必読必須の厳選３記事

• 【最新版】ボロ株のお宝候補銘柄まとめ
• 2025年のテンバガー候補銘柄を予測！

1.ホテル関連銘柄とは？

2023年のゴールデンウィークは国内旅行が過去最高となり、水際対策も完全緩和されたことでインバウンドも急回復していることから、ホテル関連銘柄に注目が集まっています。

1-1.ホテル関連銘柄とは？

ホテル関連銘柄は、観光セクターの一角となっており、訪日外国人観光客の恩恵を受けるインバウンド関連の一角でもあります。

ホテル関連銘柄は、観光・インバウンドセクターの中でも、ディフェンシブ銘柄が多く、ローリスク・ローリターンの銘柄が多いことが特徴です。

インバウンドの拡大は、アベノミクス第三の矢・成長戦略において最大の成果の一つとなり、2010年には861万人だった訪日外国人観光客は、2019年には3,188万人まで拡大しました。

2020年には東京オリンピック効果で史上初となる4,000万人超えも期待されていましたが、新型コロナの影響でインバウンドは壊滅状態に。

株式市場では、ホテル関連銘柄はもちろん、観光セクター全体が暴落し、新型コロナ相場で全体相場が上がる中で一人負けの状態となってしまいました。

ただ、新型コロナからの回復が始まった2021年以降は、アフターコロナ株の一角として反発基調が強まっています。

2022年には、6月から外国人観光客の受け入れが緩和され、10月には水際対策が撤廃されたことを受けて、ホテル関連銘柄は大きな反発となりました。

2020年代以降の日本経済は人口減少が避けられないため、インバウンドは必然的に成長エンジンとしても期待されます。

インバウンドに支えられるホテル関連銘柄は、長期的にも注目のテーマ株です。

1-2.2023年のホテル関連銘柄はコロナ前の成長軌道に乗ることが期待される！

2.ホテル関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

2-1.ビジネスホテル「コンフォートホテル」を展開！【6547】グリーンズ

ビジネスホテル「コンフォートホテル」やシティホテル「グリーンズホテル」を展開する【6547】グリーンズは、2022年から2023年に掛けて最も大きく上げたホテル関連銘柄の一つです。

同社の株価は、2020年1月初めには1,160円を付けていましたが、コロナショック後の2020年4月には326円まで大暴落し、その後は徐々に回復してきていました。

 

2022年4月終わりには613円を付けていましたが、この1年は急回復しており、2023年4月11日には1,518円まで回復し、コロナ前の水準を回復しています。

この1年の最大上昇率は+147％です。

2-2.2022～2023年のホテル関連銘柄はほぼ全面高！【6565】ABホテルなど

2022年から2023年に掛けてのホテル関連銘柄は、ほぼ全面高となっており、この1年で多くの銘柄が反発しました。

2022年4月～2023年4月に掛けてのホテル関連銘柄の最大上昇率は次の通りです。
・【4691】ワシントンホテル：+68％(644円→1,082円)
・【6565】ABホテル：+116％(1,266円→2,735円)
・【9616】共立メンテナンス：+39％(4,630円→6,460円)
・【9713】ロイヤルホテル：+32％(1,199円→1,590円)
・【9722】藤田観光：+53％(2,356円→3,620円)
・【9723】京都ホテル：+40％(597円→840円)
※上昇率は2022年4月終値から2023年5月2日までの高値の値。

ただ、ホテル関連銘柄はあくまで新型コロナでの暴落を取り戻した形となっており、今後はコロナ前の上昇トレンドに戻ることが期待されます。

3.ホテル関連銘柄リスト

4.オススメのホテル関連銘柄３選！

インバウンド株の一角としても注目・オススメのホテル関連銘柄を押さえておきましょう。

【9616】共立メンテナンス

共立メンテナンスは、ビジネスホテル「ドーミーイン」を展開する代表的なホテル関連銘柄です。

ホテル関連銘柄は流動性(売買代金)が小さく取引しづらい銘柄が多くなっていますが、同社はホテル関連銘柄の中でも流動性が大きい主力銘柄となっています。

【4681】リゾートトラスト

リゾートトラストは、会員制ホテル「エクシブ」を運営する、リゾートホテルトップのホテル関連銘柄です。

共立メンテナンスと並んで、東証プライム市場を代表する人気のホテル関連銘柄となっています。

インバウンド株の一角としても押さえておくようにしましょう。

【9704】アゴーラ　ホスピタリティー　グループ

ホテル関連銘柄には、100円未満のボロ株も少なくありません。

具体的な銘柄としては、【1773】ＹＴＬ(21円)、【9704】アゴーラ　ホスピタリティー　グループ(24円)、【3350】メタプラネット(30円)、【3237】イントランス(61円)などです(いずれの株価も2023年5月2日終値時点)。

ただ、いずれのボロ株もハイリスク・ハイリターンであり、最悪の場合には上場廃止のリスクもある点には注意しておきましょう。

5.まとめ

ホテル関連銘柄は、観光・インバウンドセクターの代表的なテーマ株となっており、ローリスク・ローリターンのディフェンシブ銘柄が多いことが特徴です。

2022年から2023年に掛けてのホテル関連銘柄は、水際対策緩和によるインバウンド回復への期待もあり、ほぼ全面高の大反発となっています。

2023年のゴールデンウィークは、国内旅行は過去最高となり、インバウンドもコロナ前の7割に戻るなど、ホテル需要は新型コロナ前の成長トレンドに戻りつつある状況です。

ホテル関連銘柄は新型コロナ前の株価水準を取り戻した銘柄が多くなっていますが、今後は長期的に上昇していくことが期待されます。

旅行や観光、インバウンドに関するニュースにはアンテナを張っておき、ホテル関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。

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【2676】高千穂交易は+71％！【7116】ダイワ通信は+76％！【4264】セキュアは+179％！！

2023年にニュースでも話題となっている広域強盗事件や飲食店迷惑行為を受けて、監視カメラ関連銘柄が注目を集めています。

監視カメラは世界的な成長市場であることから、長期的にも成長が期待されているテーマ株でもあります。

監視カメラ関連銘柄に注目していきましょう！

1.監視カメラ関連銘柄とは？

相次ぐ広域強盗事件や若者による外食店迷惑行為などを受けて、監視カメラ関連銘柄に注目が集まっています。

1-1.監視カメラとは？

1-2.広域強盗事件・飲食店迷惑行為を背景に、監視カメラ関連銘柄に注目が集まる！

2.監視カメラ関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

2022～2023年に大きく買われている監視カメラ関連銘柄を見ていきましょう。

2-1.商品監視システム機器を手掛ける！【2676】高千穂交易

商品監視システム機器や監視カメラシステムを手掛けるエレクトロニクス商社の【2676】高千穂交易は、監視カメラ関連銘柄の成長株として注目の銘柄です。

同社が強みとする商品監視システムの中でも、「AM（アコーストマグネチック）方式」は世界シェアトップであることで知られています。

 

