経済が回復しない以上は、今後も厳しい状況が続くものと見られます。

ただ、電気自動車への投資家の期待感の高さはテスラ株の急騰からも明らかであり、新型コロナ収束後には電気自動車時代が本格的に幕を開けていくことが期待されます。

新車価格の高さや航続距離の短さ、充電時間が長いといった電気自動車のデメリットが技術革新によって解決されていけば、電気自動車は瞬く間に普及していくことでしょう。

電気自動車に関するニュースにはアンテナを張っておき、電気自動車関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。

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• 2025年のテンバガー候補銘柄を予測！

今回ピックアップするのは「自動運転」関連銘柄！

時代の流れは早く、自動運転に必要な5Gの運用が開始され、自動運転車が公道を走る日は近づいてきています。

自動運転関連銘柄といえば、2016年には地図ソフトの開発を手掛けるドーンがテンバガーとなり、2018年には自動運転分野でトヨタと連携したALBERTがテンバガーとなるなど、マーケットにおいて注目度が高いテーマとなっています。

度々注目されるのが自動運転関連銘柄。

5G運用開始で注目度が再び高まっていますので、ここで注目の関連銘柄をチェックしておきましょう。

1.自動運転のこれまで

21世紀を牽引する夢の技術になると期待される自動運転の過去から現在までを抑えておきましょう。

1-1.自動運転は夢の技術だった

自動運転は、人間の操作が必要となる部分と自動操作部分の割合によって、レベル1からレベル5までの5段階で定義されています。

レベル1は自動ブレーキ機能などの運転補助に留まり、レベル2は複数の操作をシステムが行う状態となります。

現在、日本で市販されているのはレベル2の自動運転機能を持つ自動車となっています。2016年8月には、日産自動車が国内初のレベル2自動運転機能を搭載した「セレナ」を発売しました。

レベル3は、限定的な条件や交通状況において、システムがアクセル・ハンドル操作、ブレーキを自動で行い、要請に応じてドライバーが運転を行うというものです。

ドイツのAudiが2018年1月からレベル3自動運転を搭載した「Audi A8」を販売していますが、日本を含めた多くの国では法規制が追い付いていないため市販されてはいません。

レベル4からレベル5は、人間の補助もほとんど必要なくなり完全自動運転に近付きますが、現時点ではまだ実用化はされていません。

自動運転は、かつては夢の技術でしたが、センサーやAI、5Gといった通信環境の発展などが追い風となり、半分程度の自動運転は実現できる所にまで来ています。

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1-2.2018年までの自動運転の動向

自動車産業は日本経済を牽引する産業であるだけに、日本政府も自動運転を積極推進しています。

国土交通省は、自動運転に関する情勢変化を踏まえた「官民IT構想・ロードマップ」を2014年から毎年改定して発表しています。

2018年6月22日に発表された「官民IT構想・ロードマップ2018」では、2020年を目途に自家用車でのレベル3自動運転の普及を目指す方針が示されています。

政府も積極推進する自動運転は、マーケットにおいても注目テーマとなっています。

地図情報ソフトの開発を手掛ける【2303】ドーンは、自動運転との関連が注目されて2016年にテンバガー(10倍以上の上昇)を達成しました。同社の株価は、2016年1月初めには488.5円を付けていましたが、2016年5月には4,380円まで上昇。この期間に8.9倍の上昇となりました。2015年7月以降に付けていた安値から見ると10倍以上のテンバガーを達成しています。
※株価は株式分割後の値で算出。

