絶対読んで欲しいおすすめ記事３選！

• 【最新版】ボロ株のお宝候補銘柄まとめ
• 2023年のテンバガー候補銘柄を予測！
• 低位株を利用したデイトレのコツを解説

【8233】高島屋は+61％！【9722】藤田観光は+78％！【8242】エイチ・ツー・オー　リテイリングは+81％！【3099】三越伊勢丹ホールディングスは+139％！【4344】ソースネクストは+156％！【9704】アゴーラ　ホスピタリティー　グループは+291％！

2024年の訪日外国人観光客は過去最高となることが確実な見通しとなっており、インバウンド関連銘柄も買われ続けています。

2025年は大阪・関西万博の開催も追い風に、史上初の4,000万人超えも視野に入ってきそうです。

インバウンド関連銘柄としては、外国人観光客に人気の百貨店株が強く、ホテルや翻訳機なども注目セクターとなっています。

インバウンド関連銘柄に注目していきましょう！

1.インバウンド関連銘柄とは？

2024年の訪日外国人観光客は過去最高となっており、インバウンド関連銘柄にも期待が集まります。

1-1.インバウンドとは？

日本経済は、人口減少による国内市場の縮小は避けられないため、インバウンドの拡大は成長エンジンとして重要視されています。

日本のインバウンドは、2010年代から急成長しており、日本経済にとって数少ない成長産業となってきました。

日本政府観光局（JNTO）のデータによると、2010年の訪日外国人観光客861万人から毎年+30％前後の伸び率で成長し、2019年の訪日外国人観光客は3,188万人にまでなりました。

日本政府は、東京オリンピックが開催予定だった2020年に外国人観光客4,000万人を目指していましたが、新型コロナによってインバウンド市場そのものがなくなってしまう壊滅状態に……。

2022年には水際対策が完全緩和され、また急激な円安によって外国人から見て日本旅行が格安となったこともあり、インバウンドは急回復しています。

2021年には訪日外国人観光客は25万人にまで落ち込んでいましたが、2022年には383万人、2023年には2,507万人にまで回復。

2024年はさらに加速しており、10月の訪日外国人観光客は331万人と単月で過去最高となりました。

2024年10月時点で累計3,019万人と、過去最速のペースで3,000万人超えとなっており、2019年を超えて過去最高となるのは確実な見通しです。

2025年は、大阪・関西万博効果で、2020年東京オリンピックでは果たせなかった4,000万人超えも期待されます。

1-2.インバウンド関連銘柄はコロナで壊滅も2022年から本格的な反発相場に

インバウンド関連銘柄としては、外国人観光客に人気の「百貨店」、外国人観光客が宿泊する「ホテル」や、インバウンド向けの「翻訳機」などが注目されます。

インバウンド関連銘柄は、新型コロナで最も大きな打撃を受けたテーマ株となり、2020年には多くの銘柄が売られることになりました。

2021年頃から「アフターコロナ株」として注目が集まり、水際対策が大幅緩和された2022年からは本格的な反発が始まっています。

インバウンド関連銘柄の中でも、百貨店株の反発の強さは目立っており、2024年7月まで加速度を付けた反発となってきました。

2022年から2024年に掛けて、インバウンド関連銘柄が強かった背景には、急激な円安も材料になったものと思われます。

円安になると、日本人にとっては海外旅行が高くなる一方で、外国人観光客にとって日本旅行は安くなるため、価格競争力の点でインバウンドに追い風です。

インバウンド関連銘柄は、人口減少で内需が縮小する日本経済にとって、今後も重要テーマ株であり続けることは間違いないでしょう。

【2021】コロナウィルス関連銘柄は新型コロナ第三波で再急騰する！？マスクやワクチンを手掛ける銘柄に注目！

2021年1月20日

2.インバウンド関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

2024年に買われているインバウンド関連銘柄を見ていきましょう。

2-1.代表的な百貨店株！【3099】三越伊勢丹ホールディングスなど

外国人に人気の百貨店株は、インバウンド関連銘柄の中心セクターとして、2022年から反発が続いています。

大手百貨店3銘柄の2024年の最大上昇率、また参考までに2022年1月時点の株価は次のようになっています。

・【8233】高島屋：+61％(950.5円→1,538.5円)　※2022年1月：541円
・【3099】三越伊勢丹ホールディングス：+139％(1,534円→3,674円)　※2022年1月：860円
・【8242】エイチ・ツー・オー　リテイリング：+81％(1,522円→2,760円)　※2022年1月：828円

百貨店株は、インバウンド関連銘柄の中でも非常に強い値動きとなっており、水際緩和の2022年からの反発が顕著です。

百貨店は衰退産業のイメージが強いですが、【3099】三越伊勢丹ホールディングスは2024年に上場来高値更新となっています。

ただ、上記3銘柄ともに、高値を付けたのは2024年7月となっています。

2024年7月末から8月に掛けての日本株暴落では強く売られており、株価は2024年12月時点でもほとんど戻していません。

【3099】三越伊勢丹ホールディングスについて見てみると、2024年12月13日時点で2,341円となっており、7月に付けた高値から-36％水準です。

2-2.インバウンド低位株！【4344】ソースネクストなど

水際対策が完全緩和された2022年には、ホテルや翻訳機といったインバウンド関連銘柄も反発しましたが、百貨店株ほど息が長い銘柄はそれほど多くは見受けられません。

百貨店株以外で、2024年に大きく上がったインバウンド関連銘柄としては次の銘柄が上げられます。

・【4344】ソースネクスト：+156％(120円→308円)
・【9704】アゴーラ　ホスピタリティー　グループ：+291％(23円→90円)
・【9722】藤田観光：+78％(5,640円→10,070円)