同社の株価は、2020年3月コロナショック時に付けた851円から上昇し続けており、2022年8月には2,476円の上場来高値まで上昇しました。

直近1年間で見ると+71.70％(1,442円→2,476円)となっており、2023年2月20日終値でも2,407円と高値圏で推移しています。

2-2.広域強盗事件・飲食店迷惑行為を受けて急騰！【4264】セキュア

2023年の広域強盗事件・飲食店迷惑行為を受けて強く買われた監視カメラ関連銘柄を見ていきましょう。

監視カメラシステムを手掛ける【4264】セキュアは、監視カメラ関連銘柄の一角となっている新興銘柄です。

同社は2021年12月にIPOしたものの、上場後に3,100円を付けてからはIPOゴールとなり、2023年1月には585円まで売られていました。

3.監視カメラ関連銘柄リスト

4.オススメの監視カメラ関連銘柄３選！

セキュリティー株の一角としてもオススメの監視カメラ関連銘柄を押さえておきましょう。

【2676】高千穂交易

高千穂交易は、商品監視システム機器で世界シェアトップを誇る監視カメラ関連銘柄です。

株価はコロナショックから3年間上昇し続けています。

高配当セクターの商社株であることから、株価は高値圏であるにも関わらず、配当利回りは5％弱の高配当銘柄でもあります

【4264】セキュア

セキュアは、法人向けに顔認証による入退室管理システムや監視カメラシステムを提供している監視カメラ関連銘柄です。

2023年の広域強盗事件・飲食店迷惑行為を受けて最も急騰した銘柄となっており、短期投資においては絶好の銘柄となっています。

ただ、ハイリスク銘柄となっているため注意しておきましょう。

【4375】セーフィー

セーフィーは、監視カメラに強いクラウド型カメラ「Safie」を手掛けている監視カメラ関連銘柄です。

2021年9月にIPOしましたが、最高値で付けた4,000円から、2023年2月20日時点では933円とIPOゴールとなってしまっています。

ただ、大きく売られてきたことから、反発の可能性がある銘柄です。

5.まとめ

ニュースでも話題となっている広域強盗事件・飲食店迷惑行為を受けて、監視カメラ関連銘柄の【4264】セキュアと【7116】ダイワ通信の2銘柄が急騰しています。

また、監視カメラ関連銘柄は世界的にも成長が期待されていることから、監視カメラに強い専門商社の【2676】高千穂交易が長期的な上昇を続けています。

監視カメラは、顔認証技術やクラウドカメラなど、最新テクノロジーを使った新商品にも注目が集まっており、今後も成長が続くことが期待できそうです。

広域強盗事件や飲食店迷惑行為など監視カメラが注目されそうなニュースにはアンテナを張っておき、監視カメラ関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう。

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• 2025年のテンバガー候補銘柄を予測！

地震や台風などの自然災害に強い国土を作る「国土強靭化」が、国策テーマ株として注目されています。

国土強靭化関連銘柄は、2011年の東日本大震災や2016年の熊本地震、2019年の台風15号・台風19号といった自然災害が発生すると大きく買われる傾向があります。

2020年には、マーケットにも大きな影響を与える自然災害はありませんでしたが、日本ではいつまた大きな自然災害が発生しても不思議ではありません。

国土強靭化関連銘柄に注目していきましょう！

1.国土強靭化関連銘柄とは？

国土強靭化関連銘柄は、代表的な国策テーマ株として押さえておきたいテーマ株です。

1-1.国土強靭化とは？

1959年の伊勢湾台風や1995年の阪神・淡路大震災、2011年の東日本大震災などに代表されるように、日本は古来より自然災害で大きな被害を受けてきました。

日本は大きな自然災害に見舞われるたびに長い時間を掛けて復旧・復興を繰り返してきましたが、災害が起こってからの事後対策ではなく、災害に強い国づくりを平時から構築しておくことが重要です。

2013年12月、自然災害の被害から迅速に回復する「強さとしなやかさ」を備えた国土や経済社会システムを平時から構築するという発想に基づいて、「国土強靭化基本法」が成立しました。

特に今後の日本で懸念されるのは、今後30年以内に70％の確率で発生すると予測される首都直下地震と南海トラフ巨大地震に備えることです。

また、高度経済成長期に建設されてから50年を経過する社会インフラの老朽化も問題となりつつあり、人口減少に強い社会インフラ構築も日本にとって大きな課題となりつつあります。

2021年12月には「防災・減災、国土強靱化のための5か年加速化対策」が閣議決定され、今後5年間で15兆円程度を投じる方針となっています。

1-2.国土強靭化関連銘柄とは？

今回注目していく国土強靭化関連銘柄は、防災に強い建設株を中心とした、自然災害対策に強い銘柄を総称したテーマ株となっています。

国土強靭化関連銘柄は代表的な国策テーマ株であり、政府による財政出動のニュースで物色されやすい傾向があります。

国土強靭化関連銘柄が真の強さを発揮するのは、大きな自然災害が発生したときです。非常に不謹慎ではありますが、株式市場の残酷な現実です。

2019年には、9月に千葉県を中心に大きな被害をもたらした台風15号、10月には日本全国に甚大な被害を及ぼした台風19号が発生したことはまだ記憶にも新しいことかと思います。

このときは、政策として電線地中化に大きな期待が集まったことから、【5287】イトーヨーギョーや【5290】ベルテクスコーポレーションといった電線地中化に強い銘柄が大きく買われました。

なお、2020年には、7月に九州地方に大きな被害をもたらした「令和2年7月豪雨」がありましたが、それ以外に大きな台風被害はなく、株式市場で話題となる自然災害はありませんでした。

しかし、日本ではいつまた甚大な自然災害が起こっても不思議ではありません。

2.国土強靭化関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

新型コロナ相場となった2020年から2021年に掛けて、国土強靭化関連銘柄がどのような値動きになっていたのかを押さえておきましょう。

2-1.国土強靭化関連銘柄の代表銘柄！【1881】NIPPO

ENEOS系列で道路舗装大手の【1881】NIPPOは、国土強靭化関連銘柄を代表する銘柄です。

同社の株価は、2020年1月初めには2,315円を付けており、コロナショックでは1,902円まで下落。その後は上昇しており、2021年3月16日には3,150円まで上昇しています。

2021年3月には、バブル期の1991年10月に付けた3,090円を更新しており、約30年ぶりに上場来高値を更新しました。

なお、東日本大震災があった2011年3月初めには579円を付けており、震災から10年で5倍以上となっています。

コロナショックからの1年で見ると最大+62％とそこまで大きな上昇率ではありませんが、東日本大震災以降は長期的に安定した上昇を続けている銘柄です。

台風シーズン前に押さえておくべき「台風関連銘柄」

2020年9月7日

大規模な自然災害が多発！「災害対策」への意識が高まり関連銘柄にも注目が集まる！

2018年7月23日

2-2.2020年7月の九州豪雨で買われる！【1888】若築建設

北九州を地盤とする海上土木建設の【1888】若築建設は、九州地方で自然災害が発生すると買われる傾向がある国土強靭化関連銘柄です。

同社は、道路などの陸上土木も展開していることもあり、地震・台風のいずれでも買われる傾向があります。2016年4月には、熊本地震を受けて1ヶ月で約1.5倍(1,270円→1,860円)上昇しました。

同社の株価は、2020年1月初めには1,733円を付けており、コロナショックでは3月13日に1,050円まで下落。その後、反発はせず安値圏で低迷した状態が続きました。

九州地方に大きな被害をもたらした2020年7月の豪雨を受けて、一時1,350円まで反発しましたが、その後は再び低迷。2021年に入ってからは反発し、3月19日には1,495円まで戻しています。

しかし、まだコロナ前の水準には遠い状況です。

新型コロナ相場では、建設株を中心とする国土強靭化関連銘柄はそこまで大きな上昇にはなっておらず、コロナショック前の株価を取り戻せていない銘柄も少なくありません。

3.国土強靭化関連銘柄リスト

4.オススメの国土強靭化関連銘柄３選！

自然災害に備えて注目・オススメの国土強靭化関連銘柄を押さえておきましょう。

【1881】NIPPO

道路舗装大手のNIPPOは、最も代表的な国土強靭化関連銘柄です。株価はバブル期の水準を回復しており、政府の国土強靭化計画を受けて、今後も継続的な成長が期待できます。

ローリスク銘柄であり、配当利回りも約2％あります。投資初心者にもおすすめの国策テーマ銘柄です。

【1870】矢作建設工業

矢作建設工業は、愛知県名古屋市に本社を置く中部地区の大手ゼネコンです。同社は、南海トラフ巨大地震関連では最も注目される銘柄ではないかと思われます。

また、南海トラフ巨大地震を抜きにしても、配当利回り約4％という高配当銘柄であることもおすすめの要因です。

【5290】ベルテクスコーポレーション

ベルテクスコーポレーションは、電線地中化を実現する電線共同溝(C・C・BOX)技術を保有することから、電線地中化に強い国土強靭化関連銘柄として期待される銘柄です。

同じく電線地中化に強い【5287】イトーヨーギョーとともに押さえておきましょう。ただ、この2銘柄は急騰・暴落しやすいハイリスク銘柄であるため、投資初心者にはあまりおすすめはできません。

4.まとめ

2020年には大きな自然災害がなかったこともあり、国土強靭化関連銘柄は新型コロナ相場で大きな上昇とはなっていません。

ただ、代表的な.国土強靭化関連銘柄である【1881】NIPPOの株価は、東日本大震災から10年で5倍以上となっており、バブル期以来30年ぶりに上場来高値を更新しています。