2.自動運転2019

自動運転の未来を握る2019年の注目ニュースについて抑えておきましょう。

2-1.自動運転の最新動向

2019年3月8日、政府はレベル3自動運転車の公道走行を可能にする道路交通法改正と、安全対策の仕組み作りを盛り込んだ道路運送車両法の改正案を閣議決定しました。

今回の道路交通法改正によって、遂にレベル3自動運転車が日本で解禁されることになります。

レベル3自動運転車が自動運転中には、ドライバーが手動運転に代われる状態であれば、スマホ操作やテレビの視聴、読書などを可能にする方針とのことです。

2-2.5Gの始動で、自動運転も本格化

2020年には日本でも5Gの本格運用が始まることから、自動運転も本格化していくことが期待されます。

2020年1月にアメリカ・ラスベガスで開催された「CES 2020」では、自動運転は注目テーマの一つとなりました。

特にトヨタ自動車は、富士山のふもとにある静岡県裾野市で約2,000名が暮らして自動運転や人工知能のテストを行うコネクテッド・シティ「Woven City（ウーブンシティ）」を発表して、大きな話題となりました。

また近年、自動運転技術で注目を集めているのが「LiDAR（ライダー）」と呼ばれる高性能センサーです。

LiDARは、ミリ波レーダー・カメラと並ぶ自動運転を実現するセンサーになると考えられています。

LiDARは、車体上部で赤外線レーザーを発して、その光の反射によって周囲の自動車や障害物との距離を正確に把握するものであり、自動運転の安全性確保には欠かせません。

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3.上昇した自動運転銘柄の動向とその理由

2019年から2020年に掛けての自動運転関連銘柄の動向を抑えておきましょう。

3-1.かつての自動運転テンバガー株が大反発！【2303】ドーン

地図情報ソフトを手掛ける【2303】ドーンは、自動運転関連銘柄を代表する銘柄です。

2016年には自動運転で注目されてテンバガーを達成した実績もあります。

同社は2016年に大暴騰してからは、長らく株価が低迷していました。しかし、2019年には遂に反発するに至っています。

同社の株価は、2019年1月初めには890円を付けていました。

それからは横ばいが続いていましたが、9月から上昇。2020年1月には2,750円を付けました。

この1年間で最大+208％の上昇となっています。

3-2.自動運転ソフトを開発！【3687】フィックスターズ

ソフトウェアの高速化に強みを持つ【3687】フィックスターズは、豊田通商グループのネクスティエレクトロニクス社と提携して自動運転ソフトの開発に取り組むなど、自動運転関連銘柄として注目の銘柄です。

なお、同社は近年、量子コンピュータ向けソリューションにも力を入れており、量子コンピュータ関連銘柄としても注目の銘柄となっています。

同社の株価は、2019年初めには951円を付けていました。1月に大きく上昇してからは横ばいとなりましたが、5月から再び上昇し、7月には2,124円の高値を付けました。

この1年間で最大+113％の上昇となり、2020年1月現在は1,500円前後で推移しています。

4.自動運転関連銘柄リスト

2020年に注目の自動運転関連銘柄リストを見ていきましょう。

3-1.注目の自動運転関連銘柄を紹介

5.おすすめの自動運転関連銘柄3選

【7203】トヨタ自動車

トヨタ自動車は、コネクテッド・シティ「Woven City（ウーブンシティ）」が注目を集めるなど、自動運転のカギを握る企業であることは間違いありません。

自動運転とは別に、鉄板銘柄として長期投資するのにもおすすめの銘柄です。

【6971】京セラ

京セラは、自動運転技術の目となるセンサー「LiDAR（ライダー）」に新規参入を発表していることから、自動運転の材料(センサー)関連で抑えておきたい銘柄です。

自動運転関連ではミリ波レーダーが注目されていましたが、今後は「LiDAR」を手掛けている銘柄が物色される可能性が強くなっています。

なお、日本企業では京セラの他に、パイオニアも「LiDAR」への新規参入を発表していますが、パイオニアは残念ながら上場廃止となっています。

【3906】ALBERT

ALBERTは、自動運転分野でトヨタと提携していることでも知られるAIベンチャーです。

マーケットがAIで沸いた2018年にはテンバガーを達成しましたが、その反動から2019年は横ばい～下落となっています。

一度テンバガーを達成した銘柄は、数年間は低迷する傾向があるため、中々手が出しづらいと言えます。

ただ今後、さらに大きく下げていった場合には、自動運転への期待から物色してもいいのではないでしょうか？

6.まとめ

道路交通法改正によって、日本で遂にレベル3自動運転車が解禁されることから、自動運転はマーケットで更に大きな注目を集めることが期待されます。

特に、2018年に最強のテーマ株となったAI(人工知能)と、2019年に注目テーマになると期待される次世代通信規格5Gは、いずれも自動運転の実現には欠かせません。