【4344】ソースネクストは翻訳機「ポケトーク」、【9704】アゴーラ　ホスピタリティー　グループと【9722】藤田観光はホテル株です。

【4344】ソースネクストは低位株急騰、【9704】アゴーラ　ホスピタリティー　グループはボロ株急騰となっており、長期で見ると長期停滞からの小反発に過ぎません。

【9722】藤田観光は、百貨店株のように長期的に強い値動きとなっており、ホテル株の中でも強い銘柄です。

3.インバウンド関連銘柄リスト

4.オススメのインバウンド関連銘柄３選！

訪日外国人観光客の増加で期待されるオススメのインバウンド関連銘柄を見ていきましょう。

【3099】三越伊勢丹ホールディングス

百貨店株は、インバウンド関連銘柄の最有力です。

三越伊勢丹ホールディングスは、2022年の水際緩和以降、強く買われています。

ただ、2024年8月の日本株暴落以降は反発しておらず、厳しい展開となっています。

【9722】藤田観光

ホテル株も、インバウンド関連銘柄の一角となっています。

藤田観光は、ホテル株の中でも堅調に上昇し続けており、2022年1月に付けていた2,505円から2024年12月13日時点では8,270円と、3倍以上となっています。

流動性も十分にあるため、ホテル株の中でも注目しておきたい銘柄です。

【4344】ソースネクスト

ソースネクストは、自動翻訳機「ポケトーク」を手掛けるインバウンド関連銘柄です。

新型コロナ相場では最も大きく売られた銘柄の一つとなり、低位株となっていました。

2022年には142円→340円、2024年には120円→308円と、低位株からの反発(とその後の暴落)を繰り返しています。2024年12月13日時点では181円ですが、100円前後まで再び下げてきたら、また可能性があるかもしれません。

5.まとめ

インバウンド関連銘柄は、水際緩和となった2022年以降は注目テーマ株となっており、特に百貨店株が強く買われています。

ただ、【3099】三越伊勢丹ホールディングスなどの百貨店株は、2024年上半期には一段高となったものの、日本株暴落となった2024年8月以降は反発していないことに留意しておきましょう。

インバウンド関連銘柄は、百貨店株以外にも、ホテル株の【9722】藤田観光や、翻訳機の【4344】ソースネクストなども買われています。

2025年には大阪・関西万博効果による訪日外国人観光客4,000万人超えもあり得るため、今後もインバウンド関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。

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必読必須の厳選３記事

• 【最新版】ボロ株のお宝候補銘柄まとめ
• 2025年のテンバガー候補銘柄を予測！

1.ホテル関連銘柄とは？

2023年のゴールデンウィークは国内旅行が過去最高となり、水際対策も完全緩和されたことでインバウンドも急回復していることから、ホテル関連銘柄に注目が集まっています。

1-1.ホテル関連銘柄とは？

ホテル関連銘柄は、観光セクターの一角となっており、訪日外国人観光客の恩恵を受けるインバウンド関連の一角でもあります。

ホテル関連銘柄は、観光・インバウンドセクターの中でも、ディフェンシブ銘柄が多く、ローリスク・ローリターンの銘柄が多いことが特徴です。

インバウンドの拡大は、アベノミクス第三の矢・成長戦略において最大の成果の一つとなり、2010年には861万人だった訪日外国人観光客は、2019年には3,188万人まで拡大しました。

2020年には東京オリンピック効果で史上初となる4,000万人超えも期待されていましたが、新型コロナの影響でインバウンドは壊滅状態に。

株式市場では、ホテル関連銘柄はもちろん、観光セクター全体が暴落し、新型コロナ相場で全体相場が上がる中で一人負けの状態となってしまいました。

ただ、新型コロナからの回復が始まった2021年以降は、アフターコロナ株の一角として反発基調が強まっています。

2022年には、6月から外国人観光客の受け入れが緩和され、10月には水際対策が撤廃されたことを受けて、ホテル関連銘柄は大きな反発となりました。

2020年代以降の日本経済は人口減少が避けられないため、インバウンドは必然的に成長エンジンとしても期待されます。

インバウンドに支えられるホテル関連銘柄は、長期的にも注目のテーマ株です。

1-2.2023年のホテル関連銘柄はコロナ前の成長軌道に乗ることが期待される！

2.ホテル関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

2-1.ビジネスホテル「コンフォートホテル」を展開！【6547】グリーンズ

ビジネスホテル「コンフォートホテル」やシティホテル「グリーンズホテル」を展開する【6547】グリーンズは、2022年から2023年に掛けて最も大きく上げたホテル関連銘柄の一つです。

同社の株価は、2020年1月初めには1,160円を付けていましたが、コロナショック後の2020年4月には326円まで大暴落し、その後は徐々に回復してきていました。

 