働き方改革やキャッシュレス、デジタル庁といった国策テーマ株は短期的な急騰が目立ちますが、国土強靭化関連銘柄は長期的に注目の国策テーマ株と言えるでしょう。

首都直下地震や南海トラフ巨大地震への備えが必要なことはもちろん、人口減少や過疎化が進む今後の日本では社会インフラ整備も大きな課題です。

政府の国土強靭化政策や地震・台風といった自然災害にアンテナを張っておき、国土強靭化関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう！

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2021年夏に東京オリンピックが開催できるのかどうか、世界中の投資家が注目しています。

新型コロナは世界的に拡大が止まらず、オリンピック開催に向けては厳しい状況が続きますが、投資を行う上では通常開催・観客制限・無観客、そして中止のそれぞれのケースに備えておく必要があります。

オリンピック関連銘柄は2020年に大きく売られたテーマ株となっていますが、オリンピックが開催された場合には大反発が期待されます。

オリンピック関連銘柄に注目していきましょう！

1.オリンピック関連銘柄とは？

2021年夏に東京オリンピックが開催できるのかどうかは、株式市場でも大きな注目が集まるトピックです。

1-1.2021年夏に東京オリンピックは開催できる？

2021年夏に東京オリンピックが開催できるかどうかということは、社会・経済のみならず、株式市場にとっても最注目トピックの一つとなっています。

延期となった2020東京オリンピックは、2021年7月23日から8月8日まで東京オリンピックが、8月24日から9月5日まで東京パラリンピックが開催される予定です。

また聖火リレーは、2021年3月25日に福島県のJヴィレッジからスタートする予定となっています。

ただ新型コロナの感染者数は世界で1億人を超え、死亡者は228万人を超えており、延期が決まった2020年3月よりも状況が悪化している状況と言わざるを得ません。

またイギリス変異種や南アフリカ変異種など、感染力が強い変異種が出てきていることも懸念されます。

欧米で接種が始まっているワクチンに期待が寄せられますが、日本でのワクチン接種は2月中旬から医療従事者向けに始まり、4月から65歳以上の高齢者向けに始まります。

多くの一般国民は、オリンピックまでにワクチン接種が間に合わないことは確実な情勢です。

政府はオリンピックを開催する方針を曲げていませんが、世界中から観光客を入れての通常開催は難しく、無観客開催もしくは観客数を制限しての開催も検討されています。

関西大学の宮本勝浩教授の試算によると、観戦者を半分にした場合の経済損失は約1兆3,898億円、無観客開催による経済損失は約2兆4,133億円、中止となった場合の経済損失は約4兆5,151億円に上るとされており、通常開催以外では厳しい数字が並びます。

いずれにしても、東京オリンピックがどのような形での開催を迎えるのかは、世界の感染者数と国内の感染者数がどのようになるかで左右されるものと思われます。

1-2.オリンピック関連銘柄は大きく売られている

新型コロナが広がる前の2020年初めまでは、観光株を中心としたオリンピック関連銘柄は、2020年に最注目テーマ株になるものと期待されていました。

しかし新型コロナで東京オリンピックが延期となったことで、オリンピック関連銘柄は一転して最弱テーマ株となってしまっています。

株式市場は、コロナショック後に新型コロナ相場となり、日経平均株価は2021年1月にバブル期以来30年ぶりの高値を付けるまでに上昇しました。

しかし観光株を中心とするオリンピック関連銘柄の株価はほとんど戻っておらず、コロナ前の株価を取り戻せた銘柄はほとんどありません。

2021年に東京オリンピックが中止になってしまった場合には、オリンピック関連銘柄はさらなる一段安となることも懸念される状況です。

ただ東京オリンピックが通常開催に近い形で開催されることになれば、大きく売られていた反動でオリンピック関連銘柄が大反発となることが期待されます。

観客制限や無観客による開催となった場合には、ホテルなどの観光株は厳しいものの、テレビや広告代理店などの一部の銘柄に反発が期待されます。

2.オリンピック関連銘柄が上昇する理由と過去に上がった銘柄

2020年から2021年に掛けてのオリンピック関連銘柄の動向を見ておきましょう。

2-1.インバウンドで期待されたが…【4344】ソースネクスト

自動翻訳機「ポケトーク」を手掛ける【4344】ソースネクストは、オリンピック関連銘柄としても期待されていました。

東京オリンピックが普通に開催されていれば、「ポケトーク」を片手に外国人観光客を案内するボランティアの姿が街中で多数見られていたものと思われます。

同社の株価は、2020年1月初めには479円を付けており、コロナショックでは3月17日に211円まで下落。その後の反発は限定されており、300円前後で停滞したままとなっています。

インバウンドが戻らない限り、今後も厳しい状況が続くものと思われます。

2-2.大手広告代理店！【4324】電通グループ

広告代理店最大手の【4324】電通グループは、2018年～2024年までのアジアにおけるオリンピックの放映権を獲得している代表的なオリンピック関連銘柄です。

同社の株価は、2020年1月初めには3,655円を付けており、4月6日には1,806円まで下落しました。

その後は株価回復しており、2021年2月5日には3,680円を付けて、コロナ前の株価を取り戻しました。電通の株価は観光株に比べると悪くありません。

ただ長期的に見ると、同社の株価は2015年8月に付けた7,290円からは半減しており、オリンピック延期が打撃となっていることは間違いないでしょう。

オリンピック関連銘柄は、インバウンドやホテル、スポーツなど、どのセクターを見ても厳しい状況が続いています。

通常開催に近い形で開催できれば大反発が期待できますが、無観客開催や観客制限なら反発銘柄も限定されると思われ、中止になってしまった場合には一段安も懸念されます。

3.オリンピック関連銘柄リスト

オススメのオリンピック関連銘柄３選！

オリンピックが開催された場合に大反発が期待されるオススメのオリンピック関連銘柄を押さえておきましょう。

【4344】ソースネクスト

ソースネクストは、オリンピックが外国人観光客も受け入れての通常開催となった場合に大反発する可能性のあるオリンピック関連銘柄です。

2020年に大きく売られて低位株となっており反発も起こっていないため、オリンピック関連銘柄の出遅れ最右翼として押さえておきましょう。

【9412】スカパーＪＳＡＴホールディングス

スカパーＪＳＡＴホールディングスは、CS放送「スカパー!」を提供しており、無観客や観客制限であってもオリンピックが開催された場合には恩恵を受けられるオリンピック関連銘柄と考えられます。

500円弱の低位株となっていることもポイントです。

【3010】価値開発

価値開発は、3タイプのホテルを展開しているオリンピック関連銘柄です。100円台のボロ株となっており、いつ急騰してもおかしくありません。

通常開催にならないとホテルも厳しい状況が続くと思われますが、大反発が期待されるボロ株として押さえておきましょう。

4.まとめ

2021年夏の東京オリンピックの開催は厳しい状況となっていますが、投資を行う上では、通常開催・観客制限・無観客、中止のそれぞれの場合に備えておく必要があります。

通常開催された場合には、2020年に大きく売られたオリンピック関連銘柄は大反発をすることが期待できます。

観客制限や無観客での開催となった場合にも、一部のオリンピック関連銘柄には反発が期待できそうです。

最悪のケースつまり中止になってしまった場合には、オリンピック関連銘柄は一段安となることが懸念されます。

いずれにしてもオリンピックが開催できるかどうかは、世界そして日本国内の感染者数次第です。なおワクチンは2021年夏までに間に合いそうにはない情勢です。

オリンピック開催に関するニュースにはアンテナを張っておき、オリンピック関連銘柄の動向は要チェックしておくようにしましょう。

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2018年に入り、東京都知事当選後の小池人気と共に失速していた「電線地中化関連銘柄」が再び注目を集め、じわじわと値を上げてきました。

電線地中化は2017年位まではマーケットでも注目テーマの一つとなっていましたが、2018年から2019年に掛けては、やや影をひそめてしまったテーマ株だったと言えます。