現在では5Gの運用もスタートし、自動運転実現の条件は整いつつあります。

政府は2025年を目途に高速道路での自動運転レベル4の実現を目標に掲げており、自動運転は今後長い間に渡って注目テーマになると思われます。

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SF映画の世界にしかなかった「空飛ぶクルマ」が現実のものになろうとしています。

2019年12月には空飛ぶクルマで日本をリードするスタートアップ企業SkyDriveが国内初となる有人飛行試験を開始しました。

そして2020年1月、トヨタ自動車が空飛ぶクルマへの本格参入を発表。

世界のトヨタが本格参入を発表したことによって、空飛ぶクルマは株式マーケットでも注目されるテーマになるかもしれません。

空飛ぶクルマ関連銘柄に注目していきましょう！

1.空飛ぶクルマ関連銘柄とは？

夢の乗り物である「空飛ぶクルマ」が、マーケットでも注目を集めつつあります。

1-1.空飛ぶクルマとは？

「空飛ぶクルマ」と聞くと、映画「バック・トゥ・ザ・フューチャー」に登場する「デロリアン」のようなSF映画にしかない乗り物だと思う人が多いことかと思いますが、企業による実証実験も既に始まっています。

また日本政府は、空飛ぶクルマの実現に向けて、官民一体となって空飛ぶクルマの普及を進める「空の移動革命に向けた官民協議会」を設立。

2018年12月20日には、「空の移動革命に向けたロードマップ」を取りまとめています。
※参考資料：「空の移動革命に向けたロードマップ」(https://www.meti.go.jp/press/2018/12/20181220007/20181220007_01.pdf)

このロードマップによると、2019年から試験飛行や実証実験などを行い、2023年までに物の移動や地方での人の移動を柱とした事業を開始。2030年代までには実用化を拡大していくとのことです。

現時点での空飛ぶクルマは、災害時の救急搬送や迅速な物資輸送、離島や山間部での移動手段として用いられる公算が強くなっています。

具体的には、ヒトやモノを乗せて運ぶことができる巨大なドローンをイメージされると分かりやすいかと思われます。

SF映画にあるような、渋滞を避けて都市の上空を移動する用途で空飛ぶクルマが実用化していくのは2030年代以降になりそうです。

1-2. トヨタ自動車が空飛ぶクルマに本格参入発表！

世界的投資銀行モルガンスタンレーによると、空飛ぶクルマの市場規模は2040年には150兆円にも達するとされており、世界中の企業が開発競争を繰り広げています。

日本では、航空機・ドローン・自動車のエンジニアからなる成る有志団体CARTIVATORのメンバーを中心に発足したスタートアップ企業SkyDriveが知られています。

SkyDriveは空飛ぶクルマの開発・製造・販売を行っており、2019年12月には国内初となる有人飛行試験を開始したと発表しました。

さらに、2020年1月16日には、トヨタ自動車が空飛ぶタクシーの開発で知られるアメリカのベンチャー企業ジョビー・アビエーションとの提携を発表。

トヨタはジョビー・アビエーションに約430億円を出資し、空飛ぶクルマの早期実現・量産化を目指すとのことです。

自動車業界の動向を左右する世界のトヨタが参入を発表したことで、空飛ぶクルマはモビリティ(MaaS)革命において重要な位置付けになってくる公算が高まったと見られます。