2022年4月終わりには613円を付けていましたが、この1年は急回復しており、2023年4月11日には1,518円まで回復し、コロナ前の水準を回復しています。

この1年の最大上昇率は+147％です。

2-2.2022～2023年のホテル関連銘柄はほぼ全面高！【6565】ABホテルなど

2022年から2023年に掛けてのホテル関連銘柄は、ほぼ全面高となっており、この1年で多くの銘柄が反発しました。

2022年4月～2023年4月に掛けてのホテル関連銘柄の最大上昇率は次の通りです。
・【4691】ワシントンホテル：+68％(644円→1,082円)
・【6565】ABホテル：+116％(1,266円→2,735円)
・【9616】共立メンテナンス：+39％(4,630円→6,460円)
・【9713】ロイヤルホテル：+32％(1,199円→1,590円)
・【9722】藤田観光：+53％(2,356円→3,620円)
・【9723】京都ホテル：+40％(597円→840円)
※上昇率は2022年4月終値から2023年5月2日までの高値の値。

ただ、ホテル関連銘柄はあくまで新型コロナでの暴落を取り戻した形となっており、今後はコロナ前の上昇トレンドに戻ることが期待されます。

3.ホテル関連銘柄リスト

4.オススメのホテル関連銘柄３選！

インバウンド株の一角としても注目・オススメのホテル関連銘柄を押さえておきましょう。

【9616】共立メンテナンス

共立メンテナンスは、ビジネスホテル「ドーミーイン」を展開する代表的なホテル関連銘柄です。

ホテル関連銘柄は流動性(売買代金)が小さく取引しづらい銘柄が多くなっていますが、同社はホテル関連銘柄の中でも流動性が大きい主力銘柄となっています。

【4681】リゾートトラスト

リゾートトラストは、会員制ホテル「エクシブ」を運営する、リゾートホテルトップのホテル関連銘柄です。

共立メンテナンスと並んで、東証プライム市場を代表する人気のホテル関連銘柄となっています。

インバウンド株の一角としても押さえておくようにしましょう。

【9704】アゴーラ　ホスピタリティー　グループ

ホテル関連銘柄には、100円未満のボロ株も少なくありません。

具体的な銘柄としては、【1773】ＹＴＬ(21円)、【9704】アゴーラ　ホスピタリティー　グループ(24円)、【3350】メタプラネット(30円)、【3237】イントランス(61円)などです(いずれの株価も2023年5月2日終値時点)。

ただ、いずれのボロ株もハイリスク・ハイリターンであり、最悪の場合には上場廃止のリスクもある点には注意しておきましょう。

5.まとめ

ホテル関連銘柄は、観光・インバウンドセクターの代表的なテーマ株となっており、ローリスク・ローリターンのディフェンシブ銘柄が多いことが特徴です。

2022年から2023年に掛けてのホテル関連銘柄は、水際対策緩和によるインバウンド回復への期待もあり、ほぼ全面高の大反発となっています。

2023年のゴールデンウィークは、国内旅行は過去最高となり、インバウンドもコロナ前の7割に戻るなど、ホテル需要は新型コロナ前の成長トレンドに戻りつつある状況です。

ホテル関連銘柄は新型コロナ前の株価水準を取り戻した銘柄が多くなっていますが、今後は長期的に上昇していくことが期待されます。

旅行や観光、インバウンドに関するニュースにはアンテナを張っておき、ホテル関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。

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• 2025年のテンバガー候補銘柄を予測！

1.化粧品関連銘柄とは？

インバウンドの回復やマスク着用が個人判断となることから、化粧品関連銘柄に期待が集まりそうです。

1-1.化粧品関連銘柄とは？

1-2.化粧品関連銘柄は新型コロナで打撃もアフターコロナで回復傾向！

2.化粧品関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

2-1.2022年に最も買われた化粧品関連銘柄！【4933】Ｉ－ｎｅ

ヘアケア製品と美容家電に強い【4933】Ｉ－ｎｅは、2022年から大きく上昇している化粧品関連銘柄です。

同社の株価は、2022年2月には一時1,183円を付けていましたが、この1年は上昇しており、2023年2月17日には4,060円まで上昇しました。

この1年で最大+243％の上昇となっており、4900番台の化粧品株では最も買われた銘柄となっています。

なお、【4911】資生堂や【4922】コーセー、【4921】ファンケルといった化粧品関連銘柄の主力銘柄は、この1年間は横ばいとなっており、インバウンド回復などの影響はまだ見られません。

2-2.低位株から急騰！【3660】アイスタイル

若年女性向けの化粧品口コミサイト「@コスメ」を運営する【3660】アイスタイルは、低位株から急騰した化粧品関連銘柄です。

同社の株価は、2022年5月には一時147円の低位株領域となっていましたが、8月22日には678円まで上昇しました。

低位株急騰となり、この期間に最大+361％の上昇となっています。

この他、2017年のテンバガー達成後には低迷していた【2930】北の達人コーポレーションも、165円→368円と最大+123％の上昇率となっています。

3.化粧品関連銘柄リスト

化粧品関連銘柄より厳選した注目株をチェックしておきましょう。

4.オススメの化粧品関連銘柄３選！

インバウンド株の一角としてもオススメの化粧品関連銘柄を見ていきましょう。

【4911】資生堂：

資生堂は、化粧品関連銘柄の代名詞的な銘柄です。化粧品関連銘柄に迷ったら、こちらの銘柄を選んでおけば問題ありません。

株価は、2018年に付けていた最高値の9,250円から、2022年には一時5,000円割れとなっていましたが、2022年11月頃から持ち直しの動きが出てきています。