インフラ整備関連では、次世代通信規格5Gの基地局整備に関連する銘柄が投資家から注目を集めるようになったことが一つの原因と見られます。

しかし2019年9月に発生した台風15号によって、風向きが変わってきたかもしれません。

台風15号によって、千葉県では強風で電柱が多数倒れ、大規模停電からの復旧に長期間を要することになりました。

もし電線地中化がされていれば、台風15号による大規模停電は避けられたと見られることから、マーケットでは再び電線地中化に熱い視線が注がれ始めています。

特にかねてから電線地中化を推進している東京都の小池百合子都知事は、2019年9月13日の会見で「無電柱化の取り組みを加速させること」に言及。

政府や地方自治体が本格的に電線地中化を推進することになれば、電線地中化は非常に息の長いテーマ株になると期待できます。

1.電線地中化(無電柱化)が遂に本格始動！

政府が電柱や電線の地中化に向け制度整備に着手するということで、2018年に入り「電線地中化関連銘柄」が息を吹き返しています。

1-1.海外に後れを取る電線地中化って何？

電線地中化は無電柱化とも呼ばれ、電柱や電線・通信線とそれらの関連施設を地上から撤去し、道路の地下空間を利用して埋設することを言います。

国土交通省の主導のもと、2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催までに主要駅を重点的に「国策」として整備計画が進められているのです。

日本で初めての実施は1928年、兵庫県芦屋市の高級住宅街で知られる六麓荘町にて、景観を良くする狙いで電線地中化を導入。

その後も全国各地に広がりを見せましたが、それでも東京23区の電線地中化率は10％にも満たないと言います。

※国土交通省HPより

ロンドンやパリ、香港はすでに100％の導入、その他の世界主要都市でも電線地中化の普及は進んでおり、日本は後れを取っている状況です。

また、国土交通省によると電線地中化は1kmあたり、なんと5億3,000万円もの巨額費用が発生すると言います。

その恩恵を受ける不動産や建設・土木以外にも地下空間に作られる溝や、マンホールなどの蓋、コンクリートなど幅広い電線地中化関連銘柄が挙げられます。

これらのことからも、電線地中化関連銘柄は非常に伸びしろのある成長市場であることがわかります。

【東京オリンピック関連銘柄】「今」買っておくべき特需銘柄！

2018年2月7日

1-2.電線地中化によるメリット・デメリット

電線地中化への関心の高まりは、2016年7月に行われた都知事選挙で当選した小池知事が推進すると掲げていたことがきっかけでしょう。

日本の伝統的な街並みを保全し、景観を改善できるという電線地中化計画は、ほかにも多くのメリットが存在します。

これらのメリットに対して考えられるたった1つのデメリット

前述したように、電線地中化するにあたり道路1kmで5億3,000万円もの費用が発生し、現在3,500万本ある日本の電柱を地中化するには2000年以上もかかると言われています。

しかしこれは、電線地中化関連銘柄の業績に大きくプラスの影響を与えるため、投資家にとってはメリットと捉えることができます。

国策の巨大プロジェクトとして、これから息の長いテーマとなることが期待できるのです。

 2.国策となった電線地中化関連銘柄の推移

2019年9月の台風15号を受けて大きく上昇した電線地中化関連銘柄を見ていきましょう。

2-1.電線地中化関連銘柄の最右翼！【5287】イトーヨーギョー

コンクリート製品を手掛ける【5287】イトーヨーギョーは、電線地中化関連銘柄として注目されている銘柄です。

同社は、無電柱化を実現する製品「D.D.BOX」「S.D.BOX」を手掛けていることで知られています。

ただ、電線地中化は、この2年程度はあまり注目されないテーマ株となっていたことから株価は低迷。2018年2月に1,360円を付けていた同社の株価は、2018年12月には一時611円まで下げていました。

2019年に入ってからも低迷は続き、2019年9月初めには710円を付けていましたが、台風15号の被害拡大を受けて投資家の資金が殺到。わずか1ヶ月で1,367円まで急騰しています。

わずか1ヶ月で+92％という驚異的な上昇率となっており、この2年間で下げた分をわずか1ヶ月で回復してしまいました。

そして2019年10月11日の台風19号でさらに急騰！

2500円近くまで上がり、2019年で株価約4倍まで上がりました。

2-2.電線地中化技術を持つ！【5290】ベルテクスコーポレーション

コンクリート二次製品を手掛ける【5290】ベルテクスコーポレーションも、電線地中化関連銘柄を代表する銘柄です。

なお、同社は電線地中化関連銘柄として知られていた【5289】ゼニス羽田ホールディングス(現在は上場廃止)とホクコンが経営統合して誕生した企業です。

同社は、電線地中化に欠かせない電線共同溝(C・C・BOX)技術を所有していることから注目されています。

同社の株価は、2019年9月初めには1,351円を付けていましたが、台風15号の被害で電線地中化が注目されたことによって急伸。

2019年10月8日には1,779円の高値を付けており、1ヶ月で+31％の上昇となっています。

今回の台風15号では電線地中化が再び注目されることになりましたが、イトーヨーギョーとベルテクスコーポレーション(ゼニス羽田)という代表的な2銘柄が順当に買われる結果になりました。

3.主要電線地中化関連銘柄チェックリスト

電線地中化関連銘柄より厳選した注目株をチェックしていきましょう。

 4.おすすめの電線地中化関連銘柄３選

おすすめの電線地中化関連銘柄を見ていきましょう。

【5262】日本ヒューム

日本ヒュームは、イトーヨーギョー・ベルテクスコーポレーションと同じくコンクリート製品を手掛けており、台風15号後に買われています。

同社が手掛けるヒューム管は、上下水道に主に使われていますが、地中に電線等のケーブルを通すための管としても利用されます。

安全な東証一部の銘柄であるため、長期投資におすすめの電線地中化関連銘柄です。

【1721】コムシスホールディングス

電線地中化が本格化するとなると、コムシスホールディングスを始めとする電気通信工事を手掛ける銘柄にも注目が集まると考えられます。

また電気通信工事を手掛ける銘柄は、次世代通信規格5G基地局の整備でも好業績が期待されることから買い安心感があります。

業界首位のコムシスホールディングスはもちろん、業界2位の【1951】協和エクシオなども抑えておきましょう。

【5803】フジクラ

電線地中化となると、電線を手掛けている銘柄も抑えておく必要があります。

電線3強の一角であるフジクラは500円未満の低位株であるため、個人投資家にも買いやすくおすすめです。電線3強であるフジクラ、【5802】住友電気工業、【5801】古河電気工業は必ず抑えておきましょう。

4.まとめ

2018年1月14日の報道により再燃の兆しが見えた電線地中化関連銘柄、今後の動向には国民の多くが注目しています。

さらに台風の影響による停電で注目度は増しました。

国策としていよいよ動き出した巨大プロジェクトは、息の長いテーマにもなっているので、電線地中化関連銘柄を投資対象に検討してみてはいかがでしょうか。

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2020年7月24日から8月9日までの17日間に渡って開催される東京オリンピック・パラリンピックまで、遂にあと2年を切りました。

東京オリンピックは株式市場においても2020年までの上昇エンジンとして期待されており、関連銘柄も2020年に向けて一段高となることが期待されます。

今回は、そんな期待のテーマ「東京オリンピック」関連銘柄の中でも、500円以下の低位株に注目していきます。

全12銘柄をチェック！

1.東京オリンピックと低位株

今回は、首都再開発やインバウンドなど多くのテーマで注目される2020年東京オリンピック関連銘柄を、500円以下の低位株に絞って見ていきます。

1-1.東京オリンピックについて

東京オリンピック・パラリンピックは、2020年7月24日から8月9日までの17日間に渡って開催される予定となっています。

選手や観客の猛暑対策や人手不足を補うため多くの無償ボランティアが必要になることなど、まだ多くの課題を抱えていますが、日本中が盛り上がる2週間になることは間違いありません。

株式市場でも、2013年9月に東京オリンピックの開催が決定したときから数多くの関連銘柄が物色されており、アベノミクス相場後の東証を牽引するテーマになっています。

東京オリンピック関連銘柄と一言で言っても、その対象は非常に幅広い分野にまたがります。

都市再開発による特需が期待される建設株、外国人観光客によるインバウンド消費による恩恵を受ける銘柄、スポーツや健康に関する銘柄など多種多様なテーマ株が挙がってきます。

東京オリンピック関連銘柄を物色する上では、東京オリンピックによる需要ピークがいつ来るのかという情報は必ず抑えておきましょう。

首都再開発に沸く建設需要は2018年から2019年に掛けて需要ピークが来ると予測されていますが、その他の業種はオリンピック期間中の2020年に需要ピークが来ると予測されています。