2.空飛ぶクルマ関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

空飛ぶクルマ関連銘柄の株価動向を見ていきましょう。

2-1.空飛ぶクルマへの参入を発表！【7203】トヨタ自動車

空飛ぶクルマは、まだ登場したばかりのテーマであるため、投資家にとってどの程度注目されているのかは未知数であると言えます。

このため、空飛ぶクルマというテーマの注目度は個別ニュースからの銘柄動向を見て探るしかありません。

前述した通り、世界的自動車メーカーである【7203】トヨタ自動車は2020年1月16日、空飛ぶタクシーの開発で知られるアメリカのベンチャー企業ジョビー・アビエーションへの出資を発表しました。

トヨタの株価は、このニュース発表前の1月15日終値には7,672円を付けていましたが、ニュース発表から1週間後の1月21日には7,894円まで上昇しています。

この程度の価格上昇率では、空飛ぶクルマが投資家に注目されているかどうかはまだ分かりませんが、この期間に上昇したことは確かです。

2-2.「空飛ぶトラック」の機能実証実験に成功！【9064】ヤマトホールディングス

運送業最大手の【9064】ヤマトホールディングスも、空飛ぶクルマの実証実験に力を入れている企業として知られています。

同社は2019年8月26日、アメリカ・テキサス州フォートワース郊外で、「空飛ぶトラック」の機能実証実験に成功したと発表しました。

このニュースを受けて、同社の株価はどのようになったのかを見ていきましょう。

同社の株価は、2019年8月26日には1,791円を付けていました。空飛ぶトラックのニュースでは株価は反応せず、2020年1月現在は1,800円前後と長らく横ばいが続いています。

空飛ぶクルマは、投資家にとってそこまで大きな注目テーマ株になっているとは言えないというのが現状の評価ではないでしょうか？

3.空飛ぶクルマ関連銘柄リスト

3-1.注目の空飛ぶクルマ関連銘柄を紹介

4.オススメの空飛ぶクルマ関連銘柄３選！

注目の空飛ぶクルマ関連銘柄を抑えておきましょう。

【7203】トヨタ自動車

空飛ぶクルマが注目テーマ株になっていくかどうかは、トヨタ自動車の動向に掛かっていると言っても過言ではありません。

ただ企業規模が余りにも巨大であるため、空飛ぶクルマ関連ニュースが出てもトヨタの株価に寄与することはほとんどないと思われます。

トヨタ自動車と空飛ぶクルマに関するニュースをチェックしておきつつ、株価では他の空飛ぶクルマ関連銘柄に注目するようにしましょう。

【6232】自律制御システム研究所

自律制御システム研究所は、専業で商業用ドローンの販売を手掛けており、ドローン関連銘柄の代名詞的銘柄となっています。

現状の空飛ぶクルマはドローンを大型化したものと言えるため、マーケットで空飛ぶクルマが注目された場合には、同社に資金が殺到する可能性が高いと見られます。

【6701】NEC

NECも、空飛ぶクルマの開発に力を入れている企業として知られています。

千葉県我孫子市で空飛ぶクルマの実証実験をしており、浮上実験に成功したとのことです。

NECは全盛期に比べると衰退した企業として見られることが少なくありませんが、顔認証技術は世界一であり、近年は株価も持ち直してきています。

空飛ぶクルマも手掛けている銘柄として、長期投資しても悪くはありません。

5.まとめ

空飛ぶクルマ関連銘柄は、まだ出てきたばかりのテーマであるため、マーケットで注目されているテーマ株になっているとは言えません。

ただモルガンスタンレーによると空飛ぶクルマの市場規模は2040年には150兆円に達するとされており、2020年代中に注目テーマ株になる可能性は大きいと見られます。