【4927】ポーラ・オルビスホールディングス

ポーラ・オルビスホールディングスは、化粧品ブランド「ポーラ」「オルビス」で知られる化粧品大手です。

化粧品大手は2018～2019年に付けていた高値から見ると、新型コロナ以降は軒並み半減程度の下落となっていますが、同社は配当利回りが3％を超える高配当株となっています(2023年3月15日時点で配当利回り3.16％)。

【4917】マンダム

マンダムは、「ギャツビー」「ルシード」などのブランドで知られる男性用化粧品大手です。男性用化粧品はニッチ市場となっていますが、同社は化粧品大手の中でも、特に大きな下落となっている銘柄です。

2018年2月に付けていた最高値の4,085円から下落が続いており、2023年3月15日時点では1,462円となっています。今後の反発に期待が集まる銘柄です。

5.まとめ

【完全無料】月利200％を狙えるほったらかし資産運用

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• 2025年のテンバガー候補銘柄を予測！

2021年夏に東京オリンピックが開催できるのかどうか、世界中の投資家が注目しています。

新型コロナは世界的に拡大が止まらず、オリンピック開催に向けては厳しい状況が続きますが、投資を行う上では通常開催・観客制限・無観客、そして中止のそれぞれのケースに備えておく必要があります。

オリンピック関連銘柄は2020年に大きく売られたテーマ株となっていますが、オリンピックが開催された場合には大反発が期待されます。

オリンピック関連銘柄に注目していきましょう！

1.オリンピック関連銘柄とは？

2021年夏に東京オリンピックが開催できるのかどうかは、株式市場でも大きな注目が集まるトピックです。

1-1.2021年夏に東京オリンピックは開催できる？

2021年夏に東京オリンピックが開催できるかどうかということは、社会・経済のみならず、株式市場にとっても最注目トピックの一つとなっています。

延期となった2020東京オリンピックは、2021年7月23日から8月8日まで東京オリンピックが、8月24日から9月5日まで東京パラリンピックが開催される予定です。

また聖火リレーは、2021年3月25日に福島県のJヴィレッジからスタートする予定となっています。

ただ新型コロナの感染者数は世界で1億人を超え、死亡者は228万人を超えており、延期が決まった2020年3月よりも状況が悪化している状況と言わざるを得ません。

またイギリス変異種や南アフリカ変異種など、感染力が強い変異種が出てきていることも懸念されます。

欧米で接種が始まっているワクチンに期待が寄せられますが、日本でのワクチン接種は2月中旬から医療従事者向けに始まり、4月から65歳以上の高齢者向けに始まります。

多くの一般国民は、オリンピックまでにワクチン接種が間に合わないことは確実な情勢です。

政府はオリンピックを開催する方針を曲げていませんが、世界中から観光客を入れての通常開催は難しく、無観客開催もしくは観客数を制限しての開催も検討されています。

関西大学の宮本勝浩教授の試算によると、観戦者を半分にした場合の経済損失は約1兆3,898億円、無観客開催による経済損失は約2兆4,133億円、中止となった場合の経済損失は約4兆5,151億円に上るとされており、通常開催以外では厳しい数字が並びます。

いずれにしても、東京オリンピックがどのような形での開催を迎えるのかは、世界の感染者数と国内の感染者数がどのようになるかで左右されるものと思われます。

1-2.オリンピック関連銘柄は大きく売られている

新型コロナが広がる前の2020年初めまでは、観光株を中心としたオリンピック関連銘柄は、2020年に最注目テーマ株になるものと期待されていました。

しかし新型コロナで東京オリンピックが延期となったことで、オリンピック関連銘柄は一転して最弱テーマ株となってしまっています。

株式市場は、コロナショック後に新型コロナ相場となり、日経平均株価は2021年1月にバブル期以来30年ぶりの高値を付けるまでに上昇しました。

しかし観光株を中心とするオリンピック関連銘柄の株価はほとんど戻っておらず、コロナ前の株価を取り戻せた銘柄はほとんどありません。

2021年に東京オリンピックが中止になってしまった場合には、オリンピック関連銘柄はさらなる一段安となることも懸念される状況です。

ただ東京オリンピックが通常開催に近い形で開催されることになれば、大きく売られていた反動でオリンピック関連銘柄が大反発となることが期待されます。

観客制限や無観客による開催となった場合には、ホテルなどの観光株は厳しいものの、テレビや広告代理店などの一部の銘柄に反発が期待されます。

2.オリンピック関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

2020年から2021年に掛けてのオリンピック関連銘柄の動向を見ておきましょう。

2-1.インバウンドで期待されたが…【4344】ソースネクスト

自動翻訳機「ポケトーク」を手掛ける【4344】ソースネクストは、オリンピック関連銘柄としても期待されていました。

東京オリンピックが普通に開催されていれば、「ポケトーク」を片手に外国人観光客を案内するボランティアの姿が街中で多数見られていたものと思われます。

同社の株価は、2020年1月初めには479円を付けており、コロナショックでは3月17日に211円まで下落。その後の反発は限定されており、300円前後で停滞したままとなっています。