この情報をしっかりと頭に入れた上で、東京オリンピック関連銘柄を物色していきましょう。

【東京オリンピック関連銘柄】「今」買っておくべき特需銘柄！

2018年2月7日

1-2.「東京オリンピック」×「低位株」

建設やインバウンドを始めとした幅広いテーマに絡む東京オリンピック関連銘柄の中でも、今回は個人投資家にも買いやすい500円以下の低位株に絞って見ていきます。

東京オリンピック関連の低位株が大きく上昇した例としては、PCコンクリート(プレストレスト コンクリート)に強い建設株の【1871】ピーエス三菱が挙げられます。同社は、2017年初めには390円の低位株でしたが、2017年は1年を通じて上昇し続け、2018年1月には1,017円まで上昇しました。

2017年の1年間で最大2.6倍の上昇となりました。ただ、今年に入ってからは下げ続けており、2018年8月現在は500円前後と低位株に逆戻りしています。

低位株というと一気に急騰するようなイメージが強いかと思いますが、同社の場合は建設株の出遅れ株として、徐々に資金が入ってきて1年間掛けて上昇していった形になっています。

株価の上昇スピードと下降スピードは比例していることが多く、急騰した銘柄は下落するときも一気に暴落しますが、同社のように1年掛けて上昇した場合は下落するときも緩やかに下落することが多いです。

東京オリンピックまであと2年を切りましたが、これから2020年に向けて上昇していく出遅れ株がまだ残っているものと期待されます。

ただ、低位株は、業績不振などの理由があって低位株になっている場合が少なくありません。銘柄選定とリスク管理には細心の注意をもって行うように心掛けていきましょう。

1-3.東京オリンピック関連テーマ＆関連記事

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2.「東京オリンピック」低位株リスト12銘柄！

東京オリンピック関連銘柄を、500円以下の低位株に絞って見ていきましょう。

※株価は、2018年8月24日終値で算出

【7836】アビックス

【1805】飛鳥建設

【3010】価値開発

【6072】地盤ネットホールディングス

【5912】OSJBホールディングス

【9695】鴨川グランドホテル

【9302】三井倉庫ホールディングス

【6659】メディアリンクス

【1921】巴コーポレーション

【5232】住友大阪セメント

【1408】サムシングホールディングス

【1871】ピーエス三菱

※株価は2018年8月24日終値で算出

3.番外編：「東京オリンピック」値嵩株トップ3！

ではここからは、番外編として、株価の高い値嵩株トップ3をチェックしていきます。

株価の高い順にてランキング方式で発表！

※株価は、2018年8月24日終値で算出

1位【9022】JR東海

2位【4661】オリエンタルランド

人気の「オリエンタルランド株！」好調な株価とその魅力とは！

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3位【9020】JR東日本

電子マネーとキャッシュレス化が増加中！恩恵を受ける関連銘柄は！

2018年3月23日

※株価は2018年8月24日終値で算出

4.まとめ

遂に開催まで残り2年を切った2020年東京オリンピック・パラリンピックですが、関連銘柄が更なる一段高になることが期待されます。

そんな日に日に期待が高まる東京オリンピックの中でも、500円以下の低位株は値動きが軽いことから、一段高以上の動きになる可能性もあります。

ただ、東京オリンピックに関連するテーマは数多くあることから、東京オリンピック関連のニュースにはアンテナを張っておき、素早く反応しましょう。

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【9706】日本空港ビルデングは1.55倍！
【9377】エージーピーは1.92倍！

急増する訪日外国人観光客とLCCの普及を背景に、空港の利用者数が増加しています。

訪日外国人観光客は2020年までに4,000万人を突破することが確実な勢いとなっており、空港ビジネスの更なる活性化が期待されます。

今回は、そんな空港ビジネス関連銘柄に注目していきましょう！

1.空港ビジネス関連銘柄に期待

今回は、2020年東京オリンピックに伴うインバウンド消費でも注目される空港ビジネス関連銘柄に注目していきます。

1-1.空港ビジネス関連銘柄とは？

空港ビジネスで注目されるのは、近年急増している訪日外国人観光客の動向です。

政府は、2020年東京オリンピックまでに訪日外国人4,000万人を目標に掲げており、2017年の訪日外国人観光客数は過去最高の2,869万人となりました。

2018年に入ってからも、外国人観光客は前年同月比+10～20％のペースで順調に増加しており、このペースで行けば、2020年までに年間4,000万人は簡単に突破できそうな勢いを維持しています。

今回注目する空港ビジネス関連銘柄には、どのような銘柄があるのかを見ていきましょう。

まず、空港ビルの運営や空港関連施設の運営、免税店の運営といった空港関連ビジネスを手掛けている銘柄は筆頭に挙がってきます。

また、2大航空会社である【9201】JALと【9202】ANAにも要注目です。

この他には、空港近くで鉄道を運営している鉄道会社や旅行会社なども空港ビジネス関連銘柄として挙がってきます。

インバウンド関連は新たなステージへ！注目の関連銘柄

2018年3月5日

【東京オリンピック関連銘柄】「今」買っておくべき特需銘柄！

2018年2月7日

1-2.空港市場の動向は？

2017年の空港利用状況を見てみると、最も利用者数が多いのは羽田空港で、年間8,540万人が利用しています。その内訳は国内線が6,836万人、国際線が1,704万人となっています。

羽田空港に次いで利用者数が多いのは、国際線に強い成田空港で、年間利用者は4,068万人となり、史上初めて4,000万人を突破しました。その内訳は国内線754万人、国際線が3,314万人となっています。

成田・羽田に次ぐ3位が関西空港の2788万人で、国内線が684万人、国際線が2,103万人となっています。関空は国際線に強く、インバウンド特需に沸く関西圏を支えています。

4位以降は、福岡空港(2,379万人)、新千歳空港(2,271万人)、那覇空港(2,097万人)、大阪空港(1,559万人)、中部空港(1,145万人)、鹿児島空港(561万人)、仙台空港(337万人)と続きます。

近年の空港市場の特徴としては、LCC(Low-Cost Carrier)こと格安航空会社が市場を牽引していることが挙げられます。

LCCが国内に就航したのは2012年で、2012年には流行語大賞トップテン入りを果たしました。

JTBが2017年に行った調査によると、国内LCCを利用したことがある人は30代以下の若い女性を中心に25.5％にまで広がっています。利用目的としては、やはり料金が安いことが魅力的のようです。

「航空機関連銘柄」電動化・国産機・注目銘柄をチェック！

2018年5月15日

2.空港ビジネス関連銘柄の推移

空港ビジネス関連銘柄の動向を見ていきましょう。

2-1.羽田空港を運営する日本空港ビルデング

羽田空港ビルの賃貸や免税店の運営などを手掛ける【9706】日本空港ビルデングは、空港ビジネス関連銘柄を代表する銘柄です。

同社の株価は、2017年9月には3,735円の安値を付けており、2018年3月までは小幅な値動きの中で横ばいとなっていました。2018年4月から上昇していき、2018年6月には5,790円まで上昇しました。

この1年で最大+45％となり、2018年8月現在は5,400円前後で推移しています。

国内最大の空港である羽田空港の運営会社である同社は、空港ビジネス関連銘柄としては必ず抑えておかなければいけない銘柄であると言えます。

2-2.空港ビジネス全般を手掛けるエージーピー

航空機への動力供給や空港施設の保守を手掛ける【9377】エージーピーも、空港ビジネス関連銘柄として注目の銘柄です。

同社は航空機の動力事業や空港の保守事業の他に、空港内外のセキュリティ事業や機内食の開発なども行っており、航空ビジネス全般を手掛ける企業として知られています。

同社の株価は、2017年8月初めには785円を付けていましたが、2017年12月から上昇していき、2018年3月には1,509円まで上昇しました。

この1年で最大+88％まで上昇しましたが、その後は大きく下落しており、2018年8月現在は1,000円前後で推移しています。

なお、空港ビジネスを手掛ける銘柄としては、国内航空貨物物流大手の【9375】近鉄エクスプレスもこの1年で最大+44％となっています。

2-3.国際線首位の日本航空(JAL)