トヨタ自動車が空飛ぶクルマへの本格参入を発表したことによって、今後も大きなニュースが発表されて、マーケットでも何か動きがあるかもしれません。

また、政府のロードマップでは、2019年から試験飛行や実証実験などを行い、2023年までに物の移動や地方での人の移動を柱とした事業を開始するとされているため、2020年中に政府の動きがあってもおかしくありません。

空飛ぶクルマに関するニュースにはアンテナを張っておき、空飛ぶクルマ関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。

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【6632】ケンウッドは株価+140％！【3352】バッファロー 株価+200％！

1.ドライブレコーダーの需要が急増中！

自動車に相次ぐ交通トラブルから身を守ろうと、ドライブレコーダーへの関心が高まっています。

1-1.ドライブレコーダーとは

【自動運転関連銘柄】交通と投資の未来を大きく変える注目テーマ！

2018年2月9日

1-2.ドライブレコーダーのメリット・デメリット

2.ドライブレコーダー関連銘柄の株価推移

2-1.ドライブレコーダー3強の一角！【6632】JVCケンウッド

カーオディオやカーナビを中心に手掛ける【6632】JVCケンウッドは、ドライブレコーダー関連銘柄を代表する銘柄です。

同社はドライブレコーダーにも強みを持ち、ドライブレコーダー3強の一角です。

全国の家電販売のPOSデータを集計した「BCNランキング」によると、2019年上半期のドライブレコーダーシェアは、コムテック29.8％、JVCケンウッド22.8％、ユピテル17.3％となっています。

ただコムテックとユピテルは非上場企業であるため、ドライブレコーダー3強の中で投資できるのはJVCケンウッドだけです。

同社の株価は、2019年初めには235円を付けていました。2019年に入ってからは上昇後に下落して横ばいとなっていましたが、8月に常磐自動車道で起きた交通事故をきっかけに急伸。

2019年10月には329円まで上げており、2019年の上昇率は最大+140％となっています。

2-2.オートバックスのフランチャイズ店を展開！【3352】バッファロー

オートバックスのフランチャイズ店を展開し、カー用品販売を手掛ける【3352】バッファローも、ドライブレコーダー関連銘柄として注目されます。

同社は、埼玉県を中心に、オートバックスと大型設備を備えた大型店舗スーパーオートバックスという2つの異なる店舗を展開しています。

なお、「バッファロー」というと、パソコン周辺機器を販売している同名の企業を思い浮かべる方も少なくないと思われますが、同名の別の企業となっています。

同社の株価は、2019年1月初めには846円を付けていました。2019年に入ってからジワジワと買われており、政府が高齢者専用の運転免許制度の創設を検討していると報じられたことから6月には1,700円まで急騰。