インバウンドが戻らない限り、今後も厳しい状況が続くものと思われます。

2-2.大手広告代理店！【4324】電通グループ

広告代理店最大手の【4324】電通グループは、2018年～2024年までのアジアにおけるオリンピックの放映権を獲得している代表的なオリンピック関連銘柄です。

同社の株価は、2020年1月初めには3,655円を付けており、4月6日には1,806円まで下落しました。

その後は株価回復しており、2021年2月5日には3,680円を付けて、コロナ前の株価を取り戻しました。電通の株価は観光株に比べると悪くありません。

ただ長期的に見ると、同社の株価は2015年8月に付けた7,290円からは半減しており、オリンピック延期が打撃となっていることは間違いないでしょう。

オリンピック関連銘柄は、インバウンドやホテル、スポーツなど、どのセクターを見ても厳しい状況が続いています。

通常開催に近い形で開催できれば大反発が期待できますが、無観客開催や観客制限なら反発銘柄も限定されると思われ、中止になってしまった場合には一段安も懸念されます。

3.オリンピック関連銘柄リスト

オススメのオリンピック関連銘柄３選！

オリンピックが開催された場合に大反発が期待されるオススメのオリンピック関連銘柄を押さえておきましょう。

【4344】ソースネクスト

ソースネクストは、オリンピックが外国人観光客も受け入れての通常開催となった場合に大反発する可能性のあるオリンピック関連銘柄です。

2020年に大きく売られて低位株となっており反発も起こっていないため、オリンピック関連銘柄の出遅れ最右翼として押さえておきましょう。

【9412】スカパーＪＳＡＴホールディングス

スカパーＪＳＡＴホールディングスは、CS放送「スカパー!」を提供しており、無観客や観客制限であってもオリンピックが開催された場合には恩恵を受けられるオリンピック関連銘柄と考えられます。

500円弱の低位株となっていることもポイントです。

【3010】価値開発

価値開発は、3タイプのホテルを展開しているオリンピック関連銘柄です。100円台のボロ株となっており、いつ急騰してもおかしくありません。

通常開催にならないとホテルも厳しい状況が続くと思われますが、大反発が期待されるボロ株として押さえておきましょう。

4.まとめ

2021年夏の東京オリンピックの開催は厳しい状況となっていますが、投資を行う上では、通常開催・観客制限・無観客、中止のそれぞれの場合に備えておく必要があります。

通常開催された場合には、2020年に大きく売られたオリンピック関連銘柄は大反発をすることが期待できます。

観客制限や無観客での開催となった場合にも、一部のオリンピック関連銘柄には反発が期待できそうです。

最悪のケースつまり中止になってしまった場合には、オリンピック関連銘柄は一段安となることが懸念されます。

いずれにしてもオリンピックが開催できるかどうかは、世界そして日本国内の感染者数次第です。なおワクチンは2021年夏までに間に合いそうにはない情勢です。

オリンピック開催に関するニュースにはアンテナを張っておき、オリンピック関連銘柄の動向は要チェックしておくようにしましょう。

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必読必須の厳選３記事

• 【最新版】ボロ株のお宝候補銘柄まとめ
• 2025年のテンバガー候補銘柄を予測！

インバウンド消費の拡大に合わせ注目が集まる、翻訳ビジネス関連銘柄について見ていきます。

2018年には3,000万人を突破した外国人観光客や、入管法改正による外国人労働者の増加から見ても注目は高まる一方です。

日本で外国人が増加することで翻訳ビジネスの需要は急増していますが、特に注目を集めるのが、自動翻訳や機械翻訳の分野です。

それというのも、機械型翻訳機「ポケトーク」を発表した【4344】ソースネクストの株価は、1年で5倍以上になっていることからも明らかです。

「ポケトーク」は夢の通訳機としてCMなどでも注目が集まり、2018年は様々な賞を獲得してますのでご存知の方も多いことでしょう。

今回は、そんな翻訳ビジネス関連銘柄に注目していきます。

1.翻訳ビジネス

インバウンド消費や入管法改正でも注目の翻訳ビジネス関連銘柄を抑えておきましょう。

1-1.翻訳ビジネスとは？

2018年の訪日外国人観光客数は前年比+8.7％の3,119万人となり、過去最高を更新するとともに、史上初めて3,000万人の大台を突破しました。

9月には、北海道で起きた北海道胆振東部地震で千歳空港が運休となり、台風21号で関西国際空港が閉鎖となったことがダブルで影響して前年比割れとなりましたが、2018年は9月を除く全ての月で前年比プラスとなっています。

日本政府はインバウンド消費を取り込もうと、東京オリンピックが開催される2020年までに外国人観光客4,000万人を目標に掲げています。

現在、新興国・先進国を問わず世界的な海外旅行ブームが起きていることも、翻訳ビジネスにとっては追い風となっています。

矢野経済研究所が2018年11月に発表した「語学ビジネス市場に関する調査(2017年)」によると、2017年の語学ビジネス市場は前年比+2.0％増の8,666億円となっています。

訪日外国人が更に増加した2018年には、市場規模が更に拡大していることは間違いありません。

また、今後、人口減少が進む日本では内需の縮小は避けられず、外国人観光客のインバウンド消費は日本経済を牽引する重要なセクターになると考えられます。

1-2.2018年までの翻訳ビジネス動向

特に、近年、翻訳ビジネスで注目されているのが、AIによる機械翻訳です。

AI翻訳機「POCKETALK（ポケトーク）」は、2018年の日経優秀製品・サービス賞の最終優勝を受賞するなど大人気製品となっています。

そんなAI型翻訳機「ポケトーク」を手掛ける【4344】ソースネクストは、翻訳ビジネス関連銘柄として注目が集まります。

「ポケトーク」は、外国人が話し掛けてきた言葉を自動翻訳してくれる翻訳機です。最新の「ポケトークW」は英語や中国語を含む74言語に対応しており、これからのインバウンド時代には多くの人に欠かせない製品になると期待されます。