国内2大航空会社で国際線に強い【9201】JALも、空港ビジネス関連銘柄としては外せない銘柄です。

同社の株価は、2017年9月には3,588円を付けていましたが、2018年1月には4,504円まで上昇しています。

この1年で最大+23％となり、2018年8月現在は4,000円前後で推移しています。

【9202】ANAも、この1年で最大+26％となっており、両航空会社ともに堅調な値動きとなっています。

3.主要空港ビジネス関連銘柄チェックリスト

空港ビジネス関連銘柄より厳選した注目株をチェックしておきましょう。

※株価は2018年8月8日終値で算出

4.空港ビジネス関連銘柄の上昇率ランキングTOP3！

4-1.第1位【9377】エージーピー

4-2.第2位【9706】日本空港ビルデング

4-3.第3位【9375】近鉄エクスプレス

※RSIは2018年8月8日終値より算出

5.まとめ

AIや働き方改革といった主要テーマ株と比べるとややインパクトには欠けるかもしれませんが、インバウンド消費拡大を背景に空港ビジネス関連銘柄はこの1年で堅調に上昇しています。

訪日外国人観光客は2018年に入ってからも前年比+10～20％の高い伸び率で増加し続けていることから、政府が目標に掲げている2020年までに4,000万人という目標も簡単に突破できそうです。

それらを追い風に、空港ビジネス関連銘柄は2020年まで堅調な動きをすることが期待されます。

外国人観光客やインバウンドといったニュースから、幅広い空港ビジネス関連銘柄の動向をチェックしておきましょう。

 

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 環境志向や健康志向の高まりを背景に、自転車版シェアリングエコノミーであるシェアサイクルが世界的に大きな注目を集めています。

2020年東京オリンピックに向けて自転車の積極活用を掲げる日本にも、シェアサイクルの世界大手mobikeやOFOが上陸しており、シェアサイクル事業を開始しています。

今回はそんなシェアサイクルについて、注目の関連銘柄から動向などを見ていきます。

日本に続々と進出してきているシェアサイクルとは？

 

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1.シェアサイクル関連銘柄に期待

 今回は、シェアリングエコノミーの中でも近年注目が集まっているシェアサイクルに関する銘柄に注目していきます。

1-1.シェアサイクルとは？

シェアサイクルとは

自転車を自治体や企業が貸し出して多くの人でシェアする仕組みのことです。

「コミュニティサイクル」や「都市型レンタサイクル」、「自転車シェアリング」などとも呼ばれます。

シェアサイクルの具体的な仕組みとしては、街中にいくつもの自転車貸し出し用の拠点が設置され、利用者はいつでもそこから自転車を利用することができます。

自転車を返却する際は、借りた場所まで戻って返却する必要はなく、最寄りの自転車貸し出し用拠点に返却することが可能です。

料金もお手頃で、日本にも進出しているシェアサイクル大手OFOのレンタル料金は30分あたり100円、1日使い放題の「1日パス」が500円、1ヶ月間使い放題の「月額パス」が2,500円となっています。

シェアサイクルのメリットとしては、バスや電車などの公共交通機関と連携した地域交通網の確立に繋がり、放置自転車の削減や市街地の渋滞緩和、温室効果ガスの削減などが挙げられます。

世界的な健康意識や環境意識の高まりを背景に、シェアサイクルに対する注目度は今後より一層高まっていきそうです。

1-2.日本のシェアサイクルの状況は？

 日本の自転車保有台数は年々増加しており、2016年時点で7,200万台となっています。これは自動車の8,000万台に匹敵しており、移動手段や趣味としての自転車需要の高さがうかがえます。

日本では、Uberを始めとするカーシェアリングは白タクとして規制されていますが、シェアサイクルは積極推進する動きが起こっているようです。

2017年5月には、「自転車活用推進法」が施行されました。この法案の中では、訪日旅行客の来訪の推進としてシェアサイクル施設の整備が挙げられています。

特に、2020年東京オリンピックを控える東京都は自転車の活用を推進しており、2020年に向けて外国人観光客を含めて誰もが大会の雰囲気や観光地を自転車で楽しめる取り組みを進めています。

シェアサイクルの世界的企業も、日本に続々と進出してきています。

世界最大のシェアサイクル企業として知られる中国のmobikeはLINEと資本・業務提携しており、2018年から日本で事業を開始することが発表されています。

同じくシェアサイクル大手として知られる中国のOFOも日本に進出しており、2018年3月から和歌山市で、4月からは大津市で事業を開始しています。

大津市では駅までの移動や琵琶湖を回る観光用の足として利用されており、利用者数は当初の予想を上回る規模で推移しているようです。

今後も、都市圏や観光都市を中心に多くの都市でシェアサイクルが普及していくことが期待されます。

 

急速に発展する「カーシェアリング」関連銘柄・市場規模を知る！

2018年7月12日

【東京オリンピック関連銘柄】「今」買っておくべき特需銘柄！

2018年2月7日

★注目ポイント1

シェアサイクルとは、自転車を共有する仕組みのこと。健康意識や環境意識の高まりを背景に世界的に普及しており、日本でも大きな動きが起こっている。

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2.シェアサイクル関連銘柄の推移

 シェアサイクル関連銘柄の動向を見ていきましょう。

2-1.日本最大の「ドコモ・バイクシェア」を子会社に持つNTTドコモ

 携帯キャリア大手の【9437】NTTドコモは、日本のシェアサイクル事業を先導する企業として注目されます。

同社の子会社である「ドコモ・バイクシェア」は、現在日本で5,000台以上のシェアサイクルを行っており、シェアサイクル事業では他社を大きく先行しています。

同社の株価は、2017年7月には2,563円を付けていましたが、この1年間は横ばい～微増となり、2018年7月には2,909円の高値を付けています。この1年で最大+13％となりました。

日本のシェアサイクル事業では、【9984】ソフトバンクグループ傘下のOpenStreetが手掛ける「HELLO CYCLING」や、【3938】LINEと事業提携するmobikeなどが注目されます。

日本のシェアサイクル事業は、圧倒的多数のユーザーを抱える大企業が牽引していくものと見られます。

しかし、シェアサイクル事業がこれらの大企業の株価を牽引するほどの業績を上げられるかというと、厳しいと言わざるを得ないのが現実です。

2-2.自転車販売店大手のあさひ

 自転車販売店大手の【3333】あさひは、シェアサイクルを中心に自転車の利用が進むことで大きな恩恵を受けると期待されます。

同社の株価は、2017年7月には1,327円を付けており、この1年はほぼ横ばいとなっていましたが、2018年6月に発表した決算が好感されて1,680円まで上昇しました。

この1年で最大+26％まで上がりましたが、2018年7月には決算で一時的に上がった反動から1,350円前後まで下落しており、1年前と変わらない水準で推移しています。

シェアサイクルは社会的には注目されるテーマになると思われますが、株式市場においては注目されにくいテーマであると思われます。

日本では多数のユーザーを抱える大企業がサイドビジネスとしてシェアサイクル事業を手掛けているのが現状であり、これらの大企業の株価に影響するほどの規模になるのは厳しいと見られます。

★注目ポイント2

シェアサイクル関連銘柄は、社会的には注目のテーマになる可能性が高いが、投資家から注目されるテーマにはなっていない。

3.主要シェアサイクル関連銘柄チェックリスト

 シェアサイクル関連銘柄より厳選した注目株をチェックしておきましょう。

銘柄	株価	主なサービス
【3333】あさひ	1,375円	自転車販売店
【3938】LINE	4,960円	中国のシェアサイクル大手モバイク社と資本・業務提携
【4099】四国化成工業	1,676円	自転車ラックの販売
【4385】メルカリ	4,720円	シェアサイクル「メルチャリ」
【4783】日本コンピュータ・ダイナミクス	1,194円	自転車パーキングシステム
【5900】ダイケン	791円	自転車置き場装置首位
【6289】技研製作所	2,599円	機械式駐輪場
【6436】アマノ	2,312円	駐輪場機器
【7013】IHI	3,905円	子会社のIHIエスキューブがシェアサイクル用の駐輪システム
【8132】シナネンホールディングス	2,814円	傘下に自転車販売の「シナネンサイクル」
【8889】APAMAN	1,157円	シェアサイクル「ecobike」
【8933】NTT都市開発	1,163円	ドコモ・バイクシェアに出資
【9437】NTTドコモ	2,895円	子会社にドコモ・バイクシェア
【9613】NTTデータ	1,269円	ドコモ・バイクシェアに出資
【9984】ソフトバンクグループ	9,276円	傘下のOpenStreetがシェアサイクル事業「HELLO CYCLING」