2019年の上昇率は最大+200％となっており、2019年10月現在も1,200円前後で推移しています。

3.ドライブレコーダー関連銘柄チェックリスト

ドライブレコーダー関連銘柄より厳選の注目株をチェックしていきましょう。

4.おすすめドライブレコーダー関連銘柄３選

おすすめのドライブレコーダー関連銘柄を3銘柄見ていきましょう。

【6632】JVCケンウッド

市場	東証一部
企業概要	映像・音響機器や車載用機器を手掛ける電機メーカー

ドライブレコーダー3強の一角であるJVCケンウッドは、ドライブレコーダー関連銘柄として外すことはできません。

東証一部上場の低位銘柄であるため必要資金が少なく済み、個人投資家であっても簡単に投資できる点も大きなメリットです。

【9832】オートバックスセブン

市場	東証一部
企業概要	カー用品チェーン最大手「オートバックス」を展開

オートバックスのフランチャイズ店を展開する【3352】バッファローが急騰していますが、本家のオートバックスも抑えておきましょう。

オートバックスセブンは、東証一部上場銘柄でありディフェンシブ銘柄となっています。

オートバックス関連を物色する際には、安全を求めるなら【9832】オートバックスセブン、ハイリスク・ハイリターンを求めるなら【3352】バッファローとなります。

【7297】カーメイト

市場	東証ジャスダック
企業概要	チャイルドシートなどに強みを持つ自動車用品メーカー

自動車用品メーカー大手のカーメイトも、ドライブレコーダー関連銘柄としてたびたび物色される銘柄です。

2019年8月の常磐自動車道でのあおり運転の際にも上昇しています。

ただ、ハイリスク・ハイリターンの新興銘柄であるため、長期投資する際にはリスク管理を徹底しておくようにしましょう。

4.まとめ

今後ドライブレコーダーは、貸し切りバスだけでなく一般の自動車にも普及していく見通しで、非常に成長性の高いテーマと言えます。
 
とくに低位株への物色が目立っているようなので、短期的な材料が出た際には動向をチェックすべきでしょう。
 
ドライブレコーダーが秘める今後の大きな可能性に期待です。

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今回は、モビリティ革命の本命であるMaaS（Mobility as a Service）関連銘柄について見ていきます。

自動車は「所有するモノ」から「利用するサービス」（あらゆる交通手段がパッケージ化され、定額で提供されるサービス）へと変わりつつあります。

2018年には、トヨタとソフトバンクグループがMaaSの共同出資会社「MONETテクノロジーズ」を設立したことが大きな話題を呼びました。

今後、国内のMaaS市場は2030年には現在の70倍以上となる6兆3,600億円規模にまで成長すると予測されていますので、関連銘柄の動向も見逃せません。

そんなMaaSについて、基本や注目の関連銘柄をチェックしておきましょう！

1.MaaS（Mobility as a Service）

新しい移動の概念であるMaaSに注目していきましょう。

1-1.MaaSとは？

例えば、目的地まで電車やバスを乗り継いで移動するルートは、乗り換えサイトなどを使えば簡単に検索可能ですが、予約や運賃の支払いは移動事業者ごとに個別に行う必要があります。

このような複数の移動方法を一つのサービスとして捉えて、スマートフォンなどから検索・予約・支払いを一度に行えるようにするというのがMaaSの考え方です。

MaaSが実現すれば、バス、電車、レンタカー、タクシー、飛行機などあらゆる交通手段がニーズに合わせてパッケージ化され、定額で提供されるようになると考えられます。

今までは交通手段一つ一つに対して運賃の支払いを行っていたものが、MaaSでは移動先に応じて最適化された移動方法に対してお金を支払うようになります。

MaaSが実現するメリットとしては、移動が効率化されることによって都市部での渋滞が緩和される、自家用車利用が減って二酸化炭素排出量が減る、個人の移動に費やす支出が減ることなどが挙げられます。

一方、MaaSのデメリットとして懸念されるのが、移動が効率化されて安価なパッケージとして提供されることによって、自家用車の販売台数が減少することです。

1-2.2018年までのMaaSの動向

MaaSを実現するにはライドシェアの普及が欠かせませんが、日本ではライドシェアは規制されており、世界最大手のUberも日本ではハイヤーの配車をするに留まっています。

しかし、世界的なライドシェア普及の流れから、自動車は「所有するモノ」から「利用するサービス」へと変わりつつあります。

ライドシェアが普及していない日本でも、都市部を中心に自動車を持たない若者は増加しており、この流れは止まりそうにありません。

2018年10月4日には、【7203】トヨタ自動車と【9984】ソフトバンクグループが新しい移動サービスの構築に向けて提携し、共同出資会社「MONETテクノロジーズ」を設立するという衝撃的なニュースが発表されました。

ソフトバンクグループは、Uberやグラブ、ANIテクノロジーズなど、世界中のライドシェア企業の株式を多数保有していることで知られています。

【9984】ソフトバンクグループの株価は、「MONETテクノロジーズ」の設立発表前の2018年10月初めには11,500円の高値を付けていましたが、この発表後に株価は下落し、2018年12月には6,803円にまで暴落しました。タイミング的には、トヨタとの事業提携が悪材料とされたような感じに見えますが、これは米中貿易摩擦による世界株安が影響してのものだと考えるべきです。