「ポケトーク」の広まりとともに、ソースネクストの株価も順調に上昇しています。

ソースネクストが夢の翻訳機「ポケトーク」の発売を発表したのは、2017年10月23日のことでしたソースネクストの株価は2017年10月初めには134円を付けていましたが、「ポケトーク」への期待から株価は急上昇。

2018年10月には773円まで上昇し、「ポケトーク」発表からの1年で株価は約5.7倍の上昇となりました。
※株価は株式分割後の値で算出。

2.翻訳ビジネスの2019年

2019年に注目の翻訳ビジネスに関するニュースを抑えておきましょう。

2-1.翻訳ビジネスの最新動向

翻訳ビジネスの動向を握るのが、外国人観光客によるインバウンド消費です。

速報で発表された2019年1月の観光客数は前年比+7.5%の268.9万人となっており、中国でのビザ緩和の影響で中国人観光客が急増したようです。

また、2018年12月8日に「改正出入国管理法」が改正されたことによって、2019年4月から単純労働分野での外国人労働者の受け入れが拡大されます。

これからの日本では、外国人観光客だけでなく、外国人労働者が増加することも確実であり、翻訳ビジネスへの期待が今後更に高まることは間違いありません。

AI翻訳機「ポケトーク」の成功を皮切りに、多くの企業が自動翻訳機や自動翻訳サービスに力を入れています。

小売り大手のイオンは、訪日観光客へのサービス向上のため、スマートフォンを使った多言語映像通訳サービスを開始しています。

AI開発を手掛ける株式会社ヘッドウォータースは、様々な国の言語に対応した研修・社員教育に対応したAIサービス「JIMAKU Mate」の提供を始めています。

2019年は、外国人観光客・外国人労働者ともに増加することが確実であるため、両者をターゲットにした様々な翻訳サービスが登場することが期待されます。

「外国人労働者」関連銘柄！入管法改正で4月から枠が広がる！

2019年3月1日

2-2.翻訳ビジネスに力を入れている企業をピックアップ！

では、翻訳ビジネスに力を入れている企業を見ていきましょう。

AI翻訳機「ポケトーク」を手掛ける【4344】ソースネクストには、依然として大きな注目が集まります。2019年3月8日の取引終了後には、「ポケトーク」シリーズの累計出荷台数が30万台を突破したと発表。

翻訳ビジネス関連銘柄の最右翼として必ず抑えておきましょう。

ソースネクストと並んで注目を集めるのが、自動翻訳サービスや専門翻訳など翻訳に特化した事業を展開する【6182】ロゼッタです。

ソースネクストは機械型翻訳機に強みを持つIT企業である一方、ロゼッタは機械翻訳から産業向け翻訳、通訳まで手掛ける翻訳特化型企業となっています。

また、音声翻訳技術に定評がある【2468】フュートレックにも注目です。同社は、音声翻訳システム「vGate Translate」を手掛けるほか、ダイキン工業や住友ゴム工業などに音声翻訳技術を提供していることでも知られています。

フュートレックと並んで音声認識に強みを持つ【3773】アドバンスト・メディアも、多言語音声翻訳アプリ「AmiVoice TransGuide」を手掛けています。

特許や医薬分野など専門性の高い翻訳に強みを持つ【2483】翻訳センターも、翻訳ビジネス関連銘柄として注目です。

3.翻訳ビジネス関連銘柄リスト

2019年に注目の翻訳ビジネス関連銘柄リストを見ていきましょう。

3-1.注目の翻訳ビジネス銘柄紹介

※株価は2019年3月8日終値で算出

4.まとめ

翻訳ビジネスは、関連銘柄はあまり多くはないものの、AI翻訳機「ポケトーク」を手掛けるソースネクストの株価が「ポケトーク」の発表から1年で5倍以上になるなど注目テーマになりつつあります。

日本では、外国人観光客の更なる増加が見込まれ、また入管法改正によって外国人労働者も増加することが確実であることから、プライベートビジネスのいずれにおいても翻訳需要が高まるのは確実です。

翻訳需要の高まりとともに、有力企業の翻訳ビジネスや翻訳サービスへの参入も考えられます。

以上のことから、外国人観光客や外国人労働者に関するニュースに合わせ、翻訳ビジネス関連の動向にもアンテナを張り注目銘柄はチェックしておきましょう。

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2020年7月24日から8月9日までの17日間に渡って開催される東京オリンピック・パラリンピックまで、遂にあと2年を切りました。

東京オリンピックは株式市場においても2020年までの上昇エンジンとして期待されており、関連銘柄も2020年に向けて一段高となることが期待されます。

今回は、そんな期待のテーマ「東京オリンピック」関連銘柄の中でも、500円以下の低位株に注目していきます。

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1.東京オリンピックと低位株

今回は、首都再開発やインバウンドなど多くのテーマで注目される2020年東京オリンピック関連銘柄を、500円以下の低位株に絞って見ていきます。

1-1.東京オリンピックについて

東京オリンピック・パラリンピックは、2020年7月24日から8月9日までの17日間に渡って開催される予定となっています。

選手や観客の猛暑対策や人手不足を補うため多くの無償ボランティアが必要になることなど、まだ多くの課題を抱えていますが、日本中が盛り上がる2週間になることは間違いありません。