※株価は2018年7月30日終値で算出

★注目ポイント3

シェアサイクル関連銘柄を抽出してみると、シェアサイクル事業を手掛けている銘柄と自転車関連事業を手掛けている銘柄に分かれる。

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4.シェアサイクル関連銘柄の上昇率ランキングTOP3！

 過去1年間の安値から高値までを算出し、最も上昇率の高かったシェアサイクル関連より上位3銘柄を発表致します。

※2017年7月30日～2018年7月30日の1年で算出

4-1.第1位【4783】日本コンピュータ・ダイナミクス

上昇率	2.85倍（安値：606円　→　高値：1,731円）
市場	ジャスダック
RSI	52.02（売り買い均衡）

4-2.第2位【8889】APAMAN

上昇率	2.36倍（安値：759円　→　高値：1,794円）
市場	ジャスダック
RSI	44（やや売られている）

4-3.第3位【3938】LINE

上昇率	1.43倍（安値：3,790円　→　高値：5,450円）
市場	東証一部
RSI	45.65（売り買い均衡）

※RSIは2018年7月30日終値より算出

★注目ポイント4

パーキングシステム事業を行う【4783】日本コンピュータ・ダイナミクスが上昇率トップとなった。ただ、シェアサイクル関連銘柄として注目されているとは言えないため、今後の動きに注目していきたい。

5.まとめ

2020年に向けて自転車の積極活用が推進されており、またmobikeやOFOが本格的に事業を開始していることから、日本でシェアサイクルが広まる流れは確実であると見られます。

しかし、日本でシェアサイクル事業を先導するドコモやソフトバンクは本業が余りにも巨大すぎるため、シェアサイクル事業が株価を牽引していくとは考えられません。

シェアサイクル関連銘柄として注目するとすれば、自転車の販売や駐輪場システムの開発を手掛けているような銘柄などが面白い動きをしてくれるかも知れません。

シェアサイクル事業への新規参入や積極推進といったニュースにはアンテナを張っておきましょう。

 

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2018年FIFAワールドカップや2020年東京オリンピックを控える中で、次世代の超高画質テレビである4K・8Kテレビが大きな注目を集めています。

総務省が、2020年東京オリンピックをメドに4K・8Kテレビを積極推進。

今後、テレビの買い替え需要も発生すると見られていることから、2020年までに特需が発生すると期待されています。

4K・8K関連銘柄に注目していきましょう！

 

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1.総務省も積極推進する4K・8Kテレビ

 2020年東京オリンピックに向けて、4K・8Kテレビに大きな注目が集まっています。

1-1.4K・8Kテレビとは？

 今回は、2018年FIFAワールドカップ、そして2020年東京オリンピックでも大きな需要が期待される4K・8Kテレビに関連した銘柄に注目していきます。

4K・8Kテレビとは

次世代の映像規格で、現行のテレビ(2Kテレビ)を超える超高画質映像で見れるテレビのこと

テレビの画質を示す画素数でいうと、現行の2Kテレビは約207万画素、4Kテレビは約829万画素、8Kテレビは約3318万画素であり、4Kテレビは従来のテレビの4倍、8Kテレビは16倍となっています。

総務省は2015年7月に「4K・8Kのためのロードマップ」を改訂し、2018年までに4K・8Kの実用放送をスタートし、2020年東京オリンピックまでに4K・8Kテレビがより普及することを目標に掲げています。

4K・8K放送は、現在BS及びCSで試験放送が行われており、2018年12月から本格的な実用放送が始まる予定になっています。

なお、地上波放送の4K・8Kについては、現在研究開発が進められている段階となっています。

総務省の4K・8Kに関連する政策や補助金支給といったニュースにはアンテナを張っておきましょう。

1-2.4K・8K関連銘柄とは？

 2009年5月から2011年3月に掛けて家電エコポイント制度が実施されていました。

この制度のもとでテレビを購入したユーザーが、買い替え時期に入ってきていると期待する動きがあります。

実際、内閣府が発表している「消費動向調査」によると、カラーテレビの買い替え年数は約9年となっていることもあり、2020年東京オリンピックを前にテレビ特需が発生するということになります。

そのため、今後、4K・8Kテレビに対する需要が本格化してくることが予想されており、関連銘柄の動向にも期待が集まります。

それでは、4K・8K関連銘柄にはどのような銘柄があるのかを見ていきましょう。

まず、4K・8Kテレビを製造しているAV機器メーカーは、4K・8K関連銘柄を代表する銘柄群になります。

ただ、4K・8Kテレビの製造を手掛けるパナソニックやソニーといった大企業は、テレビ事業だけではほとんど業績に影響しないことから、株価に与える影響は大きくないというのが現実です。

次に、4K・8Kテレビを販売している家電量販店にも注目です。

その他には、4K・8K放送用のアンテナを製造している企業や、4K・8K対応機器の製造を手掛ける企業。

4K・8K関連の技術を持つ企業などが関連銘柄として候補に挙がってきます。

 

★注目ポイント1

4K・8Kテレビは、現行のテレビを超える超高画質映像で見れるテレビのこと。2020年東京オリンピックや家電エコポイント制度の買い替え需要から、今後大きな需要が期待されている。

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2.堅調な値上がりを見せる4K・8K関連銘柄

 2020年東京オリンピックに向けて期待される4K・8Kテレビの関連銘柄は、堅調な値上がりを見せています。

2-1.スマホ用有機ELパネルの画質を4Kに高める技術

 液晶や有機ディスプレイの製造や検査装置を手掛ける【7717】ブイ・テクロノジーは、4K・8K関連銘柄を代表する銘柄です。

同社は、スマホ用の有機ELパネルの画質を4Kに高める技術を有していることから注目されます。

同社の株価は、2017年5月初めには17,210円を付けていましたが、2018年3月には一時32,450円まで上昇しました。

この1年で約1.9倍の上昇となりました。

なお、同社がスマホ用の有機ELパネルを4Kに高める技術を開発したと報じられたのは2015年4月のことであり、このときの株価は2,435円に過ぎませんでした。

同社の株価は、それから3年の間に15倍にまで高騰したことになります。

2-2.4K・8K映像を実現するための測定ソリューション

 計測機器や産業用機械大手の【6754】アンリツも、4K・8K関連銘柄として注目されます。

同社は、4K・8K映像を実現するための映像IPネットワーク構築ソリューションを提供しています。

この技術は、ライブやスポーツイベントなどのリアルタイム映像を4K・8Kで伝達するために必要となることから、今後益々需要が高まることが期待されます。

同社の株価は、2017年5月初めには880円を付けていましたが、この1年で上昇していき、2018年5月現在は1,500円前後の高値で推移しています。

この1年で1.7倍の上昇となり、今後更なる高値更新が期待されます。

2-3.家電量販店国内4位のケーズホールディングス

 4K・8Kテレビに関連する銘柄では、家電エコポイントのときの買い替え需要が発生すると考えられることから、家電量販店も関連銘柄として期待されます。

「新製品が安いケーズデンキ」で知られる家電量販店国内4位の【8282】ケーズホールディングスは、この1年で堅調に上昇しました。

同社の株価は、2017年5月には1,074円を付けていましたが、その後上昇していき、2018年1月には1,617円の高値を付けました。

この1年で1.5倍の上昇となりました。

4K・8Kテレビは家電量販店の他に、総合ディスカウントストア「ドンキホーテ」などでも売られており、【7532】ドンキホーテ・ホールディングスはこの1年で1.5倍の上昇となっています。