ソフトバンクグループの株価は、2019年3月現在は11,000円手前まで回復してきています。

2.MaaS関連2019

2019年に注目のMaaS関連ニュースについて抑えておきましょう。

2-1.MaaSの最新動向

矢野経済研究所が2019年2月に発表した国内MaaS市場調査によると、2018年の国内MaaSサービスの市場規模は845億円となり、2020年には1,940億円、2025年には2兆1,042億円、2030年には6兆3,600億円に達すると予測しています。

2016年から2030年の平均成長率は44.1％という驚異的な数値であり、現時点からすると信じられないような予測です。しかし、自動車を購入することに使われているお金が、自動車を利用するMaaS市場に移ると考えれば、あり得ないことではありません。

2019年のMaaS関連の注目ニュースとしては、トヨタとソフトバンクグループの共同出資会社「MONETテクノロジーズ」の動向には引き続き注目が集まります。

また、鉄道大手のJR東日本も、2020年東京オリンピックまでにMaaSの提供を始め、2022年までにMaaSサービス提供の基盤「モビリティ・リンケージ・プラットフォーム」の構築を構想しています。

JR東日本が日立製作所と共同開発したアプリ「Ringo Pass（リンゴパス）」は、シェアバイクやタクシーと提携しており、アプリ上で予約や決済を行えるものです。

国内最強の電子マネーである「Suica」を抑えているJR東日本は、「Suica」一つであらゆる移動の予約・決済ができるMaasサービスの実現に最も近い企業であると言えます。

2-2.MaaSに力を入れている企業を数社ピックアップ！

MaaSに力を入れている企業を見ていきましょう。

【7203】トヨタ自動車と【9984】ソフトバンクグループの共同出資会社である「MONETテクノロジーズ」は、2019年3月6日、次世代モビリティサービスに関する業務連携協定を豊田市と締結したと発表しています。

また、ソフトバンクは2019年3月4日、次世代モビリティサービスに向けたMaaS推進などの複数の分野で神奈川県鎌倉市と包括協定を締結したと発表しています。

カーシェアリングサービス「タイムズカープラス」で断トツのシェアを誇る【4666】パーク24にも、MaaS関連で注目が集まります。

パーク24は、2018年12月12日、小田急電鉄が目指す「小田急MaaS」の実現に向けて小田急電鉄、ヴァル研究所、ドコモ・バイクシェア、WHILLの4社と連携を結んだことを発表しています。

IT企業大手の【2432】ディー・エヌ・エーもMaaS事業に力を入れていることで知られており、タクシー配車アプリ「タクベル」や個人間カーシェアサービス「Anyca（エニカ）」などを提供しています。

乗換案内サービス大手の【3710】ジョルダンは、MaaS事業への本格参入への意向を示しており、2018年7月にMaaS事業のための子会社「J MaaS」を設立しています。

3.MaaS関連銘柄リスト

2019年に注目のMaaS関連銘柄リストを見ていきましょう。

3-1.注目のMaaS銘柄紹介

※株価は2019年3月15日終値で算出

4.まとめ

国内MaaS市場は、2030年には現在の70倍以上となる6兆3,600億円規模にまで成長すると予測されています。

また、世界のユニコーン企業(推定評価額10億ドル以上の未上場企業)の推定時価総額ランキングでは、アメリカのライドシェア大手Uberが世界2位、中国のライドシェア大手である滴滴出行（ディディチューシン）が世界3位となっています。

日本ではライドシェアが規制されていることもあり、東証ではMaaS関連銘柄への関心はあまり高くないのが現状ですが、トヨタとソフトバンク、JR東日本を始めとする大手企業が動き出していることから注目テーマになる可能性は高いと見られます。

MaaSに関するニュースにはアンテナを張り、2019年の関連銘柄はチェックです。

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