株式市場でも、2013年9月に東京オリンピックの開催が決定したときから数多くの関連銘柄が物色されており、アベノミクス相場後の東証を牽引するテーマになっています。

東京オリンピック関連銘柄と一言で言っても、その対象は非常に幅広い分野にまたがります。

都市再開発による特需が期待される建設株、外国人観光客によるインバウンド消費による恩恵を受ける銘柄、スポーツや健康に関する銘柄など多種多様なテーマ株が挙がってきます。

東京オリンピック関連銘柄を物色する上では、東京オリンピックによる需要ピークがいつ来るのかという情報は必ず抑えておきましょう。

首都再開発に沸く建設需要は2018年から2019年に掛けて需要ピークが来ると予測されていますが、その他の業種はオリンピック期間中の2020年に需要ピークが来ると予測されています。

この情報をしっかりと頭に入れた上で、東京オリンピック関連銘柄を物色していきましょう。

【東京オリンピック関連銘柄】「今」買っておくべき特需銘柄！

2018年2月7日

1-2.「東京オリンピック」×「低位株」

建設やインバウンドを始めとした幅広いテーマに絡む東京オリンピック関連銘柄の中でも、今回は個人投資家にも買いやすい500円以下の低位株に絞って見ていきます。

東京オリンピック関連の低位株が大きく上昇した例としては、PCコンクリート(プレストレスト コンクリート)に強い建設株の【1871】ピーエス三菱が挙げられます。同社は、2017年初めには390円の低位株でしたが、2017年は1年を通じて上昇し続け、2018年1月には1,017円まで上昇しました。

2017年の1年間で最大2.6倍の上昇となりました。ただ、今年に入ってからは下げ続けており、2018年8月現在は500円前後と低位株に逆戻りしています。

低位株というと一気に急騰するようなイメージが強いかと思いますが、同社の場合は建設株の出遅れ株として、徐々に資金が入ってきて1年間掛けて上昇していった形になっています。

株価の上昇スピードと下降スピードは比例していることが多く、急騰した銘柄は下落するときも一気に暴落しますが、同社のように1年掛けて上昇した場合は下落するときも緩やかに下落することが多いです。

東京オリンピックまであと2年を切りましたが、これから2020年に向けて上昇していく出遅れ株がまだ残っているものと期待されます。

ただ、低位株は、業績不振などの理由があって低位株になっている場合が少なくありません。銘柄選定とリスク管理には細心の注意をもって行うように心掛けていきましょう。

1-3.東京オリンピック関連テーマ＆関連記事

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2.「東京オリンピック」低位株リスト12銘柄！

東京オリンピック関連銘柄を、500円以下の低位株に絞って見ていきましょう。

※株価は、2018年8月24日終値で算出

【7836】アビックス

【1805】飛鳥建設

【3010】価値開発

【6072】地盤ネットホールディングス

【5912】OSJBホールディングス

【9695】鴨川グランドホテル

【9302】三井倉庫ホールディングス

【6659】メディアリンクス

【1921】巴コーポレーション

【5232】住友大阪セメント

【1408】サムシングホールディングス

【1871】ピーエス三菱

※株価は2018年8月24日終値で算出

3.番外編：「東京オリンピック」値嵩株トップ3！

ではここからは、番外編として、株価の高い値嵩株トップ3をチェックしていきます。

株価の高い順にてランキング方式で発表！

※株価は、2018年8月24日終値で算出

1位【9022】JR東海

2位【4661】オリエンタルランド

人気の「オリエンタルランド株！」好調な株価とその魅力とは！

2018年6月27日

3位【9020】JR東日本

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2018年3月23日

※株価は2018年8月24日終値で算出

4.まとめ

遂に開催まで残り2年を切った2020年東京オリンピック・パラリンピックですが、関連銘柄が更なる一段高になることが期待されます。

そんな日に日に期待が高まる東京オリンピックの中でも、500円以下の低位株は値動きが軽いことから、一段高以上の動きになる可能性もあります。

ただ、東京オリンピックに関連するテーマは数多くあることから、東京オリンピック関連のニュースにはアンテナを張っておき、素早く反応しましょう。

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【9706】日本空港ビルデングは1.55倍！
【9377】エージーピーは1.92倍！

急増する訪日外国人観光客とLCCの普及を背景に、空港の利用者数が増加しています。

訪日外国人観光客は2020年までに4,000万人を突破することが確実な勢いとなっており、空港ビジネスの更なる活性化が期待されます。

今回は、そんな空港ビジネス関連銘柄に注目していきましょう！

1.空港ビジネス関連銘柄に期待

今回は、2020年東京オリンピックに伴うインバウンド消費でも注目される空港ビジネス関連銘柄に注目していきます。

1-1.空港ビジネス関連銘柄とは？

空港ビジネスで注目されるのは、近年急増している訪日外国人観光客の動向です。

政府は、2020年東京オリンピックまでに訪日外国人4,000万人を目標に掲げており、2017年の訪日外国人観光客数は過去最高の2,869万人となりました。

2018年に入ってからも、外国人観光客は前年同月比+10～20％のペースで順調に増加しており、このペースで行けば、2020年までに年間4,000万人は簡単に突破できそうな勢いを維持しています。