★注目ポイント2

4K・8K関連銘柄は、この1年で堅調な値上がりを見せている。2020年東京オリンピックに向けてこの動きが今後加速していくのか注目。

3.主要4K・8K関連銘柄チェックリスト

 4K・8K関連銘柄より厳選した注目株をチェックしておきましょう。

銘柄	株価	主なサービス
【2359】コア	1,503円	4Kで描画したテロップ表示技術
【3048】ビックカメラ	1,735円	家電量販店「コジマ」
【3787】テクノマセマティカル	1,265円	8K対応の次世代映像圧縮技術
【5821】平河ヒューテック	1,410円	4K・8K中継用光伝送装置
【6055】ジャパンマテリアル	1,672円	4Kフルスペック光HDMIケーブル
【6731】ピクセラ(低位株★)	164円	4K試験放送受信機
【6752】パナソニック	1,593.5円	4K・8Kテレビメーカー
【6753】シャープ	3,335円	4K・8Kテレビメーカー
【6754】アンリツ	1,522円	4K・8K映像を実現するための映像IPネットワーク
【6758】ソニー	5,388円	4K・8Kテレビメーカー
【6769】ザインエレクトロニクス	1,069円	4K・8K映像向け次世代高速インターフェース規格「V-by-One」
【7532】ドンキホーテホールディングス	5,780円	総合ディスカウントストア「ドン・キホーテ」
【7587】PALTEK	706円	4K・8K映像機器開発プラットフォーム
【8282】ケーズホールディングス	1,431円	家電量販店「ケーズデンキ」
【9831】ヤマダ電機	579円	家電量販店「ヤマダ電機」

※株価は2018年5月21日終値で算出

★注目ポイント3

4K・8K関連銘柄を抽出してみると、大手AV機器メーカー、家電量販店、その他4K・8K関連技術を持つ企業に分かれる。

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4.4K・8K関連銘柄の上昇率ランキングTOP3！

 過去1年間の安値から高値までを算出し、最も上昇率の高かった4K・8K関連より上位3銘柄を発表致します。

※2017年5月21日～2018年5月21日の1年で算出

4-1.第1位【6731】ピクセラ

上昇率	4.7倍（安値：96円　→　高値：452円）
市場	東証二部
RSI	58.62（やや買われている）

4-2.第2位【6055】ジャパンマテリアル

上昇率	3倍（安値：611.9円　→　高値：1,849円）
市場	東証一部
RSI	76.02（買われ過ぎ）

4-3.第3位【7717】ブイ・テクロノジー

上昇率	2倍（安値：15,850円　→　高値：32,450円）
市場	東証一部
RSI	23.44（売られ過ぎ）

※RSIは2018年5月21日終値より算出

★注目ポイント4

上昇率1位のピクセラが大きく動いたのは2017年6月頃で、それ以降大きな動きは見れないが、低位株ということもあり、値動きの軽さに注目したいところ。

5.まとめ

 4K・8K関連銘柄のこの1年間での値上がりは、仮想通貨関連銘柄や働き方改革関連銘柄といった他のホットなテーマ株と比べると、やや見劣りするかもしれません。

しかし、4K・8Kの本格放送が始まるのは今年の12月からで、家電エコポイントの買い替え需要の発生が期待できます。

また、総務省が普及のメドにも据える2020年東京オリンピックが控えています。

それらのことから、4K・8Kテレビの需要のピークは、東京オリンピックまでの今後2年間に来ることが期待出来ます。

4K・8Kに関連する政策や、補助金支給といったニュースで関連銘柄は大きく刺激される可能性が高い為、動向はチェックしておきましょう。

 

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1.2020東京五輪に向けインフラ関連銘柄は注目

2020東京オリンピックに向けた首都圏再開発や地方の社会インフラ老朽化などで、インフラ関連銘柄に注目が集まっています。

1-1.インフラ関連銘柄とは？

今回は、2020年東京オリンピックの開催でも注目されるインフラ関連銘柄に注目していきます。

インフラ関連銘柄は、インフラ設備の設計や建設に携わる建設会社や鉄道会社、電力会社などが中心となります。

現在、インフラに関するニュースとして特に大きく注目されている材料としては、2020年東京オリンピックに向けた東京の再開発が真っ先に挙げられます。

ホテルや商業施設の再開発はもちろんのこと、訪日外国人によるインバウンド消費を睨んだ無線Wifi環境の整備。

景観・治安向上のための電線地中化の動向にも注目が集まります。

また、首都圏の再開発に注目が集まる一方、地方では高度経済成長時に整備された社会インフラの老朽化が問題になりつつあることから、政府の国土強靭化政策にも注目が集まります。

【東京オリンピック関連銘柄】「今」買っておくべき特需銘柄！

2018年2月7日

1-2.インフラ関連銘柄の特徴は？

2.好調値を上げているインフラ関連銘柄

2020年東京オリンピックに向けて、インフラ関連銘柄は好調な値上がりを見せています。 

2-1.電線地中化技術が注目された協和エクシオ

 

まずは、インフラに関連する材料として現在最も注目されているテーマである東京オリンピックに関連した銘柄を見ていきましょう。

特に近年、東京オリンピックに向けた東京の再開発の一環として注目されるテーマになっているのが、電線地中化です。

2016年12月2日の衆議院国土交通員会において、国や地方自治体に電柱撤去を促す無電柱化推進法が全会一致で可決したことからも、政府が推進するインフラ政策として注目を集めています。

電気通信工事大手の【1951】協和エクシオは、電線地中化を行うために必要となる地下工事技術が高く評価されていることから、この1年で大きな値上がりを見せました。

同社の株価は、2017年4月初めには1,632円でしたが、この1年で大きく上昇していき、2018年1月には一時3,075円まで上昇しました。この1年で約1.9倍にまで上昇したことになります。

電線地中化は2020年以降にも続く国家プロジェクトになることが期待されているため、インフラ関連銘柄を物色する際は必ずチェックしておきましょう。

電線地中化関連銘柄が本格化！台風による停電で巨大国家プロジェクトは再び注目の的に

2019年10月15日

2-2.PCコンクリート橋梁に強いP.S三菱

三菱マテリアルの関連会社で、プレストレスト・コンクリート(PC)による橋梁に強い【1871】P.S三菱は、この1年で大きな値上がりを見せたインフラ関連銘柄です。

同社の株価は、2017年4月末には425円を付けていましたが、好調な決算を背景に値を上げていき、2018年1月には一時1,017円を付けました。

この1年で2.5倍の上昇になりました。

1月に1,000円を付けてからは値を下げており、2018年4月現在は700円前後で推移しています。

PCコンクリート橋梁に強い同社は、政府が国土強靭化政策の一環として取り組むことが期待される地方の社会インフラ老朽化問題でも注目されることが期待されます。

2-3.日本を代表するインフラ関連銘柄の大成建設

ここまでの2銘柄はインフラ関連銘柄の中では比較的大きな値動きをした銘柄を見てきましたが、一般的なインフラ関連銘柄の値動きを見ていきましょう。

建設ゼネコン大手の【1801】大成建設は、インフラ関連銘柄を代表する銘柄であり、新国立競技場の建造を受注したことでも知られる2020年東京オリンピック関連銘柄の代表であると言えます。

同社の株価は、2017年4月末には4,250円を付けていましたが、この1年ジワジワと上昇していき、2017年11月には一時6,620円にまで上昇しました。この期間に1.5倍以上の上昇となりました。

その後はやや値を下げており、2018年4月現在は5,500円前後で推移しています。

3.主要インフラ関連銘柄チェックリスト

インフラ関連銘柄より厳選した注目株をチェックしておきましょう。

※株価は2018年4月25日終値で算出

4.インフラ関連銘柄の上昇率ランキングTOP3！

過去1年間の安値から高値までを算出し、最も上昇率の高かったインフラ関連より上位3銘柄を発表致します。

※2017年4月25日～2018年4月25日の1年で算出

4-1.第1位【9233】アジア航測

4-2.第2位【1848】富士P.S

4-3.第3位【1871】P.S三菱

※RSIは2018年4月25日終値より算出

5.まとめ

2020年東京オリンピックの建設需要のピークは、2018年から2019年の間になると予測されています。建設株に限らず、2020年以降の日本経済や日本株のピークアウトを懸念する声は多いです。

しかし、2020年東京オリンピックが終わってからも、電線地中化や老朽化したインフラ整備など国家的な課題が残るため、2020年以降にもインフラ関連銘柄が大きな注目を集める可能性はあります。

また、まだ正式には決まっていませんが、2025年に大阪万博が開催されることが決まれば、関西首都圏の再開発も期待されます。

都市再開発や老朽化した地方インフラ整備などの国土強靭化政策に関するニュースにはアンテナを張っておき、インフラ関連銘柄の動向はチェックしておきましょう。

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