今回注目する空港ビジネス関連銘柄には、どのような銘柄があるのかを見ていきましょう。

まず、空港ビルの運営や空港関連施設の運営、免税店の運営といった空港関連ビジネスを手掛けている銘柄は筆頭に挙がってきます。

また、2大航空会社である【9201】JALと【9202】ANAにも要注目です。

この他には、空港近くで鉄道を運営している鉄道会社や旅行会社なども空港ビジネス関連銘柄として挙がってきます。

インバウンド関連は新たなステージへ！注目の関連銘柄

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2018年2月7日

1-2.空港市場の動向は？

2017年の空港利用状況を見てみると、最も利用者数が多いのは羽田空港で、年間8,540万人が利用しています。その内訳は国内線が6,836万人、国際線が1,704万人となっています。

羽田空港に次いで利用者数が多いのは、国際線に強い成田空港で、年間利用者は4,068万人となり、史上初めて4,000万人を突破しました。その内訳は国内線754万人、国際線が3,314万人となっています。

成田・羽田に次ぐ3位が関西空港の2788万人で、国内線が684万人、国際線が2,103万人となっています。関空は国際線に強く、インバウンド特需に沸く関西圏を支えています。

4位以降は、福岡空港(2,379万人)、新千歳空港(2,271万人)、那覇空港(2,097万人)、大阪空港(1,559万人)、中部空港(1,145万人)、鹿児島空港(561万人)、仙台空港(337万人)と続きます。

近年の空港市場の特徴としては、LCC(Low-Cost Carrier)こと格安航空会社が市場を牽引していることが挙げられます。

LCCが国内に就航したのは2012年で、2012年には流行語大賞トップテン入りを果たしました。

JTBが2017年に行った調査によると、国内LCCを利用したことがある人は30代以下の若い女性を中心に25.5％にまで広がっています。利用目的としては、やはり料金が安いことが魅力的のようです。

「航空機関連銘柄」電動化・国産機・注目銘柄をチェック！

2018年5月15日

2.空港ビジネス関連銘柄の推移

空港ビジネス関連銘柄の動向を見ていきましょう。

2-1.羽田空港を運営する日本空港ビルデング

羽田空港ビルの賃貸や免税店の運営などを手掛ける【9706】日本空港ビルデングは、空港ビジネス関連銘柄を代表する銘柄です。

同社の株価は、2017年9月には3,735円の安値を付けており、2018年3月までは小幅な値動きの中で横ばいとなっていました。2018年4月から上昇していき、2018年6月には5,790円まで上昇しました。

この1年で最大+45％となり、2018年8月現在は5,400円前後で推移しています。

国内最大の空港である羽田空港の運営会社である同社は、空港ビジネス関連銘柄としては必ず抑えておかなければいけない銘柄であると言えます。

2-2.空港ビジネス全般を手掛けるエージーピー

航空機への動力供給や空港施設の保守を手掛ける【9377】エージーピーも、空港ビジネス関連銘柄として注目の銘柄です。

同社は航空機の動力事業や空港の保守事業の他に、空港内外のセキュリティ事業や機内食の開発なども行っており、航空ビジネス全般を手掛ける企業として知られています。

同社の株価は、2017年8月初めには785円を付けていましたが、2017年12月から上昇していき、2018年3月には1,509円まで上昇しました。

この1年で最大+88％まで上昇しましたが、その後は大きく下落しており、2018年8月現在は1,000円前後で推移しています。

なお、空港ビジネスを手掛ける銘柄としては、国内航空貨物物流大手の【9375】近鉄エクスプレスもこの1年で最大+44％となっています。

2-3.国際線首位の日本航空(JAL)

国内2大航空会社で国際線に強い【9201】JALも、空港ビジネス関連銘柄としては外せない銘柄です。

同社の株価は、2017年9月には3,588円を付けていましたが、2018年1月には4,504円まで上昇しています。

この1年で最大+23％となり、2018年8月現在は4,000円前後で推移しています。

【9202】ANAも、この1年で最大+26％となっており、両航空会社ともに堅調な値動きとなっています。

3.主要空港ビジネス関連銘柄チェックリスト

空港ビジネス関連銘柄より厳選した注目株をチェックしておきましょう。

※株価は2018年8月8日終値で算出

4.空港ビジネス関連銘柄の上昇率ランキングTOP3！

4-1.第1位【9377】エージーピー

4-2.第2位【9706】日本空港ビルデング

4-3.第3位【9375】近鉄エクスプレス

※RSIは2018年8月8日終値より算出

5.まとめ

AIや働き方改革といった主要テーマ株と比べるとややインパクトには欠けるかもしれませんが、インバウンド消費拡大を背景に空港ビジネス関連銘柄はこの1年で堅調に上昇しています。

訪日外国人観光客は2018年に入ってからも前年比+10～20％の高い伸び率で増加し続けていることから、政府が目標に掲げている2020年までに4,000万人という目標も簡単に突破できそうです。

それらを追い風に、空港ビジネス関連銘柄は2020年まで堅調な動きをすることが期待されます。

外国人観光客やインバウンドといったニュースから、幅広い空港ビジネス関連銘柄の動向をチェックしておきましょう。

 

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